財経新聞

「大量絶滅は超新星爆発が原因の可能性　米イリノイ大の研究」　■デボン紀と石炭紀のあいだの大量絶滅

「日産とホンダの経営統合　「まさか」ではないかもしれないワケ! (2-2)」　　日産は7月28日、21年3月期の営業赤字が4700億円、最終赤字が6700億円になるという経営見通しを発表した。販売不振は現金収支に及び、4～6月期のフリーキャッシュフローは8157億円の赤字だ。今後も競合に勝ち抜くための必要な投資は避けられず、研究開発で5300億円、設備投資で4500億円のキャッシュが流出する。20年3月末のネットキャッシュが1兆円だったから、販売が低迷すれば食い潰すことにもなりかねない。

「マツダ・水素ロータリーエンジン　EVによる自動車産業の雇用喪失を防げるか? (2)」　　この欧州の戦略転換は、中国政府から大量の資金援助を受けた電池メーカーとまともに勝負が出来ないと悟った末のものと言える。ここで理解しておきたいのは、民間主体の欧米の資本主義と国家予算で行う中国の資本主義は、経済システムとしても全く異なるシステムであることだ。だから、このままでは欧州自動車メーカーの世界覇権は、縮小するだけでなくいよいよ消滅する可能性すらあることに気付いたのだ。

「マツダ・水素ロータリーエンジン　EVによる自動車産業の雇用喪失を防げるか? (1)」　　EVの主要部品であるリチウムイオン電池の生産は、中国・韓国・日本の3国のメーカーで現在、占められている。ボッシュが諦めてしまった今、欧州自動車メーカー、サプライヤーの名は見当たらない。中国:CATL、BYD、日本:トヨタ自動車・パナソニック連合、韓国:LG Chem、Samsung SDIと、欧州自動車メーカーはEVを製造するための電池を、これらの電池メーカーから買ってくるしかない。

「コロナ禍とドライブスルー」　　日本マグドナルドホールディングスの今12月期の中間決算は、「売上高1392億円、営業利益147億円」とコロナウイルス禍の中で健闘した。主因はなにか。

「母親の子育てへの不安、新型コロナ流行前と比べ増加　ベネッセ調査」　■調査の目的と方法

「スバル、新型レヴォーグの先行予約開始　オンラインイベントも」　　SUBARUは20日、新型レヴォーグの先行予約を開始した。先進安全、スポーティー、ワゴンを革新的に飛躍させたパフォーマンスワゴンとして、10月15日に発売予定だ。

「鬼滅の刃と現代人　誰かのために生きるということ」　■「見知らぬ人を助けたか」最下位の国、日本

「マックスバリュ東海のドミナント戦略に注目したい」　　 新型コロナウイルス禍はスーパー、とりわけ食品スーパー業界には好影響をもたらしたとされる。不急不要の外出自粛⇔巣籠り生活⇔外食敬遠といった事態から、各社の収益が押し上げられたと指摘されている。

「骨の形態がもたらす難産　母子の「協力」で出産することを発見　京大の研究」　■直立歩行と大きな脳がもたらすヒトの難産