前回は3Dプリンターの可能性について議論しました。では、3Dプリンターで実際に物を作る場合、さらに作った物を売る場合はどんな問題があるのでしょうか？パブリシティ権、銃刀法、特許権、意匠権など多様な視点から解説していきます。

3Dプリンターの出現によって、私たちは空間を超えて同じ物を作ることが可能になりました。特に、移動が制限される「コロナ時代」においてはその可能性はさらに広がると思われます。

そこで、今回は3Dプリンターの可能性に触れつつ、法律の観点から観た際にどのようなことが問題になり得るのかをお話ししていきます。

※収録はzoomを活用して遠隔で行いました

驚異的な感染力により、短期間で世界に驚異を与え、そして私たちの生活から価値観まで変貌させている新型コロナウイルス（COVID-19）。この「コロナ時代」において、私たちは一体何を考えるべきなのでしょうか？今回は番外編でお届けします。

※収録はzoomを活用して遠隔で行いました

※音声が聞きづらい部分がある点、ご了承ください

そもそもゲームとは一体何なのでしょうか。オンラインカジノとeスポーツは何が違うのでしょうか。賭博はなぜダメなのでしょうか。私たちが普段何気なく受け入れている「eスポーツ」「賭博」を前提から疑い法律の観点から深掘りすることで、それらの本質に迫ります。

2019年、日本のeスポーツ市場規模は60億円を突破（KADOKAWA調べ）し、今後も毎年120%近い成長率が続くと予想されています。では、自社でeスポーツの大会を企画・主催する際、賞金に上限はあるのでしょうか？風営法に引っかかってしまうことはないのでしょうか？法律の観点から深掘りしていきます。

2019年、日本のeスポーツ市場規模は60億円を突破（KADOKAWA調べ）し、今後も毎年120%近い成長率が続くと予想されています。では、自社でeスポーツの大会を企画・主催する際、どんなことを注意すれば良いのでしょうか？賞金は出しても大丈夫なのでしょうか？法律の観点から深掘りしていきます。

テクノロジーが発達していくにつれて、ギグワーカーを含む働き手が培ったノウハウが全てデータ化され、いずれ代替されていくことが予想されます。果たしてそれは本当に「シェア」リングエコノミーと言えるのでしょうか。また、そこにある倫理観や法律の観点から見た最適解はあるのでしょうか。

「自由で手軽な働き方」としてギグエコノミー（Uber Eatsなどインターネットを通じて単発の仕事を請負う働き方）が一般的になる一方、ギグワーカーが「労働者」ではなく「個人事業主」として恣意的に利用されることで搾取されているのではないか、という議論が巻き起こっています。そこで、昨年9月に米国カリフォルニア州で制定された「AB5法」をはじめ、ギグエコノミーと労働法の関係について深掘りしていきます。

今後、自動運転車の普及によって社会が便利になっていくと言われる一方、アメリカではUberの自動運転テストカーが死亡事故を起こしてしまうなど不安要素も拭えません。そこで、自動運転車が社会に適合するために、最先端の法律の世界で話されている議論を深掘りしていきます。