今回のゼロワンラジオは、リスナーからいただいたお便りをもとに、「社内起業プログラムは本当に新規事業開発人材を育成できるのか？」というテーマでお届けします 。

「プログラムを通じて個人の学びや気づきはあるものの、行動定着には至らず自己満足に終わっているのではないか」という事務局のリアルな苦悩に対し 、ジョージと上田が本質的な回答を提示します。

結論として、プログラムによる人材育成自体は可能であり、参加者が降格することはなく昇格していくケースが多く見られます。評価項目に関しても、学術的な研究に基づき19〜20項目程度の指標がすでに存在しています 。

しかし、「事業開発ができる人材」が育つかどうかは個人の能力だけでなく、会社全体の環境に大きく依存します。一部の優秀な人材だけを教育しても、周囲が反対する環境では事業は生まれません。重要なのは、事業開発に適した人材が参加するためのインセンティブ設計や、挑戦を後押しする人事・評価制度など、個人への教育だけでなく組織環境・文化・制度まで考える必要があることを指摘しています。

本エピソードは、社内起業プログラムの企画・運営に行き詰まりを感じている事務局の方や、自社の評価制度・インセンティブ設計に課題を持つマネジメント層に最適な内容となっています。

□トピック

00:00 オープニング・リスナーからのお便り紹介

02:04 プログラムで「人材育成」はできるが、「事業開発人材」が育つかは環境次第

03:31 評価指標は学術研究で19〜20項目がすでに出ている

05:32 一人のスーパーマンを育てても、周囲が反対すれば事業は起きない

06:24 新人教育からの文化醸成と、本気の「インセンティブ設計」の必要性

12:41 構造的に無理な環境で頑張り続けるべきか？

18:21 無理な状況下で「中途半端な助け船」を出すことの弊害

20:58 企業人としての制約の中でどう戦うか

■合田 ジョージ・羽山 友治 著『新規事業の本質』について

8/5に出版された書籍『新規事業の本質』では、新規事業に関する手法や概念のつながりを整理し、読者が「自社の状況に応じて考え・判断するための材料を示すこと」を目指し、国内外の論文と実践知を組み合わせて執筆しました。

▼ 執筆に込めた想い（note）

合田ジョージのnoteにて、本書を執筆した背景や理由をまとめています。

併せてご覧いただけますと幸いです。

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▼ 【第1章】試し読みはこちら

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MC#1

合田 ジョージ GEORGE GODA

株式会社ゼロワンブースター代表取締役

MBA、理工学修士。東芝の重電系研究所・設計を経て、同社でSwedenの家電大手との国際アライアンス、中国やタイなどでのオフショア製造によるデザイン白物家電の商品企画を担当。村田製作所にて、北米向け技術営業、米国半導体ベンダーとの国際アライアンス、Motorolaの全世界通信デバイス技術営業に携わり、その後、同社の通信分野のコーポレートマーケティングにて全社戦略策定を実施。スマートフォン広告のIT StartupであるNobot社に参画、Marketing Directorとして主に海外展開、イベント、マーケティングを指揮、同社のKDDIグループによるバイアウト後には、M&Aの調整を行い、海外戦略部部長としてKDDIグループ子会社の海外展開計画を策定。現在は01Boosterにてコーポレートアクセラレーター・事業創造アクセラレータを運用すると共にアジアを中心とした国際的な事業創造プラットフォームとエコシステム構築を目指している。日本国内の行政や大学を含む、多数の講演やワークショップ実施の実績あり。

MC#2

上田 夏生 NATSUKI UEDA

大学卒業後、経済産業省に入省。以後、コーポレート・ガバナンス、電力産業、中小企業税制、人事・コンプライアンス、ディープテック・スタートアップ支援、福島復興推進に関する業務に従事。ディープテック・スタートアップ支援に関する業務では、「起業家主導型カーブアウト実践のガイダンス」の策定に向けた研究会運営・ガイダンス作成、ディープテック・スタートアップ支援事業などの研究開発支援事業や起業家支援プログラムの制度設計・運用、ディープテック・スタートアップへの事業開発支援に向けた法的基盤の整備（NEDO法改正）などの業務を担当。一橋大学大学院経営管理研究科経営管理プログラム修了（MBA）。

MC#3

奥田 敦葉 ATSUHA OKUDA

同志社大学を卒業後、新卒で大手物流倉庫会社に総合事務職として入社。日々の在庫管理と現場改善業務を担当し、管理系の改善業務の面白さに魅了される。その後、IT人材系のベンチャー企業に入社し、バックオフィス部門の統括として経理総務業務、業務効率化、新卒教育等に携わる。2022年3月より01Boosterに参画。

01Boosterは、新規事業・イノベーションに取り組む組織に対し、構想設計から実行フェーズまでを支援する事業創造カンパニーです。

⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠https://01booster.co.jp/

ゼロワンラジオでは皆様からのお便りやリクエストを募集しています！

以下のフォームから感想などを是非お送りください！

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今回のゼロワンラジオは、リスナーの皆様からいただいたお便りやご質問にMC陣が回答する「Q&Aスペシャル」をお届けします。

プライベートな一面が垣間見える雑談から、新規事業開発の実務に直結する専門的な悩みまで、幅広いテーマについて語っています。

番組の前半では、ジョージの朝活ルーティンといったプライベートな話題や 、元国家公務員の上田が01Boosterへ転職した理由に迫ります。

後半は新規事業の実務的な質問に回答しています。

食品メーカーがスタートアップと組んで完全栄養食を展開するようなオープンイノベーションの成功事例や 、人材育成における社内起業プログラムの限界と環境要因の重要性について議論。

また、ビジコンやCVCなど複数走る社内施策を時間軸や自社事業からの距離でマッピングして整理する方法や 、ビジネスモデルキャンバスを活用した既存事業とのシナジーの生み出し方など 、実践的なノウハウも解説しています。

□トピック

00:00 オープニング・お便り募集の御礼

01:14 Q1. ジョージさんの「朝活」は何をしていますか？

05:35 Q2. 皆さんの最近の旅行は？

06:40 Q3. 上田さんはなぜ国の仕事から民間へ転職したのですか？

09:44 Q4. オープンイノベーション（特に食品関係）の成功事例は？

12:09 Q5. ジョージさん、喉を労ってください

13:28 Q6. 社内起業プログラムで新規事業開発人材は育成できるのか？

14:47 Q7. ビジコンやCVCなど、複数走る社内施策をどう整理すべき？

17:41 Q8. ジョージさんはどうやって論文を探して読んでいますか？

19:10 Q9. 既存事業とのシナジーがあるテーマ領域を考えるコツは？

20:05 Q10. 01Boosterと一般的なコンサルティング会社はどう違う？

■合田 ジョージ・羽山 友治 著『新規事業の本質』について

8/5に出版された書籍『新規事業の本質』では、新規事業に関する手法や概念のつながりを整理し、読者が「自社の状況に応じて考え・判断するための材料を示すこと」を目指し、国内外の論文と実践知を組み合わせて執筆しました。

▼ 執筆に込めた想い（note）

合田ジョージのnoteにて、本書を執筆した背景や理由をまとめています。

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MC#1

合田 ジョージ GEORGE GODA

株式会社ゼロワンブースター代表取締役

MBA、理工学修士。東芝の重電系研究所・設計を経て、同社でSwedenの家電大手との国際アライアンス、中国やタイなどでのオフショア製造によるデザイン白物家電の商品企画を担当。村田製作所にて、北米向け技術営業、米国半導体ベンダーとの国際アライアンス、Motorolaの全世界通信デバイス技術営業に携わり、その後、同社の通信分野のコーポレートマーケティングにて全社戦略策定を実施。スマートフォン広告のIT StartupであるNobot社に参画、Marketing Directorとして主に海外展開、イベント、マーケティングを指揮、同社のKDDIグループによるバイアウト後には、M&Aの調整を行い、海外戦略部部長としてKDDIグループ子会社の海外展開計画を策定。現在は01Boosterにてコーポレートアクセラレーター・事業創造アクセラレータを運用すると共にアジアを中心とした国際的な事業創造プラットフォームとエコシステム構築を目指している。日本国内の行政や大学を含む、多数の講演やワークショップ実施の実績あり。

MC#2

上田 夏生 NATSUKI UEDA

大学卒業後、経済産業省に入省。以後、コーポレート・ガバナンス、電力産業、中小企業税制、人事・コンプライアンス、ディープテック・スタートアップ支援、福島復興推進に関する業務に従事。ディープテック・スタートアップ支援に関する業務では、「起業家主導型カーブアウト実践のガイダンス」の策定に向けた研究会運営・ガイダンス作成、ディープテック・スタートアップ支援事業などの研究開発支援事業や起業家支援プログラムの制度設計・運用、ディープテック・スタートアップへの事業開発支援に向けた法的基盤の整備（NEDO法改正）などの業務を担当。一橋大学大学院経営管理研究科経営管理プログラム修了（MBA）。

MC#3

奥田 敦葉 ATSUHA OKUDA

同志社大学を卒業後、新卒で大手物流倉庫会社に総合事務職として入社。日々の在庫管理と現場改善業務を担当し、管理系の改善業務の面白さに魅了される。その後、IT人材系のベンチャー企業に入社し、バックオフィス部門の統括として経理総務業務、業務効率化、新卒教育等に携わる。2022年3月より01Boosterに参画。

01Boosterは、新規事業・イノベーションに取り組む組織に対し、構想設計から実行フェーズまでを支援する事業創造カンパニーです。

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今回のゼロワンラジオは、「ディープテックの事業化・アップデートバージョン」をテーマにお届けします。

ディープテック（高度な研究開発型技術）の事業化において、研究者とビジネスの間には「太平洋」ほどの巨大なギャップが存在します。本エピソードでは、技術への強い思い入れを持つ研究者が事業開発を行う際に陥りがちな「顧客インタビューの罠」について深掘りします。

研究者は自身の技術に強い思い入れ（バイアス）があるため、顧客インタビューに行っても自分に都合のいい情報ばかりを集めてしまう傾向があります。

米国NSF（国立科学財団）の「I-Corps」プログラムでは、研究者に100社のインタビューを義務付ける一方で、彼ら自身には「事業の意思決定をさせない」という極めて合理的な仕組みを採用しています。

有識者委員会がインタビュー結果を客観的に評価し、厳しいフィードバックと次の指示を出すことで、研究者のアンラーニングを促します。

研究者にインタビューを実行させつつも、事業判断は第三者の有識者に切り離すという「I-Corps」の秀逸なプロセスは、日本のディープテック支援においても大いに参考になるアプローチであると解説。

本エピソードは、ディープテックやR&D領域の新規事業化を支援するインキュベーション担当者をはじめ、研究開発部門のマネジメント層、および技術シーズからの事業創出に悩むビジネスパーソンに最適な内容となっています。

□トピック

00:00 オープニング

04:45 ディープテックの事業化アップデート

06:09 研究者とビジネスの間にある大きなギャップ

09:39 顧客インタビューにおいて研究者が陥る「バイアス」の罠

14:11 米国プログラム「I-Corps」の仕組み

18:51 企業プロセスで測れないアイデアは「お金持ち」に任せるという割り切り

20:00 まとめ：第三者の有識者を活用した合理的なプロセス設計

■合田 ジョージ・羽山 友治 著『新規事業の本質』について

8/5に出版された書籍『新規事業の本質』では、新規事業に関する手法や概念のつながりを整理し、読者が「自社の状況に応じて考え・判断するための材料を示すこと」を目指し、国内外の論文と実践知を組み合わせて執筆しました。

▼ 執筆に込めた想い（note）

合田ジョージのnoteにて、本書を執筆した背景や理由をまとめています。

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合田 ジョージ GEORGE GODA

株式会社ゼロワンブースター代表取締役

MBA、理工学修士。東芝の重電系研究所・設計を経て、同社でSwedenの家電大手との国際アライアンス、中国やタイなどでのオフショア製造によるデザイン白物家電の商品企画を担当。村田製作所にて、北米向け技術営業、米国半導体ベンダーとの国際アライアンス、Motorolaの全世界通信デバイス技術営業に携わり、その後、同社の通信分野のコーポレートマーケティングにて全社戦略策定を実施。スマートフォン広告のIT StartupであるNobot社に参画、Marketing Directorとして主に海外展開、イベント、マーケティングを指揮、同社のKDDIグループによるバイアウト後には、M&Aの調整を行い、海外戦略部部長としてKDDIグループ子会社の海外展開計画を策定。現在は01Boosterにてコーポレートアクセラレーター・事業創造アクセラレータを運用すると共にアジアを中心とした国際的な事業創造プラットフォームとエコシステム構築を目指している。日本国内の行政や大学を含む、多数の講演やワークショップ実施の実績あり。

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上田 夏生 NATSUKI UEDA

大学卒業後、経済産業省に入省。以後、コーポレート・ガバナンス、電力産業、中小企業税制、人事・コンプライアンス、ディープテック・スタートアップ支援、福島復興推進に関する業務に従事。ディープテック・スタートアップ支援に関する業務では、「起業家主導型カーブアウト実践のガイダンス」の策定に向けた研究会運営・ガイダンス作成、ディープテック・スタートアップ支援事業などの研究開発支援事業や起業家支援プログラムの制度設計・運用、ディープテック・スタートアップへの事業開発支援に向けた法的基盤の整備（NEDO法改正）などの業務を担当。一橋大学大学院経営管理研究科経営管理プログラム修了（MBA）。

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奥田 敦葉 ATSUHA OKUDA

同志社大学を卒業後、新卒で大手物流倉庫会社に総合事務職として入社。日々の在庫管理と現場改善業務を担当し、管理系の改善業務の面白さに魅了される。その後、IT人材系のベンチャー企業に入社し、バックオフィス部門の統括として経理総務業務、業務効率化、新卒教育等に携わる。2022年3月より01Boosterに参画。

01Boosterは、新規事業・イノベーションに取り組む組織に対し、構想設計から実行フェーズまでを支援する事業創造カンパニーです。

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今回のゼロワンラジオは、「新規事業担当者はなぜ疲弊するのか？」をテーマにお届けします。

「新規事業は大変」「担当者は疲弊する」。

そんなイメージを持つ方は少なくありません。

しかし、本当に人を苦しめているのは、新規事業そのものなのでしょうか。

本編では、

・新規事業を楽しみながら推進する人がいる理由

・何度も立ちはだかる承認プロセスと会社のルール

・上司から否定され続けることで失われる挑戦意欲

・正しいプロセスを踏んでも成果が出るとは限らない、新規事業特有の難しさ

・プレイヤーと支援側、それぞれが抱える異なる悩み

などについて議論しています。

■合田 ジョージ・羽山 友治 著『新規事業の本質』について

冒頭でも触れている書籍『新規事業の本質』では、新規事業に関する手法や概念のつながりを整理し、読者が「自社の状況に応じて考え・判断するための材料を示すこと」を目指し、国内外の論文と実践知を組み合わせて執筆しました。

▼ 執筆に込めた想い（note）

合田ジョージのnoteにて、本書を執筆した背景や理由をまとめています。

併せてご覧いただけますと幸いです。

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□トピック

00:00 オープニング・著書『新規事業の本質』の紹介

01:29 今回のテーマ「新規事業担当者はなぜ疲弊するのか」

02:42 実は「楽しんでいる」担当者も多い？ プレイヤーのリアル

05:20 承認プロセスと会社のルールへの耐性

10:59 「ルールがないと無理」vs「ルールがあると無理」個人の特性

14:09 上層部からの「ガイドラインなき否定」と「努力が報われない構造」

15:58 新規事業の「支援側（運営・事務局）」が抱えるキャリアの悩み

18:55 予告：成熟した企業が直面する「実行するプレイヤー不在」の課題

MC#1

合田 ジョージ GEORGE GODA

株式会社ゼロワンブースター代表取締役

MBA、理工学修士。東芝の重電系研究所・設計を経て、同社でSwedenの家電大手との国際アライアンス、中国やタイなどでのオフショア製造によるデザイン白物家電の商品企画を担当。村田製作所にて、北米向け技術営業、米国半導体ベンダーとの国際アライアンス、Motorolaの全世界通信デバイス技術営業に携わり、その後、同社の通信分野のコーポレートマーケティングにて全社戦略策定を実施。スマートフォン広告のIT StartupであるNobot社に参画、Marketing Directorとして主に海外展開、イベント、マーケティングを指揮、同社のKDDIグループによるバイアウト後には、M&Aの調整を行い、海外戦略部部長としてKDDIグループ子会社の海外展開計画を策定。現在は01Boosterにてコーポレートアクセラレーター・事業創造アクセラレータを運用すると共にアジアを中心とした国際的な事業創造プラットフォームとエコシステム構築を目指している。日本国内の行政や大学を含む、多数の講演やワークショップ実施の実績あり。

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上田 夏生 NATSUKI UEDA

大学卒業後、経済産業省に入省。以後、コーポレート・ガバナンス、電力産業、中小企業税制、人事・コンプライアンス、ディープテック・スタートアップ支援、福島復興推進に関する業務に従事。ディープテック・スタートアップ支援に関する業務では、「起業家主導型カーブアウト実践のガイダンス」の策定に向けた研究会運営・ガイダンス作成、ディープテック・スタートアップ支援事業などの研究開発支援事業や起業家支援プログラムの制度設計・運用、ディープテック・スタートアップへの事業開発支援に向けた法的基盤の整備（NEDO法改正）などの業務を担当。一橋大学大学院経営管理研究科経営管理プログラム修了（MBA）。

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奥田 敦葉 ATSUHA OKUDA

同志社大学を卒業後、新卒で大手物流倉庫会社に総合事務職として入社。日々の在庫管理と現場改善業務を担当し、管理系の改善業務の面白さに魅了される。その後、IT人材系のベンチャー企業に入社し、バックオフィス部門の統括として経理総務業務、業務効率化、新卒教育等に携わる。2022年3月より01Boosterに参画。

01Boosterは、新規事業・イノベーションに取り組む組織に対し、構想設計から実行フェーズまでを支援する事業創造カンパニーです。

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今回のゼロワンラジオは、雑談を交えつつ「AIに関して最近感じていること」をテーマにお届けします。

本エピソードでは、情報の波による「AI疲れ」や、シニアと若手におけるAI活用の違い、教育現場への影響、そしてAIエージェントによる「1人起業」の増加など、AIの進化が人間やビジネスにもたらす影響について多角的な視点から議論を展開しています。

本編では、AIの進化がもたらす人間への影響について、多角的な視点から議論を展開しています。

日々の業務でAI活用に試行錯誤しているビジネスパーソンをはじめ、次世代の教育や人材育成に悩むマネジメント層、そしてAI時代の起業・事業創造のトレンドを知りたい方に最適な内容となっています。

■合田 ジョージ・羽山 友治 著『新規事業の本質』について

冒頭でも触れている書籍『新規事業の本質』では、新規事業に関する手法や概念のつながりを整理し、読者が「自社の状況に応じて考え・判断するための材料を示すこと」を目指し、国内外の論文と実践知を組み合わせて執筆しました。

▼ 執筆に込めた想い（note）

合田ジョージのnoteにて、本書を執筆した背景や理由をまとめています。

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□トピック

00:00 オープニング・著書『新規事業の本質』の紹介

03:21 AIと人間の役割分担、情報の波による「AI疲れ」

08:03 シニア層の経験値と、若手層が直面する基礎スキルの喪失

12:53 永平寺の修行に学ぶ「一見無駄な工程」の価値

14:18 学校教育へのAIの影響と雇用の変化

17:59 個人の思想がAIに影響される「ビリーフ・オフローディング」

19:20 AIエージェントによる「1人起業」の増加

20:12 幼少期の「暇な時間」の価値と重要性

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合田 ジョージ GEORGE GODA

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MBA、理工学修士。東芝の重電系研究所・設計を経て、同社でSwedenの家電大手との国際アライアンス、中国やタイなどでのオフショア製造によるデザイン白物家電の商品企画を担当。村田製作所にて、北米向け技術営業、米国半導体ベンダーとの国際アライアンス、Motorolaの全世界通信デバイス技術営業に携わり、その後、同社の通信分野のコーポレートマーケティングにて全社戦略策定を実施。スマートフォン広告のIT StartupであるNobot社に参画、Marketing Directorとして主に海外展開、イベント、マーケティングを指揮、同社のKDDIグループによるバイアウト後には、M&Aの調整を行い、海外戦略部部長としてKDDIグループ子会社の海外展開計画を策定。現在は01Boosterにてコーポレートアクセラレーター・事業創造アクセラレータを運用すると共にアジアを中心とした国際的な事業創造プラットフォームとエコシステム構築を目指している。日本国内の行政や大学を含む、多数の講演やワークショップ実施の実績あり。

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大学卒業後、経済産業省に入省。以後、コーポレート・ガバナンス、電力産業、中小企業税制、人事・コンプライアンス、ディープテック・スタートアップ支援、福島復興推進に関する業務に従事。ディープテック・スタートアップ支援に関する業務では、「起業家主導型カーブアウト実践のガイダンス」の策定に向けた研究会運営・ガイダンス作成、ディープテック・スタートアップ支援事業などの研究開発支援事業や起業家支援プログラムの制度設計・運用、ディープテック・スタートアップへの事業開発支援に向けた法的基盤の整備（NEDO法改正）などの業務を担当。一橋大学大学院経営管理研究科経営管理プログラム修了（MBA）。

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奥田 敦葉 ATSUHA OKUDA

同志社大学を卒業後、新卒で大手物流倉庫会社に総合事務職として入社。日々の在庫管理と現場改善業務を担当し、管理系の改善業務の面白さに魅了される。その後、IT人材系のベンチャー企業に入社し、バックオフィス部門の統括として経理総務業務、業務効率化、新卒教育等に携わる。2022年3月より01Boosterに参画。

01Boosterは、新規事業・イノベーションに取り組む組織に対し、構想設計から実行フェーズまでを支援する事業創造カンパニーです。

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今回のゼロワンラジオは、「なぜテーマ設定で9割決まるのか」というテーマでお届けします。

社内新規事業において、提案者の「個人の原体験」や「やりたいこと」ばかりが先行し、会社の方向性やリソースと全く噛み合っていないテーマ設定が頻発する現状について、ジョージが疑問を投げかけます。

事業案を「水を高きに流そうとする（重力に逆らう）」ような非合理的なものにしてしまうと、いくら情熱があっても事業化は不可能です。

「物理法則（ビジネスにおける勝てるロジック）」がないまま、単なる思い込みで突っ走るリスクを指摘しています。

新規事業とは「既存業務とルールの異なる新しい業務」であり、自社の強みや市場の原理原則から外れないテーマ設定こそが、成功の9割を握ると結論づけています。

本エピソードは、新規事業のテーマ探しに迷っている社内起業家はもちろん、事業案の評価やメンタリングに悩む推進担当者・マネジメント層に最適な内容となっています。

□トピック

00:00 オープニング

01:21 個人の「やりたいこと」と事業部の「引き取りニーズ」のズレ

04:28 重力に逆らう非合理性：「水は高きに流れる」と思い込む心理

07:14 「個人の原体験」を会社に持ち込むなら起業すべき

09:35 中期経営計画（会社の憲法）から外れたテーマ設定の違和感

11:00 ファウンダーマーケットフィット：未経験者に手術や交渉は頼まない

12:47 新規事業は「ルールの異なる既存業務」であるという再定義

18:17 物理法則のように勝てるロジックはあるか

19:14 まとめ：自然の摂理（原理原則）に従うテーマ設定を

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合田 ジョージ GEORGE GODA

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MBA、理工学修士。東芝の重電系研究所・設計を経て、同社でSwedenの家電大手との国際アライアンス、中国やタイなどでのオフショア製造によるデザイン白物家電の商品企画を担当。村田製作所にて、北米向け技術営業、米国半導体ベンダーとの国際アライアンス、Motorolaの全世界通信デバイス技術営業に携わり、その後、同社の通信分野のコーポレートマーケティングにて全社戦略策定を実施。スマートフォン広告のIT StartupであるNobot社に参画、Marketing Directorとして主に海外展開、イベント、マーケティングを指揮、同社のKDDIグループによるバイアウト後には、M&Aの調整を行い、海外戦略部部長としてKDDIグループ子会社の海外展開計画を策定。現在は01Boosterにてコーポレートアクセラレーター・事業創造アクセラレータを運用すると共にアジアを中心とした国際的な事業創造プラットフォームとエコシステム構築を目指している。日本国内の行政や大学を含む、多数の講演やワークショップ実施の実績あり。

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上田 夏生 NATSUKI UEDA

大学卒業後、経済産業省に入省。以後、コーポレート・ガバナンス、電力産業、中小企業税制、人事・コンプライアンス、ディープテック・スタートアップ支援、福島復興推進に関する業務に従事。ディープテック・スタートアップ支援に関する業務では、「起業家主導型カーブアウト実践のガイダンス」の策定に向けた研究会運営・ガイダンス作成、ディープテック・スタートアップ支援事業などの研究開発支援事業や起業家支援プログラムの制度設計・運用、ディープテック・スタートアップへの事業開発支援に向けた法的基盤の整備（NEDO法改正）などの業務を担当。一橋大学大学院経営管理研究科経営管理プログラム修了（MBA）。

MC#3

奥田 敦葉 ATSUHA OKUDA

同志社大学を卒業後、新卒で大手物流倉庫会社に総合事務職として入社。日々の在庫管理と現場改善業務を担当し、管理系の改善業務の面白さに魅了される。その後、IT人材系のベンチャー企業に入社し、バックオフィス部門の統括として経理総務業務、業務効率化、新卒教育等に携わる。2022年3月より01Boosterに参画。

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今回のゼロワンラジオは、「顧客は本当は何を買っているのか？」をテーマにお届けします。

顧客は本当に「商品」や「サービス」を買っているのでしょうか。それとも、その先にある「成し遂げたいこと（Job）」を実現するために選択しているのでしょうか。

本動画では、クリステンセン教授が提唱した**JTBD（Job To Be Done）**の考え方をもとに、有名な「ミルクシェイク理論」をはじめ、MC陣が実際に購入した飲み物やランチを例に、顧客の本当の目的を深掘りしていきます。

さらに、JTBDを実務で活用するフレームワーク**ODI（Outcome-Driven Innovation）**や、生成AIによって顧客ニーズ分析がどのように変わるのかについても解説します。

最後には、顧客自身も言語化できていない「本当の目的」や、その先にある価値・意味付けまで踏み込み、AI時代に求められる顧客理解のあり方を考察します。

【このような方におすすめ】

・新規事業・商品開発で顧客ニーズを捉えきれないと感じている方

・JTBD・ODIを実務で活用したい方

・マーケティングや事業開発に携わる方

・AI時代の顧客理解・問いの立て方を学びたい方

チャプター

00:00 オープニング・今回のテーマ「ODIとJTBDの向こう」

 01:08 JTBDとは？有名な「ミルクシェイク理論」を解説

 02:24 「なぜそれを買ったのか？」を深掘りしてみる

 12:50 JTBDを実務で活用するフレームワーク「ODI」とは

 16:44 生成AIが変える顧客ニーズ分析と「問い」の質

 19:41 JTBDのその先へ──本質的な目的と「意味付け」の重要性

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合田 ジョージ GEORGE GODA

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MBA、理工学修士。東芝の重電系研究所・設計を経て、同社でSwedenの家電大手との国際アライアンス、中国やタイなどでのオフショア製造によるデザイン白物家電の商品企画を担当。村田製作所にて、北米向け技術営業、米国半導体ベンダーとの国際アライアンス、Motorolaの全世界通信デバイス技術営業に携わり、その後、同社の通信分野のコーポレートマーケティングにて全社戦略策定を実施。スマートフォン広告のIT StartupであるNobot社に参画、Marketing Directorとして主に海外展開、イベント、マーケティングを指揮、同社のKDDIグループによるバイアウト後には、M&Aの調整を行い、海外戦略部部長としてKDDIグループ子会社の海外展開計画を策定。現在は01Boosterにてコーポレートアクセラレーター・事業創造アクセラレータを運用すると共にアジアを中心とした国際的な事業創造プラットフォームとエコシステム構築を目指している。日本国内の行政や大学を含む、多数の講演やワークショップ実施の実績あり。

MC#2

上田 夏生 NATSUKI UEDA

大学卒業後、経済産業省に入省。以後、コーポレート・ガバナンス、電力産業、中小企業税制、人事・コンプライアンス、ディープテック・スタートアップ支援、福島復興推進に関する業務に従事。ディープテック・スタートアップ支援に関する業務では、「起業家主導型カーブアウト実践のガイダンス」の策定に向けた研究会運営・ガイダンス作成、ディープテック・スタートアップ支援事業などの研究開発支援事業や起業家支援プログラムの制度設計・運用、ディープテック・スタートアップへの事業開発支援に向けた法的基盤の整備（NEDO法改正）などの業務を担当。一橋大学大学院経営管理研究科経営管理プログラム修了（MBA）。

MC#3

奥田 敦葉 ATSUHA OKUDA

同志社大学を卒業後、新卒で大手物流倉庫会社に総合事務職として入社。日々の在庫管理と現場改善業務を担当し、管理系の改善業務の面白さに魅了される。その後、IT人材系のベンチャー企業に入社し、バックオフィス部門の統括として経理総務業務、業務効率化、新卒教育等に携わる。2022年3月より01Boosterに参画。

01Boosterは、新規事業・イノベーションに取り組む組織に対し、構想設計から実行フェーズまでを支援する事業創造カンパニーです。

⁠⁠⁠⁠https://01booster.co.jp/

「オープンイノベーションは本当に必要なのか？」

近年、このような議論を耳にする機会が増えています。

しかし、その問い自体が本質からズレているのではないでしょうか。

本動画では、なぜ多くのオープンイノベーションがPOC（実証実験）止まりで終わるのかを、「カレーライス作り」の例えを用いて分かりやすく解説します。

・何を作るのか決まっていない

 ・事業化する受け皿がない

 ・目的ではなく手段が主役になっている

こうした状態では、どれだけ優れたスタートアップや技術と出会っても成果にはつながりません。

オープンイノベーションは「目的」ではなく、あくまで事業を実現するための一つの手段です。

ベンチャークライアントモデルや生成AIの活用など、実際の事例も交えながら、「OIは必要か」ではなく、「どう使えば成果につながるのか」という視点で解説します。

このような方におすすめ

オープンイノベーションが成果につながらない

POCで止まってしまうことが多い

スタートアップ連携の進め方に悩んでいる

新規事業・経営企画・研究開発・オープンイノベーション担当者

ベンチャークライアントモデルに興味がある方

□チャプター

00:00 オープニング「オープンイノベーションは本当に必要なのか？」

 05:25 POC止まりになる本当の理由

 06:22 カレーライスで考える「目的不在」のオープンイノベーション

 09:32 OIは目的ではなく"手段"

 12:44 なぜ製造業では成果につながりにくいのか

 13:41 出資・M&Aだけが正解ではない

 19:11 ChatGPTもオープンイノベーション？

 20:11 「必要か」ではなく「どう使うか」を考える

MC#1

合田 ジョージ GEORGE GODA

株式会社ゼロワンブースター代表取締役

MBA、理工学修士。東芝の重電系研究所・設計を経て、同社でSwedenの家電大手との国際アライアンス、中国やタイなどでのオフショア製造によるデザイン白物家電の商品企画を担当。村田製作所にて、北米向け技術営業、米国半導体ベンダーとの国際アライアンス、Motorolaの全世界通信デバイス技術営業に携わり、その後、同社の通信分野のコーポレートマーケティングにて全社戦略策定を実施。スマートフォン広告のIT StartupであるNobot社に参画、Marketing Directorとして主に海外展開、イベント、マーケティングを指揮、同社のKDDIグループによるバイアウト後には、M&Aの調整を行い、海外戦略部部長としてKDDIグループ子会社の海外展開計画を策定。現在は01Boosterにてコーポレートアクセラレーター・事業創造アクセラレータを運用すると共にアジアを中心とした国際的な事業創造プラットフォームとエコシステム構築を目指している。日本国内の行政や大学を含む、多数の講演やワークショップ実施の実績あり。

MC#2

上田 夏生 NATSUKI UEDA

大学卒業後、経済産業省に入省。以後、コーポレート・ガバナンス、電力産業、中小企業税制、人事・コンプライアンス、ディープテック・スタートアップ支援、福島復興推進に関する業務に従事。ディープテック・スタートアップ支援に関する業務では、「起業家主導型カーブアウト実践のガイダンス」の策定に向けた研究会運営・ガイダンス作成、ディープテック・スタートアップ支援事業などの研究開発支援事業や起業家支援プログラムの制度設計・運用、ディープテック・スタートアップへの事業開発支援に向けた法的基盤の整備（NEDO法改正）などの業務を担当。一橋大学大学院経営管理研究科経営管理プログラム修了（MBA）。

MC#3

奥田 敦葉 ATSUHA OKUDA

同志社大学を卒業後、新卒で大手物流倉庫会社に総合事務職として入社。日々の在庫管理と現場改善業務を担当し、管理系の改善業務の面白さに魅了される。その後、IT人材系のベンチャー企業に入社し、バックオフィス部門の統括として経理総務業務、業務効率化、新卒教育等に携わる。2022年3月より01Boosterに参画。

01Boosterは、新規事業・イノベーションに取り組む組織に対し、構想設計から実行フェーズまでを支援する事業創造カンパニーです。

⁠⁠⁠https://01booster.co.jp/

今回のゼロワンラジオは、「社内のビジコン（ビジネスプランコンテスト）はなぜ事業化しないのか」をテーマにお届けします 。

多くの企業で導入されている社内ビジコンですが、実際に事業化に至るケースが少ないのには明確な理由があります 。

本エピソードでは、事業化を阻む構造的な壁と、制度設計の矛盾について深掘りします。

ビジコンの目的が長期的な「人材育成」であると割り切って運用できている企業は成果を出しています。しかし、事業化を阻む制度を放置したままの開催は従業員の失望を招くため、改善できない場合は開催を見送るべきであると警鐘を鳴らしています。

本エピソードは、社内ビジコンの企画・運営を担う事務局の方や、新規事業プログラムの制度設計を見直したい経営・マネジメント層に最適な内容となっています。

トピック

00:00 オープニング・今回のテーマ「社内ビジコンはなぜ事業化しないのか」

01:02 事業化を阻む規模感と時間軸の壁、経営層のリスク許容度

03:11 「教育」か「事業化」か

06:58 ビジコンの仕組み自体が事業化を阻害しているケース（審査基準、VC目線など）

11:13 適切なインセンティブ設計の不在とリソースの制約

14:17 「社会課題」を儲からないボランティアと混同してしまう罠

18:10 人材育成（オリンピック選手育成）と割り切る長期的な視点の重要性

20:19 まとめ：ダメな制度を放置するならビジコンはやらない方がいい

MC#1

合田 ジョージ GEORGE GODA

株式会社ゼロワンブースター代表取締役

MBA、理工学修士。東芝の重電系研究所・設計を経て、同社でSwedenの家電大手との国際アライアンス、中国やタイなどでのオフショア製造によるデザイン白物家電の商品企画を担当。村田製作所にて、北米向け技術営業、米国半導体ベンダーとの国際アライアンス、Motorolaの全世界通信デバイス技術営業に携わり、その後、同社の通信分野のコーポレートマーケティングにて全社戦略策定を実施。スマートフォン広告のIT StartupであるNobot社に参画、Marketing Directorとして主に海外展開、イベント、マーケティングを指揮、同社のKDDIグループによるバイアウト後には、M&Aの調整を行い、海外戦略部部長としてKDDIグループ子会社の海外展開計画を策定。現在は01Boosterにてコーポレートアクセラレーター・事業創造アクセラレータを運用すると共にアジアを中心とした国際的な事業創造プラットフォームとエコシステム構築を目指している。日本国内の行政や大学を含む、多数の講演やワークショップ実施の実績あり。

MC#2

上田 夏生 NATSUKI UEDA

大学卒業後、経済産業省に入省。以後、コーポレート・ガバナンス、電力産業、中小企業税制、人事・コンプライアンス、ディープテック・スタートアップ支援、福島復興推進に関する業務に従事。ディープテック・スタートアップ支援に関する業務では、「起業家主導型カーブアウト実践のガイダンス」の策定に向けた研究会運営・ガイダンス作成、ディープテック・スタートアップ支援事業などの研究開発支援事業や起業家支援プログラムの制度設計・運用、ディープテック・スタートアップへの事業開発支援に向けた法的基盤の整備（NEDO法改正）などの業務を担当。一橋大学大学院経営管理研究科経営管理プログラム修了（MBA）。

MC#3

奥田 敦葉 ATSUHA OKUDA

同志社大学を卒業後、新卒で大手物流倉庫会社に総合事務職として入社。日々の在庫管理と現場改善業務を担当し、管理系の改善業務の面白さに魅了される。その後、IT人材系のベンチャー企業に入社し、バックオフィス部門の統括として経理総務業務、業務効率化、新卒教育等に携わる。2022年3月より01Boosterに参画。

01Boosterは、新規事業・イノベーションに取り組む組織に対し、構想設計から実行フェーズまでを支援する事業創造カンパニーです。

⁠⁠https://01booster.co.jp/

今回のゼロワンラジオは、「なぜ新規事業は引き渡しで死ぬのか？」をテーマにお届けします。

社内の新規事業プログラムや新規事業部門で立ち上がった事業を、既存事業部へ移管しようとした際に、思うように進まないケースは少なくありません。

その背景には、事業部側の理解不足や保守性だけではなく、そもそも「事業部が欲しい事業になっていない」という構造的な問題があります。

本エピソードでは、既存事業部が新規事業の引き受けをためらう理由を紐解きながら、「個人がやりたいこと」を起点とした事業開発と、「事業部の課題」を起点とした事業開発の違いについて解説します。

また、事業部移管・カーブアウト・独立事業化といった出口戦略の考え方や、評価軸・時間軸の違い、事業を支えるチャンピオン（擁護者）の重要性についても触れています。

新規事業の推進担当者、社内起業家、事業部との連携に課題を感じている方はもちろん、事業ポートフォリオや制度設計を担うマネジメント層にもおすすめの内容です。

トピック

00:00 オープニング・今回のテーマ「なぜ新規事業は引き渡しで死ぬのか」

01:28 引き渡し失敗の根本原因は「事業部ニーズを満たしていないこと」

03:02 既存事業部のリアル（売上貢献の要求とリソースの欠如）

06:55 個人の「やりたいこと」への固執が引き起こすミスマッチ

09:07 出口戦略の分類（事業部移管、カーブアウトなど

12:09 評価軸・時間軸のズレと「チャンピオン（擁護者）」の重要性

16:02 現場の営業担当者は「売りやすい既存商材」を優先する

18:09 まとめ：引き渡しが前提なら「事業部の課題ベース」で始めるべき

MC#1

合田 ジョージ GEORGE GODA

株式会社ゼロワンブースター代表取締役

MBA、理工学修士。東芝の重電系研究所・設計を経て、同社でSwedenの家電大手との国際アライアンス、中国やタイなどでのオフショア製造によるデザイン白物家電の商品企画を担当。村田製作所にて、北米向け技術営業、米国半導体ベンダーとの国際アライアンス、Motorolaの全世界通信デバイス技術営業に携わり、その後、同社の通信分野のコーポレートマーケティングにて全社戦略策定を実施。スマートフォン広告のIT StartupであるNobot社に参画、Marketing Directorとして主に海外展開、イベント、マーケティングを指揮、同社のKDDIグループによるバイアウト後には、M&Aの調整を行い、海外戦略部部長としてKDDIグループ子会社の海外展開計画を策定。現在は01Boosterにてコーポレートアクセラレーター・事業創造アクセラレータを運用すると共にアジアを中心とした国際的な事業創造プラットフォームとエコシステム構築を目指している。日本国内の行政や大学を含む、多数の講演やワークショップ実施の実績あり。

MC#2

上田 夏生 NATSUKI UEDA

大学卒業後、経済産業省に入省。以後、コーポレート・ガバナンス、電力産業、中小企業税制、人事・コンプライアンス、ディープテック・スタートアップ支援、福島復興推進に関する業務に従事。ディープテック・スタートアップ支援に関する業務では、「起業家主導型カーブアウト実践のガイダンス」の策定に向けた研究会運営・ガイダンス作成、ディープテック・スタートアップ支援事業などの研究開発支援事業や起業家支援プログラムの制度設計・運用、ディープテック・スタートアップへの事業開発支援に向けた法的基盤の整備（NEDO法改正）などの業務を担当。一橋大学大学院経営管理研究科経営管理プログラム修了（MBA）。

MC#3

奥田 敦葉 ATSUHA OKUDA

同志社大学を卒業後、新卒で大手物流倉庫会社に総合事務職として入社。日々の在庫管理と現場改善業務を担当し、管理系の改善業務の面白さに魅了される。その後、IT人材系のベンチャー企業に入社し、バックオフィス部門の統括として経理総務業務、業務効率化、新卒教育等に携わる。2022年3月より01Boosterに参画。

01Boosterは、新規事業・イノベーションに取り組む組織に対し、構想設計から実行フェーズまでを支援する事業創造カンパニーです。

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