おとなの住む旅

「「インフルエンサー」とは？シニア世代のインフルエンサー7名を紹介｜高齢者に分かりやすく解説」　「インフルエンサー」は、英語で『influencer』。影響、効果という意味を持つ「インフルエンス（influence）」が語源になっており、世間に与える効果や影響力が大きい人物を指しています。

「【おばあちゃん達の想いが支援に】野菜セットでできる「ウクライナ支援」スタート！」　民間企業の間でウクライナ支援の輪が広がっています。当サイトを運営する（株）イチイをはじめとする不動産賃貸管理業のイチイグループ（東京・新宿区）も、3月31日に自社で運営するシェアハウスの空室をウクライナ避難民に無償で一定期間提供し、生活面のサポートを行うことを発表しました。支援はシニア間にも広がっています。それが今回ご紹介する「ウクライナお節介プロジェクト」。シニアの“なんとかしたい！”という気持ちが支援プロジェクトという形になった、他にはない支援です。

「「殺処分を防ごう」ペット保護の機運高まる！350頭が集う日本最大級の『保護犬猫譲渡会』今月GWに開幕！」　コロナ禍で在宅時間が長くなり、癒やしを求めてペットを飼う人たちが増えるとともに、その裏側では殺処分される犬と猫が年間32,000頭（環境省調べ）にも上ることが大きな社会問題となっています。そんななか、殺処分を防ぐために保護された犬・猫の大規模な譲渡会が、ゴールデンウイーク前半の今月29日から2日間、東京で開催されます。

「ウクライナ避難民へシェアハウスの無償提供始まる！日本人が気づいた避難民に寄り添う本当の支援とは？」　不動産賃貸管理業のイチイグループ（東京・新宿区）は3月31日、自社で運営するシェアハウスの空室をウクライナ避難民に無償で一定期間提供し、生活面のサポートも行うなどの人道支援プロジェクトに取り組むと発表しました。ウクライナ支援の動きはいま、不動産に関わる各企業や業界団体でも始まっています。

「【料理の鉄人がYouTube開設】道場六三郎さん『91歳のユーチューバー後世に伝えたい!家庭料理と人生のコツ』」　1990年代にフジテレビ系列で放送された伝説的料理対決番組「料理の鉄人」。その番組内で「和の鉄人」として名を馳せた道場六三郎さんが、なんとユーチューバーとして活動しており、著書『91歳のユーチューバー 後世に伝えたい! 家庭料理と人生のコツ』を出版されました。本書の内容をご紹介します。

「【シニア女性も経験あり】更年期障害で辛い時のパートナー間の絆とは」　女性を悩ませる体の不調・更年期障害。人によって症状は変わるものの「あの時は辛かった…」というシニア女性も多いのではないでしょうか。しかし、更年期障害は女性特有のものを考えられていることから、当時はパートナーに悩みを言えなかった人も多いようです。更年期障害になるとどういった状態になるのでしょうか。更年期障害とは、男女ともに40歳代以降になると性ホルモン分泌量が低下することで自律神経失調症に似た症状になること。 40歳を過ぎた頃から男女ともに見られるもので、情緒不安定・あらゆる体調不良などの症状が起こります。 女性に更年期障害の症状が現れ始めるのは閉経期前後の約10年間。卵巣ホルモン・エストロゲンの分泌が急激に減少することにより、症状が現れます。

「シニアも注目する日本最大級のヨガの祭典「オーガニックライフ」来週開幕！前回の入場者3万人を超える勢い？」　健康のためにヨガを始める高齢者が増え、最近は「シニアヨガ」なる言葉も定着してきました。そんななか、日本最大級のヨガの祭典「オーガニックライフTOKYO」が今月15日から3日間、開催されます（入場無料、オンライン配信も実施）。

「シニアにブーム呼ぶ「大人の塗り絵」、色鉛筆だけでモナリザ等の名画も自分の作品になる！展覧会が本日開幕！」　色鉛筆があれば、植物画や風景画、有名な名画さえも自分だけの作品に仕上がる「大人の塗り絵」。 いまシニア世代の間で静かなブームを呼んでいます。そんななか、国内唯一の本格的な『大人の塗り絵コンテスト展覧会』が4月2日から10日まで、東京・渋谷で開催されます（入場無料）。

「【65歳以上のドライバー必見！】踏み間違いによる事故防止「後付けペダル踏み間違い急発進抑制装置」を無料配布」　近年、高齢者による自動車運転において、アクセルとブレーキの踏み間違いによる事故が頻発しています。その防止対策の一環として「株式会社Seibii」では、「後付けペダル踏み間違い急発進抑制装置」を30名に無料配布。4月1日（金）より募集受付を開始するとのことで詳細をご紹介します。「株式会社Seibii」では、2019年4月19日に発生した“「池袋母子死亡事故」のような悲惨な事故を少しでも防止したい”という強い思いから、「後付けペダル踏み間違い急発進抑制装置」の無料配布を実現。

「【空き家で多拠点居住】地方創生にもつながる空き家活用、山梨に誕生！」　少子高齢化と切り離せないのが空き家問題。2013年の総務省調査によれば、全国の空き家数は約820万戸でしたが、2033年頃には2,150万戸になると予想されています。これは全住宅の3戸に1戸が空き家という結果に。深刻化する空き家問題に対して、2017年には住宅セーフティーネット法が改正されました。これは高齢者・低所得者・子育て世帯などを対象に民間の空き家・空き室を貸し住宅として活用するもので、家賃の一部を国が補助するという施策です。民間企業でもさまざまな取り組みが行われていますが、今回ご紹介するのは多拠点居住用（マルチハビテーション）に空き家を活用するというもの。コロナ禍で住まいに対する価値観が変わり、定住にこだわらなくなった人も増えている昨今の時流を汲み取って生まれた新たな活用法です。