前川直｜すなおすぎるお金の心理学

【エピソードの概要】

「医療保険」「がん保険」「終身保険」――皆さんはこんな風に”商品名”から保険を選んでいませんか？実は、保険選びで失敗する人の共通点はただ一つ、「商品から選んでいる」ことなのです。日本の世帯の約9割（89.8%）が生命保険に加入し、1世帯あたり平均で年間約37.1万円もの保険料を支払っています。これだけ大きなお金を払っているにもかかわらず、「医療費が不安だから」という曖昧な理由で加入し、本当に必要なリスクへの備えが手薄になっているケースが後を絶ちません。本エピソードでは、無駄のない最適な保険を設計するための「正しい順番（5つのステップ）」を徹底解説します。保険に入る「6つの目的」の整理から、必要な金額「枠」の考え方、そして「掛け捨てか、積立か」の正しい判断基準まで、あなたの保険選びの常識が変わる内容をお届けします。

【このエピソードのハイライト】

• 保険選びの”正しい5ステップ”：商品は一番最後に選ぶべき理由
• 日本の保険加入の実態：月約3万円の保険料、本当に意味のある掛け方をしていますか？
• 保険の目的は6つしかない：死亡、就労不能、大病、医療、老後、相続。あなたの目的は？
• 「枠（必要保障額）」の考え方：35歳会社員を例にした具体的なシミュレーション
• 「掛け捨て vs 積立」の結論：損得ではなく「目的」で決まる明確な理由

• 今の保険料が高い、または何のために払っているか分からない方
• 自分に本当に必要な保障額（枠）を知りたい方
• これから保険の加入や見直しを検討している方

【こんな方におすすめ】【次回予告】 次回（A-2）のエピソードでは、今回の「枠」の計算でも重要になる『公的保障の全体像とその「穴」』について解説します。日本の公的保障は強力ですが、「もらえると思っていたらもらえなかった」という落とし穴も…。具体的な数字とともに解説しますので、ぜひ続けてご視聴ください！

【エピソード概要】

生命保険の「必要保障額」をなんとなくで決めていませんか？このエピソードでは、感覚ではなく具体的な「数字」に基づいた必要保障額の計算手順をご自身で追えるように、分かりやすく解説します。「必要保障額 ＝ 必要な資金の合計 − 公的保障 − 自己資金（貯蓄）」という基本の計算式をベースに、具体的なモデルケース（35歳男性会社員、33歳専業主婦、子ども2人、住宅ローンあり）を用いてリアルなシミュレーションを行います。ご自身のライフスタイルに当てはめて、ぜひ一緒に計算してみましょう！

【このエピソードのハイライト】

• 必要保障額の基本計算式：まずは保険設計の土台となる考え方を解説。
• 「必要な資金」の算出：残された家族の生活費、教育費、葬儀などの緊急費はいくらかかる？（※団信加入時の住宅費の考え方も解説）
• 「公的保障」の引き算：遺族基礎年金や遺族厚生年金など、国からのサポート額を知る。
• 必要保障額の答え合わせ：モデルケースでの算出結果は約7,000万円。世間の平均加入額（1,557万円）との大きなギャップとは？
• 変動要因と見直しのタイミング：結婚、出産、住宅購入など、ライフステージの変化に合わせた見直し方。
• ライフスタイル別の目安：子あり（片働き・共働き）、DINKs、独身など、それぞれの死亡保障の目安額を大公開。

【データ出典元】 本エピソードは、文部科学省「子供の学習費調査」、総務省「家計調査」、国土交通省「住宅市場動向調査」、日本年金機構「遺族年金」制度、生命保険文化センターの全国実態調査などの公的データ・調査をもとに解説しています。【次回予告】 次のBシリーズでは、死亡だけでなく「就労不能・がん・医療」の各リスクについてさらに掘り下げて解説します！ぜひ次回もお聴き逃しなく。

【エピソード概要】前回の「目的と枠から考える」保険選びに続き、今回は枠の計算に不可欠な「公的保障の全体像」を整理します。日本の公的保障制度は充実していますが、決して「完璧」ではなく、「もらえると思っていたらもらえなかった」という制度の「穴」が存在します。本エピソードでは、遺族年金、傷病手当金、高額療養費制度、障害年金のそれぞれの正確な給付条件と、意外な落とし穴について詳しく解説しています。民間保険は、これら公的保障の空白を埋めるための「補完」として考えることが重要です。

【本編の主なトピック】

• 遺族年金の落とし穴：家族構成や職業によって金額が大きく変わり、例えば「子のない配偶者」には遺族基礎年金が支給されません。また、自営業者は遺族厚生年金の対象外です。
• 傷病手当金の限界：会社員のみを対象とし、最長1年6ヶ月の期間、月収の約2/3が支給される制度です。自営業は対象外であり、1年6ヶ月以降の就労不能や復職後の給与減額は補填されません。
• 高額療養費制度の注意点：医療費の自己負担は大幅に抑えられますが、自由診療や差額ベッド代は対象外です。また、治療中の生活費や収入減少は一切補填されません。
• 障害年金の空白期間：初診日から1年6ヶ月経過しないと認定されず、保障の空白期間が発生するため注意が必要です。

次回（A-3）のエピソードでは、今回の内容を踏まえ、「必要保障額の計算ロジック」を具体的な数字を用いて解説します。ぜひ続けてお聴きください。

※本エピソード内で紹介している金額や制度の数値は、2024年度のものです。

【エピソード概要】 本日のエピソードでは、**「なぜ相続対策の最後の砦は生命保険なのか」**という核心テーマについて、2026年（令和8年）の最新税制に対応して徹底解説します。「うちは財産が多くないから大丈夫」と思っていませんか？実は、家庭裁判所に持ち込まれる遺産分割トラブル（争族）の約75%は、遺産額5,000万円以下の「普通の家庭」で起きています。 人が亡くなった直後に訪れる「銀行口座の凍結」や、親の多額の借金による「相続放棄」といった最悪の局面において、なぜ**「生命保険だけ」が家族を救う機能を持っているのか**を、法律と過去の判例に基づいて紐解きます。税金の計算や節税テクニックだけではない、本当に家族を守るためのリアルな相続実務をお届けします！【本編のハイライト】

• 相続は「4つの分野の総合格闘技」：一番怖いのは税金ではなく感情の対立（争族）
• 亡くなった直後に口座は凍結される：10ヶ月以内の相続税の支払いに、遺産の現金や不動産は間に合わない？
• 生命保険は「受取人固有の財産」：遺産分割協議が揉めていても、死亡の翌日から受取人が単独で請求できる最強の理由
• 相続放棄しても受け取れる！？：親に多額の借金があっても、保険金だけは守られるという最高裁判例の真実
• 「500万円×法定相続人の数」の非課税枠：法律で保証された権利の正しい使い方と受取人設定の注意点
• 生前贈与ルール変更との比較：贈与は7年前からの計画が必要、でも保険は「今日から」有効になる

• 親の財産状況や法定相続人の数を正確に把握していない方
• 生命保険には入っているが、受取人を長年見直していない方（特に離婚・再婚などを経ている場合）
• 法人オーナーで自社株の評価額や事業承継に不安がある方

【こんな方におすすめ！】【免責事項】 ※本エピソードでお伝えする数字や税額はすべて概算およびシミュレーションによるものです。実際の相続税額・保険の設計は、財産の種類や健康状態などにより大きく異なります。個別のご相談や対策については、必ず税理士・弁護士・FP等の専門家にご確認ください。