今回はサッカーワールドカップ日本代表の初戦を、W杯取材経験もある元運動部の松田達也記者（メディア戦略局）と振り返ります。日本は準優勝3度の強豪オランダに、2度リードされながらも追いつき、2―2で引き分けました。松田記者は試合内容を「十分満足できる内容だった」と高く評価します。

　かつて、W杯での日本代表は挑戦者という印象が強かったものの、現在は世界の強豪国と互角に戦える実力を備え、選手自身にもその意識が浸透していると語ります。けが人が出ても戦力を維持できる選手層の厚さや、森保一監督のチームづくりにも注目。今後のチュニジア戦、スウェーデン戦の展望や、グループリーグ突破後に想定される対戦相手についても解説します。

◆金婚夫婦表彰
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◆出演：松田達也（メディア戦略局）、横山智徳（MC/メディア戦略局）／編集：伊東朋宏（メディア戦略局）

◆収録日：2026年6月15日

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　世界で最も人気のあるスポーツはサッカー。その祭典、ワールドカップ（Ｗ杯）が１２日から米国、カナダ、メキシコの北中米３カ国で始まる。米国は１９９４年も開催しているが、当時は「サッカー不毛の地」と呼ばれ、アメフトや野球、バスケが人気の別世界。国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）は市場拡大を目指して、米国で開催し、狙い通りサッカーは米国に根を張り、プロリーグもできた。

　今大会はＦＩＦＡが先行投資を回収する意味もあるが、トランプ大統領にすり寄った結果、政治的な摩擦も過去最大級に。何より「究極の商業主義」の運営を許し、チケット高騰だけでなく、テレビＣＭのため試合が「クオーター（４分割）化」するなどサッカーの在り方も変容しつつある。３２年前、偶然米国出張していてＷ杯を見聞した久保田正廣・元論説委員長は「サッカーの魅力が米国を包むのか、米国のビジネス文化がサッカーをのみ込むのか。ここも見所では」と話します。

◆出演：久保田正廣（元論説委員長）、川口諒真（販売部）、横山智徳（MC/メディア戦略局）／編集：伊東朋宏（メディア戦略局）

◆収録日：2026年6月11日

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今回は6月8日に行われた「中朝首脳会談」を取り上げます。注目されたのは、中国が「朝鮮半島の非核化」という言葉を使わなかった点。「朝鮮半島の非核化とは、北朝鮮だけでなく、韓国に対するアメリカの核の傘も含めた『両方の非核化』を指す」と植田祐一編集局次長は解説します。

　中国がこの言葉を使えばアメリカを牽制し、使わなければ北朝鮮の核開発を黙認する。どちらもアメリカへの敵対行為です。「言葉でコミュニケーションを取らなくなったのは、夫婦喧嘩と同じでより深刻」。米中が相互不干渉に傾く中、北朝鮮の核保有が既成事実化する懸念について話します。

#聞く西日本新聞 #中朝首脳会談 #朝鮮半島の非核化 #北朝鮮問題 #核保有国 #米中関係 #東アジア情勢 #安全保障 #外交分析 #国際ニュース解説

◆出演：植田祐一（編集局次長）、坂本雄大（販売部）、横山智徳（MC/メディア戦略部）／編集：伊東朋宏（メディア戦略部）

◆収録日：2026年6月9日

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今回のテーマは「労働」。まずは今春の就職率の高さから就職氷河期やコロナ禍で苦労した人々を振り返り、経産省の「２０４０年の就業構造推計」を紹介し、雇用を考える際のトレンドが「人手不足」から「ＡＩ・ロボット対応」への移っていくとの見通しを語ります。それから、労働組合の政党支持の変化を読み解きながら、野党の新党構想、国民民主党の連立与党構想などを深掘りして、日本の政治全体の変化・変質を考えます。

　久保田正廣・元論説委員長が注目するのは、国内最大の労働センター連合が2月の衆院選を巡り、4月に組合員に実施したアンケートの結果。小選挙区での投票先は自民党が29・6％で最多でした。支持政党で首位は国民（26・8％）で、自民（15・5％）、立民（11・3％）と続き、中道は4・6％で4位に沈みました。この数字が政界に広げている「衝撃」とは何でしょうか。

#聞く西日本新聞　#西日本新聞　#連合　#労働組合　#政界再編　#国民民主党　#中道改革連合　#無党派層　#衆院選2026

◆出演：久保田正廣（元論説委員長）、横山智徳（MC/メディア戦略局）／編集：伊東朋宏（メディア戦略局）

◆収録日：2026年6月4日

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今回は、学校法人「森友学園」への国有地売却を巡る財務省決裁文書改ざん問題で、2018年に関与を苦に自殺した元近畿財務局職員赤木俊夫さん＝当時（54）＝の妻雅子さんの闘いを取り上げます。雅子さんは、情報公開を求めた関連文書の一部を「不開示」とした国の決定を不服とし、取り消しを求めて大阪地裁に近く提訴する予定です。

　久保田正廣・元論説委員長は、かつて雅子さんが西日本新聞社を訪ねて来た日のことを鮮明に覚えています。「駅のホームに一人で立つのが怖いと言っていました。国を相手に闘うとは、そういうことなんです」。正義感を持った公務員が文書改ざんを強いられ、自ら命を絶つまで追い詰められた事件。その真相究明を求める闘いは、日本社会の内部通報制度の脆弱さをも問いかけています。皆さんは森友問題がもう終わったと思っていませんか。そうではないのです。

#聞く西日本新聞　#森友学園問題　#赤木雅子　#赤木俊夫　#文書改ざん　#情報公開請求　#内部通報制度　#近畿財務局　#公文書管理

◆出演：久保田正廣（元論説委員長）、川口諒真（販売部）、横山智徳（MC/メディア戦略局）／編集：伊東朋宏（メディア戦略局）

◆収録日：2026年6月3日

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ＷＨＯによると、世界で少なくとも４０００万人の児童・青少年が現在たばこ製品を使用している。久保田正廣・元論説委員長は「将来世代をニコチン製品の害から守るため、子どもに影響力の強いプロスポーツ界がもっと禁煙などの活動に取り組むべきだ」と持論を展開します。

　阪神の藤川新監督がチーム禁煙の方針を打ち出して昨季優勝した一方で、日本球界は依然、喫煙者が多い現状を紹介。米大リーグから来た外国人選手が移動バス内で日本人選手の喫煙する姿に驚き、球団によっては喫煙と禁煙でバスを分けているという。科学的トレーニングで先を行く大リーグは脱たばこが進んでいるが、野球以外の世界トップレベルのアスリートも意外とニコチン依存との闘いには苦戦しているデータを踏まえ、たばこ問題の根深さを考えます。話題は福岡市の路上喫煙対策などにも広がります。

#聞く西日本新聞 #世界禁煙デー #プロ野球 #喫煙文化 #ダルビッシュ有 #大谷翔平 #アスリートと健康 #スポーツと科学 #禁煙 #西日本新聞

◆出演：久保田正廣（元論説委員長）、川口諒真（販売部）、横山智徳（MC/メディア戦略局）／編集：伊東朋宏（メディア戦略局）

◆収録日：2026年5月28日

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今回はプロ野球界を揺るがす事件と人類の未来を左右するＡＩについて考えます。巨人の前監督が陥った突然の事件は、家庭内トラブルで娘さんがチャットＧＰＴに意見を求めたことを起点に、児童相談所の通報を受けた警察が急行し、現行犯逮捕という展開。若者が日常的にプライベートなこともＡＩに相談している現状、児相や警察がＤＶに積極介入するようになった変化、そして「逮捕＝悪人」という社会の偏見など、現在日本の論点が浮き彫りになっています。久保田正廣・元論説委員長は「逮捕は捜査のプロセスに過ぎない。4時間で釈放され、おそらく不起訴になる事案で、監督の座を失うのはバランスが悪くないか」と指摘します。

　一方、ローマ法王がAIに関する回勅を発表し「AIの武装解除」を訴えたことが波紋を広げています。「今のＡＩ開発は、人間が人間をつくる、神の領域に近づく面がある。『バベルの塔』を想起させる危機感がキリスト教社会にはある」と元委員長。

#聞く西日本新聞　#ChatGPT　#AI倫理　#ローマ法王　#プロ野球　#DV問題　#児童相談所　#人工知能　#バベルの塔　#西日本新聞

◆出演：久保田正廣（元論説委員長）、川口諒真（販売部）、横山智徳（MC/メディア戦略局）／編集：伊東朋宏（メディア戦略局）

◆収録日：2026年5月28日

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沖縄県名護市辺野古沖で船2隻が転覆し、同志社国際高（京都）の女子生徒ら2人が死亡した事故を受け、文部科学省は、米軍普天間飛行場の辺野古移設への抗議船に生徒を乗せ、特定の見方に偏った教育をしたことが政治的活動を禁じる教育基本法に反するとして、高校を運営する学校法人同志社（同）に是正を指導しました。安全管理も「著しく不適切」だと指摘。文科省によると、政治的中立性をめぐり同法違反を認定するのは初めてのことです。

　植田祐一編集局次長は「ここまでやるのかとびっくりした」と率直な驚きを示しつつも、今回の文科省の指導が「教育現場の萎縮につながる」という意見に対しては「萎縮せんどけばいい。沖縄の基地問題も賛否両論、ちゃんと両方学べるようにすればいいのよ」と指摘。今回の件を、多角的な政治・平和教育を再構築する好機とすべきだと力説します。

#辺野古　#教育基本法違反　#同志社国際高　#平和教育　#政治的中立性　#沖縄基地問題　#文部科学省　#聞く西日本新聞　#教育現場　#萎縮せんどけばいい

◆出演：植田祐一（編集局次長）、坂本雄大（販売部）、横山智徳（MC/メディア戦略局）／編集：三笘真理子（報道センター）

◆収録日：2026年5月25日

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今回はリスナーさんの投稿をきっかけに、若者を狙う「偽警察詐欺」と「自己破産」という二つの社会問題を深掘り。

　携帯電話に「―１１０」で終わる番号から電話がかかり、ＬＩＮＥで警察官を名乗る人物が登場、ついには「逮捕状」までネットで送りつけてくる。そんな現状に、久保田正廣・元論説委員長は「特殊詐欺の主流は高齢者向けのオレオレ詐欺から、若者を狙う警察かたり型に移ってきた」と指摘。ネット空間での情報収集に頼る若者世代の脆弱性を問題視します。それは若者に広がる自己破産にも通底。最高裁司法統計では昨年、８万３千件以上に達し、東日本大震災以来の高水準です。株価が最高値圏にある一方で、賃金が物価上昇に追いつかないことも要因の一つ。さらに貸金業法の総量規制の枠外にある「後払い決済サービス」の存在が生活困窮者の家計を追い詰める実態にも切り込みます。

#聞く西日本新聞　#西日本新聞　#西日本新聞ｍｅ　#偽警察詐欺　#特殊詐欺　#自己破産　#後払い決済　#多重債務　#若者被害　#ポッドキャスト

◆出演：久保田正廣（元論説委員長）、川口諒真（販売部）、横山智徳（MC/メディア戦略局）／編集：三笘真理子（報道センター）

◆収録日：2026年5月19日

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