「2040年に、がん手術を担う消化器外科医が約5,200人不足する」—衝撃的なこの推計が発表されました。高齢化でがん患者が増える一方で、若手医師が長時間労働を理由に外科を敬遠し、この分野を志す人が激減しています。

このエピソードでは、この深刻な「2040年問題」を深掘りします。

• なぜ、これほどまでに医師が減ってしまうのか？

• 医師不足が私たちの未来の医療にどう影響するのか？

• そして、この危機を乗り越えるために必要な対策とは？

最新の研究で、AIの助けを借りることで医師のポリープ発見率が上がる一方、AIに頼りすぎると、かえって注意力が低下するという驚きの結果が発表されました。

このエピソードでは、この研究結果を深掘りし、医療におけるAIの役割について考えます。

• AIは医師の味方なのか？それとも集中力を奪う危険な存在なのか？

• AI時代の医師に本当に求められるスキルとは？

• そして、AIと人間が共存する未来の医療はどうなっていくのか？

石川県の北陸先端科学技術大学院大学などの研究チームが、「AUN（あうん）」と名付けた2種類の細菌を組み合わせ、がん細胞だけをピンポイントで攻撃する新たな治療法の開発に成功しました。マウスや人でその効果が実証されており、従来の免疫治療が効かないケースでも効果が期待されます。この「細菌のあうんの呼吸」による最先端のバイオセラピーの仕組みや、臨床応用に向けた今後の展望を、分かりやすく解説します。

シドニー大学などの最新研究により、1日7千歩歩くだけで2千歩しか歩かない場合に比べ死亡リスクが47％も減り、心血管病やがん、認知症、うつ症状など幅広い疾患リスクも低減することが分かりました。
約16万人分のデータを解析した結果、「1日1万歩」という従来目標にこだわらず、運動が苦手な人も7千歩を目安にすることで大きな健康効果が得られる可能性が示されています。最新知見と実践のヒントを分かりやすく解説します

2025年6月から、15歳未満の小児先天性心疾患の手術で使用される3D心臓模型が保険適用となりました。事前に柔軟な素材の実物大モデルで手術のシミュレーションができ、術前計画の精度向上や手術時間短縮、リスク低減が期待されています。他領域でも応用拡大が期待される注目の技術です

政府は、2025年から薬剤師との連携を強化し、2030年までに全国すべての医療機関で電子処方箋の導入を目指しています。電子処方箋が広がることで、患者の薬剤情報が正確に共有され、「お薬手帳」を忘れても過去の服薬履歴まで把握可能になり、紛失や持参忘れの心配も減ります。これにより、誤処方防止や医療ミスリスクの軽減、患者の利便性向上、薬局や医療機関での待ち時間短縮などが期待されています。

一方、すべての医療機関が2025年段階でまだ電子カルテさえ導入していない現状もあり、医療現場のデジタル化（DX）は他産業に比べて遅れがちな点が課題です。全医療機関導入の実現性や、現場ごとに異なるシステム対応など、今後の普及へ向けた壁についても掘り下げていきます。

このエピソードでは、電子処方箋がもたらす診療現場の変化と、全国導入に向けたリアルな課題・展望を分かりやすく解説していきます。

青森県で導入が進む「AI音声入力カルテアプリ」。この革新的なシステムは、最先端のAI技術を活用し、医師が診療中に話すだけで患者情報が自動でカルテに反映される仕組みです。煩雑な手書きやタイピングの手間を減らし、AIが医療用語やSOAP形式への変換、要約作業までサポート。これにより、変換ミスや多言語対応の課題もAIがカバーし、医師は患者対応により多くの時間を充てられるようになります。

番組では、AIによってもたらされる業務効率化と負担軽減への期待、音声入力技術の精度や医療現場の現実的な課題、セキュリティ対策など、現場の視点からAI導入のリアルな声をお届け。医療現場がどう変わろうとしているのか、AI技術の役割と今後の可能性を深掘りします。

兵庫県が導入した不妊治療の医療費補助制度は、経済的な理由で治療を諦めていたカップルにとって大きな支援となり、少子化対策としても注目されています。
保険適用外の先進医療への補助も含め、患者の負担軽減と治療の選択肢拡大が期待される一方、政府全体では医療費抑制策（病床削減やOTC類似薬の保険適用外化）も進行中です。

英国でアルツハイマー型認知症治療薬レカネマブ（Leqembi）が医薬品として承認されたものの、国民保健サービス（NHS）での保険適用は見送られました。
英国の規制当局（MHRA）は「効果はあるが長期的な安全性データが不足」とし、費用対効果が見合わないと判断。NICE（英国国立医療技術評価機構）は「臨床的な恩恵がコストに対して小さい」として、保険適用を推奨しませんでした

堺市や大阪公立大などが、音は聞こえるのに脳で言語として認識できない「聞き取り困難症（LiD＝リッド）」の子どもたちに、聞き取り補助具を無償貸与し効果を調べる全国初の研究をスタート。
LiDは聴力検査では異常が見つからず、重い難聴者向けの国の費用補助の対象外となってきた“制度の穴”にある疾患。今回の取り組みは、雑音下での会話困難を補う補助具を無償で提供し、3年間にわたり効果を追跡するものです