ITmedia PC USER

「LAVIE Tab」の8型スタンダードモデルと12型クリエイティブモデルをマイナーチェンジ　想定ユーザー層を踏まえたスペック変更。　NECパーソナルコンピュータ（NECPC）は10月27日、個人向けAndroidタブレット「LAVIE Tab」の新モデル「LAVIE Tab T8（T0855/MAS）」「LAVIE Tab T12N（T1275/MAS）」を発表した。想定価格はT0855/MASが4万円前後、T1275/MASが10万円前後となる。

若者向けのカラフルな新「Dell 14S」が日本上陸　11月1日まで4.5万円引きの14万9800円から。　デル・テクノロジーズは10月22日、14型ノートPC「Dell 14S」の新モデル（DS14270）を発表した。標準構成（Core 5 320／16GBメモリ／256GB SSD）の直販価格は19万4800円だが、11月1日までの受注分は一律4万5000円引きとなるキャンペーンを適用することで14万9800円で購入できる。

14型モバイルノートPC「FMV Note U」に新モデル登場　約634gモデルに加えて「ゴジラ-0.0」コラボモデルも。　富士通クライアントコンピューティング（FCCL）は10月22日、14型モバイルノートPC「FMV Note U」の新モデルを発表した。量販店向けは5モデルが登場する他、直販サイト（FMV Store）向けのカスタマイズ（CTO）モデルもカスタムオプションを一新する。いずれも11月13日に発売（出荷開始）する予定で、量販店モデルの想定販売価格は以下の通りだ。

FCCLが「FMV Keyboard X」の一般販売を開始　ハイスペックマウス「FMV Mouse X」も同時発売。　富士通クライアントコンピューティング（FCCL）は10月22日、4月にクラウドファンディング形式で販売したワイヤレスキーボード「FMV Keyboard X」の一般販売を10月下旬に開始することを発表した。想定価格は税別で3万円弱を見込んでおり、同社の直販サイト「FMV Store」などで販売される。

FCCL、14型／16型スタンダードノート「FMV Note M／A」に新モデル登場　10月23日から順次発売。　富士通クライアントコンピューティング（FCCL）は10月22日、個人向けノートPC「FMV Note M（14型）」「FMV Note A（16型）」の新モデルを発表した。FMV Note Mは11月下旬、FMV Note Aは10月下旬に提供を開始する予定で、税別の販売価格は以下の通りとなる。

パステルカラーの「FMV Note C」がモデルチェンジ　Ryzen AI 7搭載でAI機能を強化。　富士通クライアントコンピューティング（FCCL）は10月22日、13.3型モバイルノートPC「FMV Note C」の新モデルを発表した。11月13日に提供を開始する予定で、予想実売価格は税別で28万円強の見込みだ。

PFUから33万円キーボード「HHKB Professional Elite」登場！　英語配列のみで有線特化の“原点回帰”　全世界300台限定。　PFUは10月22日、同社のプログラマー向けキーボード「Happy Hacking Keyboard（HHKB）」の誕生30周年記念モデル「HHKB Professional Elite」を数量限定で販売することを発表した。日本では公式直販サイト「PFUダイレクト本店」で250台、中国では公式総代理店である外接天下のWebサイトで50台の計300台限定で、日本における販売価格は33万円となる。

法人向け2in1「dynabook V」で6年ぶりの新ボディー　ポート類を中心に利便性を大きく改善しつつ、1kg切り構成も用意。　Dynabookは10月21日、法人向けノートPCの新モデル「dynabook V83/PA」「dynabook G83R/RA」を発表した。最小構成の標準販売価格（見積もり前の価格）は、V83/PAが105万7320円、G83R/RAが85万4700円となる。

法人向け「dynabook」にデザイン重視の新スタンダードモデル登場　4色から選べる「dynabook M64／MA64」など。　Dynabookは10月19日、法人向け「dynabook」の新しいスタンダードモデルを発表した。新製品はデザイン性を重視し、昨今のオンデバイスAIへの関心の高まりを受けてNPU搭載CPUを広く採用した一方で、dynabookブランドが培ってきた利便性や丈夫さにも磨きをかけたという。最小構成の標準販売価格（見積もり前の価格）は以下の通りだ。

Bluetoothの技術統括団体が日本法人の代表に黒川剣氏を任命　直近の技術ロードマップも公表。　既報の通り、Bluetooth Special Interest Group（Bluetooth SIG）は9月2日、日本法人として「Bluetooth SIG Japan」を設立したことを発表した（法人としての登記は6月に実施）。