今日の株式 明日の株式：ストボ！Podcast

27日の東京市場は続落。TOPIX業種別騰落率は、保険、鉱業の2業種が上昇。サービス、精密、電機、情報通信、金属など31業種が下落。

　前日の米国市場は高安まちまち。上昇スタートだったものの、FOMCで3月利上げとバランスシート縮小が示唆され、マイナス転落。パウエル議長も会見で利上げ方針を強調し、後半は尻すぼみとなりました。

東京市場は日経平均が128円高でスタートしましたが、すぐにマイナス転落。アジア市場や米株先物の軟調さが売りを誘い、終始下げ基調を継続。あわや2万6000円割れの大幅安でした。

個別銘柄では、トヨタ、ソニー、NTTなど主力株が総崩れ。アドバンテスト、東京エレクなど半導体株も売られました。半面、第一生命、東京海上など保険株が強含み。

26日の東京市場は続落。TOPIX業種別騰落率は、その他製品、精密、保険、鉄鋼、海運など11業種が上昇。石油石炭、紙パルプ、繊維、ゴム、食品など22業種が下落。

前日の米国市場は3指数とも反落。序盤は売られ、売り一巡後は戻り歩調となりましたが、3指数ともプラス圏には切り返せませんでした。ダウは0.2％、ナスダックは2.2％、SP500は1.2％の下落でした。

東京市場は日経平均が26円安でスタート。底堅い動きだったものの、FOMC前とあって積極的な買いは入らず。2万7000円付近で保ち合いました。

個別銘柄では、INPEX、ENEOSなど原油株が冴えず。小田急、京王など電鉄株も売られました。半面、JFE、神戸鋼など鉄鋼株が強含み。

25日の東京市場は反落。TOPIX業種別騰落率は、電力ガス、食品の2業種が上昇。海運、サービス、その他金融、機械、精密など31業種が下落。

前日の米国市場は3指数とも軟調なスタート。ロシアによるウクライナ侵攻に備え、米軍が出動準備に入ったと伝わり、一時はダウが1115ドル（3.2％）、ナスダックも4.9％の下げ。ただ、S&P500が最高値から10％下げたあたりで買い戻しが入り、3指数ともプラス圏に切り返して終えました。

東京市場は日経平均が122円安でスタート。上海、香港などアジア市場も売られ、日経は一時2万7000円割れ。新興市場はジャスダックが1.5％、マザーズは4.8％の大幅安でした。

個別銘柄では、トヨタ、ソニー、三菱UFJなど主力株が冴えず。郵船、川崎汽船など海運株も反落しました。半面、東電、関電など電力株が強含み。

24日の東京市場は反発。TOPIX業種別騰落率は、鉱業、海運、銀行、ガラス土石、繊維など21業種が上昇。証券、精密、その他製品、陸運、空運など12業種が下落。

前週末の米国市場は3指数とも続落。FOMCを前に金融引き締めへの警戒感が続く中、ネットフリックスが業績不振で20％超急落し、投資家心理が冷え込みました。

週明けの東京市場は日経平均が264円安でスタート。売り一巡後は戻り歩調となり、後場にプラス転換。為替相場が落ち着いたうえ、米株先物も強含み、安心感が広がりました。

個別銘柄では、郵船、川崎汽船など海運株がしっかり。三菱UFJ、みずほなど銀行株も買われました。半面、野村、大和など証券株が冴えず。

21日の東京市場は反落。TOPIX業種別騰落率は、空運、陸運、電力ガス、食品、ゴムなど16業種が上昇。鉱業、自動車、石油石炭、電機、海運など17業種が下落。

前日の米国市場は3指数とも続落。金融引き締めに伴う株価の調整観測が燻る中、ダウは5日、ナスダックとSP500は3日続落でした。

東京市場は日経平均が368円安でスタート。為替が1ドル＝113円60銭台まで円高に振れ、輸出系大型株を中心に軟調な展開。ただ、中小型株には押し目買いも入り、後場は下げ渋りました。

個別銘柄では、トヨタ、デンソーなど自動車株が冴えず。東京エレク、レーザーテックなど半導体株も売られました。半面、伊藤忠が連日の上場来高値更新。

20日の東京市場は反発。TOPIX業種別騰落率は、精密、サービス、その他製品、食品、卸売など28業種が上昇。海運、保険、鉱業、銀行、石油石炭の5業種が下落。

前日の米国市場は3指数とも下落。良好な企業決算を受け序盤は買いが先行したものの、長期金利が1.9％付近まで上昇し、終盤は売りに押されました。

東京市場は日経平均が66円安でスタート。前場は売り買いが交錯したものの、後場は安定した動き。上海や香港、米株先物も下げ止まり、東京にも安心感が漂いました。

個別銘柄では、トヨタ、ソニー、NTTなど主力株が強含み。自社株買い発表の伊藤忠は上場来高値を更新しました。半面、第一生命、三菱UFJなど金融株が冴えず。

19日の東京市場は続落。TOPIX業種別騰落率は、海運、電機、精密、自動車、鉄鋼など32業種が下落。紙パルプのみ上昇。

前日の米国市場は3指数とも下落。ダウは1.5％、SP500は1.8％、ナスダックは2.6％の下げでした。原油高を受けて10年債利回りは1.875％、2年債利回りは2020年2月以来1％台に達し、株式市場の逆風となりました。1月NY連銀製造業指数やゴールドマンサックスの決算が市場予想を下回ったことも投資家心理を冷やしたようです。

東京市場は日経平均が329円安でスタート。売りが売りを呼ぶ全面安となり、943円安まで売られる場面がありました。終値で2万7500円を割り込み、昨年8月20日以来5カ月ぶりの安値。

個別銘柄では、トヨタ、ソニー、SBGなど主力株が総崩れ。郵船、川崎汽船など海運株も売られました。半面、出光、住石HDなど原油関連の一角が逆行高。

18日の東京市場は反落。TOPIX業種別騰落率は、鉱業、石油石炭、精密、陸運、サービスなど7業種が上昇。鉄鋼、紙パルプ、ゴム、倉庫、銀行など26業種が下落。

前日の米国市場は休場。東京市場は118円高でスタート。昼休みに発表された日銀の金融政策は現状維持。為替は円安に振れ、後場スタートは300円超の上昇でしたが、買い続かず失速。マイナス転落して終えました。

個別銘柄では、みずほ、第一生命など金融株が冴えず。JFE、神戸鋼など鉄鋼株も売られました。半面、JR東、西武など電鉄株が強含み。

17日の東京市場は反発。TOPIX業種別騰落率は、鉱業、ゴム、紙パルプ、自動車、精密など26業種が上昇。鉄鋼、海運、保険、金属、非鉄など7業種が下落。

前日の米国市場は高安まちまち。小売売上高、鉱工業生産、ミシガン大消費者態度指数はいずれも市場予想より下振れました。

東京市場は208円高でスタート。先週の下落の反動から買いが先行しましたが、材料不足で上値追いには至らず。後場は前場の高安の範囲で膠着しました。

個別銘柄では、円安を好感し、トヨタ、SUBARUなど自動車株がしっかり。INPEX、出光など原油株も強含み。半面、日本製鉄、JFEなど鉄鋼株が冴えず。

14日の東京市場は続落。TOPIX業種別騰落率は、海運、農林水産、小売の3業種が上昇。サービス、不動産、機械、電機、その他製品など30業種が下落。

前日の米国市場は3指数とも反落。ハト派とされるブレイナードFRB理事が上院公聴会で利上げに積極姿勢を示し、警戒感が高まりました。

東京市場は日経平均が243円安でスタート。1ドル＝114円割れまで円高が進行したうえ、上海、香港などアジアも冴えず、東京も売りが先行。「日銀が利上げを検討」との一部報道も投資家心理を冷やしたようです。

個別銘柄では、トヨタ、ソニー、SBGなど主力株が軟調。信越化、東京エレクなど半導体株も売られました。半面、郵船、商船三井など海運株が強含み。