今日の株式 明日の株式：ストボ！Podcast

6日の東京市場は反発。TOPIX業種別騰落は、その他製品を除く32業種が上昇。上昇率上位は、鉄鋼、紙パルプ、海運、鉱業、非鉄など。

　前日の米国市場は小幅まちまち。イエレン財務長官がインフレ時の利上げを示唆した４日の発言について、「個人的予想や推奨ではない」と釈明し、市場心理が落ち着きました。

連休明けの東京市場は、日経平均が212円高でスタート。連休中に大きな混乱がなかったうえ、為替相場やアジア市場が落ち着き、東京も終始買いが先行しました。

個別銘柄では、トヨタ、日立、三菱UFJなど主力銘柄が強含み。JFE、日本製鉄など鉄鋼株も買われました。半面、決算を控えた任天堂が売り優勢。

30日の東京市場は反落。TOPIX業種別騰落は、海運、鉄鋼、陸運、空運、倉庫など13業種が上昇。自動車、ゴム、ガラス土石、機械、電機など20業種が下落。

　前日の米国市場は小幅高。1-3月期GDPが市場予想を上回り、概ねしっかりでした。

東京市場は日経平均が57円安でスタート。連休前の手仕舞い売りが出たのか、じりじりと下げ幅を拡大。アジア市場も冴えず、東京も弱気ムードでした。

個別銘柄では、今期予想が市場コンセンサスに届かなかったソニーが7％超の大幅安。SUBARU、ホンダなど自動車株も弱含みました。半面、JR東、京王、小田急など電鉄株が買われました。

28日の東京市場は小反発。TOPIX業種別騰落は、証券、鉱業、自動車、その他製品、不動産など19業種が上昇。海運、陸運、紙パルプ、鉄鋼、薬品など14業種が下落。

　前日の米国市場は小幅まちまち。東京市場は日経平均が56円安でスタートし、売り一巡後は小じっかり。連休前でＦＯＭＣとバイデン大統領の施政方針演説も控え、概ね様子見ムード。上値の重い展開でした。

個別銘柄では、野村、大和など証券株が前日に続きしっかり。ＩＮＰＥＸ、石油資源など原油株の一角も強含みました。半面、ＡＮＡ、川崎汽船、ＪＲ東など運輸株が冴えず。

27日の東京市場は小幅安。TOPIX業種別騰落率は、海運、証券、紙パルプ、銀行、鉄鋼など7業種が上昇。鉱業は変わらず。薬品、精密、不動産、化学、電機など25業種が下落。

　前日の米国市場はダウのみ小幅安。堅調な企業決算を背景にハイテク株が買われ、SP500、ナスダックは史上最高値を更新しました。

　東京市場は日経平均が48円高でスタートし、買い一巡後は小安い動き。日銀決定会合は市場想定通りの現状維持で波乱要因となりませんでしたが、連休前の持ち高調整売りが出始めたのか、後場はじわじわと下押しされました。

個別銘柄では、三菱地所、東京建物など不動産株が冴えず。トヨタ、ホンダなど自動車の一角も軟調でした。半面、大和、野村など証券株が強含み。

26日の東京市場は小反発。TOPIX業種別騰落は、空運、陸運、鉄鋼、海運、非鉄など22業種が上昇。薬品、農林水産、倉庫、その他製品、ゴムなど11業種が下落。

　前週末の米国市場は3指数とも反発。4月PMIや3月新築住宅販売件数が予想を上回り、概ね買いが先行しました。

週明け東京市場は日経平均が75円安でスタート。売り一巡後はプラス圏で推移しましたが、上値の重い展開。緊急事態宣言に加え、衆参補欠選挙での与党全敗が不安材料となったようです。

個別銘柄では、ＪＡＬ、ＪＲ東など運輸株がしっかり。神戸鋼、三菱マテなど鉄鋼・非鉄株も強含みました。半面、武田、アステラスなど薬品株が冴えず。

23日の東京市場は反落。TOPIX業種別騰落は、空運、陸運、ゴム、不動産、電力ガスなど11業種が上昇。鉄鋼、機械、石油石炭、非鉄、自動車など22業種が下落。

　前日の米国市場は3指数とも下落。バイデン政権が富裕層へのキャピタルゲイン税率を現在の2倍近くに引き上げると伝わり、嫌気されました。

東京市場は日経平均が249円安でスタート。米国市場への警戒感と、来週からの緊急事態宣言を控えて弱気ムード。大きくは売り込まれなかったものの、終始冴えない動きでした。

個別銘柄では、トヨタ、ホンダなど自動車株が軟調。ＪＦＥ、ＤＯＷＡなど鉄鋼・非鉄株も売られました。半面、東電、関電など電力株が強含み。

22日の東京市場は反発。TOPIX業種別騰落は、石油石炭、空運を除く31業種が上昇。上昇率上位は、海運、鉄鋼、電機、機械、精密など。

　前日の欧米市場は概ね堅調。米国では10年債利回りが低下し、ハイテク株が買われました。東京市場は日経平均が372円高でスタート。前日までの大幅続落の反動から買いが先行。3月期決算発表に期待する向きもあり、じりじりと上げ幅を広げました。

個別銘柄では、ASMLの好決算を受け、東京エレク、アドバンテストなど半導体株が強い動き。郵船、JFE、DOWAなど景気敏感株もしっかりでした。半面、出光、ENEOSなど原油関連株が弱含み。

21日の東京市場は大幅続落。TOPIX業種別騰落は、空運を除く32業種が下落。下落率上位は、鉄鋼、紙パルプ、非鉄、鉱業、精密など。

　前日の欧米市場は軒並み安。欧州、インドでの変異種が拡大する中、ドイツでの与野党支持率逆転も伝わり、売り材料になったようです。

　東京市場は日経平均が440円安でスタート。大阪、東京に加え、兵庫でも緊急事態適用の可能性が高まり、全面安。前日の大幅安でも日銀はETFを購入しておらず、今日も警戒売りに拍車がかかりました。日経平均はチャート上で75日移動平均線、一目均衡表の雲を一気に下抜け。

　個別銘柄では、ソニー、三菱UFJ、ファストリなど主力株が軒並み安。これまでしっかりだったJFE、日本製鉄など鉄鋼株も売られました。半面、明治HD、味の素など食品株の一角が強含み。

20日の東京市場は大幅安。TOPIX業種別騰落は、海運を除く32業種が下落。下落率上位は、空運、不動産、倉庫、機械、電機など。

　前日の米国は3指数とも弱い動き。長期金利が1.6％台に上昇し、警戒感が再燃。バイデン大統領が2.3兆ドルのインフラ法案を巡り、与野党協議に応じる姿勢を示しましたが、材料視されませんでした。

東京市場は日経平均が330円安でスタート。大阪、東京への緊急事態適用が確度を増す中、ほぼ全面安。日経平均は3月18日高値と24日安値で形成していた三角保ち合いを下抜け、直近の下値サポートだった25日移動平均線も割り込みました。

個別銘柄では、トヨタ、ソニー、三菱ＵＦＪなど主力株が総崩れ。JR東、ANAなど運輸株も売られました。半面、郵船、商船三井など海運株の一角が逆行高。

19日の東京市場は小幅まちまち。TOPIX業種別騰落は、海運、金属、ゴム、紙パルプ、ガラス土石など11業種が上昇。空運、陸運、不動産、その他金融、鉱業など22業種が下落。

　前週末の米国は3指数とも小じっかり。住宅着工件数が予想を超えたうえ、国内ワクチン接種が2億回を突破したと伝わり、引けにかけて買われました。

東京市場は日経平均が5円高でスタート。手掛かり材料に乏しい中、大阪府、東京都への緊急事態宣言再発出が取り沙汰され、買い意欲を削がれました。

個別銘柄では、郵船、川崎汽船など海運株が強含み。日本製紙、大王製紙など紙パルプの一角も物色されました。半面、ＪＲ東、ＡＮＡなど運輸株が売られました。