今日の株式 明日の株式：ストボ！Podcast

2日の東京市場は続伸。TOPIX業種別騰落は、電機、情報通信、紙パルプ、機械、鉱業など18業種が上昇。電力ガス、石油石炭、卸売、農林水産、証券など15業種が下落。

　前日の米国市場は3指数ともしっかり。長期金利が上昇一服する中、半導体株が買われ、半導体市況を示すフィラデルフィアSOX指数も過去最高値を更新しました。

東京市場は日経平均が316円高でスタート。アジア市場や原油先物相場の堅調さを背景に、週末、雇用統計前にも関わらず、後場は一段と強含みました。

個別銘柄では、前日に続き、東京エレク、アドバンテストが強い動き。ソニー、パナソニックなど電機株も物色されました。半面、東電、関電は続落。

1日の東京市場は反発。ＴＯＰＩＸ業種別騰落は、精密、保険、電機、その他製品、金属など11業種が上昇。鉄鋼、空運、電力ガス、ゴム、自動車など22業種が下落。

　前日の米国市場はＳＰ５００、ナスダックがしっかり。ダウは小幅安でした。東京市場は日経平均が263円高でスタート。日銀短観で企業の設備投資計画が予想を上回り、序盤から買いが先行。後場はやや上げ幅を縮小したものの、安定した動きでした。

個別銘柄では、ファナック、キーエンス、安川電などＦＡ関連株がしっかり。東京エレク、アドバンテストなど半導体株も買われました。半面、東電、関電など電力株が冴えず。

31日の東京市場は反落。TOPIX業種別騰落率は、自動車、鉄鋼のみ上昇。下落率上位は、銀行、ゴム、その他金融、陸運、金属など。

　前日の米国市場は3指数とも小幅安。10年債利回りが1.774％まで上昇したうえ、バイデン大統領によるインフラ投資計画の発表を控え、買い意欲は限定的でした。

　東京市場は日経平均が154円安でスタート。為替は1ドル＝110円60～90銭の円安に振れましたが、アジアは下落し、東京も冴えず。アルケゴスの余波で金融株も軟調でした。

個別銘柄では、アルケゴス絡みの損失が発覚した三菱ＵＦＪが大幅安。野村も続落しました。ＪＲ東、小田急など電鉄株も売られました。半面、ＪＦＥ、日本製鉄など鉄鋼株が強含み。

30日の東京市場はまちまち。TOPIX業種別騰落率は、海運、空運、ゴム、機械、鉄鋼など7業種が上昇。保険、電力ガス、紙パルプ、卸売、倉庫など26業種が下落。

　前日の米国市場はダウが小幅高、ＳＰ500、ナスダックは小幅安でした。アルケゴスの余波が他の銀行に波及しないとの見方が強まり、概ね落ち着いた動きでした。

　東京市場は日経平均が19円安でスタート。為替が１ドル＝110円台の円安に振れたうえ、アジアも安定し、日経は配当落ち分（178円）を加味しても強い動き。一方、アルケゴス・野村絡みで金融株は敬遠され、金融株のウエイトが高いＴＯＰＩＸは冴えませんでした。

個別銘柄では、スエズ運河が通航可能となり、郵船、川崎汽船に買いが先行。神戸鋼、ＪＦＥなど鉄鋼株も買われました。半面、野村は小幅ながら続落。第一生命、三菱ＵＦＪも売られました。

29日の東京市場は続伸。TOPIX業種別騰落率は、小売、ゴム、機械、化学、電機など20業種が上昇。証券、海運、空運、その他金融、銀行など13業種が下落。

　前日の米国市場は3指数とも上昇。ミシガン大学消費者指数がパンデミック前の水準に戻したうえ、長期金利も落ち着き、株価も後半に強い動きをみせました。

　東京市場は日経平均が302円高でスタート。配当取りや再投資の買いで概ね強い動きでしたが、米ヘッジファンド・アルケゴスの債務不履行を警戒する売りも出ました。

個別銘柄では、コマツ、ツガミなど機械株がしっかり。パナソニック、ソニーなど電機株も強含みました。半面、アルケゴス絡みとみられる巨額損失を公表した野村が16％超の急落。

26日の東京市場は続伸。TOPIX業種別騰落率は、全業種が上昇。上昇率上位は、海運、精密、陸運、ゴム、サービスなど。

　前日の米国市場は3指数とも上昇。パウエル議長が景気回復後の資産購入縮小に言及し序盤は売られましたが、バイデン大統領がワクチン接種ペースの加速を表明。後半はプラス転換しました。

　東京市場は日経平均が339円高でスタート。アジアや為替が安定していたうえ、29日の権利付き最終売買日を前に期末配当取りの動きもあったとみられ、終始高止まりでした。

個別銘柄では、郵船、ＪＲ東など運輸株がしっかり。キヤノン、オリンパスなど精密株も買われました。半面、カルビー、ヤクルトなど食品株の一角が弱含み。

25日の東京市場は反発。TOPIX業種別騰落率は、全業種が上昇。上昇率上位は、海運、非鉄、鉱業、鉄鋼、農林水産など。

　前日の米国市場は3指数とも下落。イエレン財務長官が議会で増税に再度言及し、これに民主党保守派議員が賛同を表明。相場の重石となりました。

　東京市場は日経平均が52円高でスタート。足元の続落の反動買いが先行し、指数はじわじわと上値追い。アジア市場も落ち着き、支援材料となりました。

　個別銘柄では、JAL、ANAなど空運株が反発。JFE、DOWAなど鉄鋼・非鉄株も買われました。半面、前日買われた東京エレク、レーザーテックなど半導体関連の一角が冴えず。

24日の東京市場は大幅続落。TOPIX業種別騰落率は、全業種が下落。下落率上位は、空運、鉱業、海運、鉄鋼、銀行など。

　前日の米国市場は3指数とも下落。長期金利は落ち着いたものの、独仏の封鎖延長や北朝鮮のミサイル発射に加え、四半期末前のリバランスがあった模様で、後半にかけ下げ幅を広げました。

　東京市場は日経平均が230円安でスタート。アジアは全面安となり、東京も売りが売りを呼ぶ展開。東証１部の下落銘柄数は2026（全体の92％）でした。

個別銘柄では、欧州の封鎖延長を受け、JAL、ANAなど空運株が大幅安。コンテナ船座礁によるスエズ運河の通航不能が伝わり、郵船、川崎汽船など海運株も売られました。半面、インテルの大規模投資が伝わり、東京エレク、レーザーテックが逆行高。

23日の東京市場は続落。TOPIX業種別騰落率は、その他製品のみ上昇。下落率上位は、空運、海運、陸運、銀行、鉄鋼など。

　前日の米国市場は3指数とも上昇。中古住宅販売件数やシカゴ連銀全米活動指数は予想を下回りましたが、バイデン政権が3兆ドル規模の公共投資を検討と報じられ、買いが先行しました。

　東京市場は日経平均が207円高でスタートしましたが、買い一巡後は冴えない動き。じわじわと下げ幅を広げました。人権問題で中国当局者が欧米から制裁を受け、上海、香港が売られ、投資家心理を冷やしたようです。

個別銘柄では、ＪＡＬ、ＡＮＡ、ＪＲ東など運輸株が軟調。みずほ、三菱ＵＦＪなど銀行株も売られました。半面、ＮＴＴ、ＫＤＤＩなど情報通信株の一角が強含み。

22日の東京市場は下落。TOPIX業種別騰落率は、海運、鉄鋼、電力ガス、鉱業、石油石炭など9業種が上昇。自動車、保険、機械、非鉄、電機など24業種が下落。

　前週末の米国市場は高安まちまち。取引前にＦＲＢが大手銀行のレバレッジ規制緩和の終了を発表。長期金利は1.745％まで上昇しましたが、株式市場は大きく崩れませんでした。

　週明けの東京市場は日経平均が348円安でスタート。米国金利や日銀ＥＴＦ購入に対する警戒感がくすぶっているのか、終始売りが先行しました。

個別銘柄では、パナソニック、ソニーなどエレクトロニクス関連が冴えず。ホンダ、トヨタなど自動車株も売られました。半面、日本製鉄、ＪＥＦなど鉄鋼株がしっかり。