今日の株式 明日の株式：ストボ！Podcast

5日の東京市場はまちまち。TOPIX業種別騰落率は、鉱業、鉄鋼、電力ガス、農林水産、食品など27業種が上昇。不動産、サービス、海運、保険、非鉄など6業種が下落。

　前日の米国市場は3指数とも下落。パウエル議長が講演で足元の長期上昇を強くは牽制しなかったうえ、民主党の一部から出ている銀行のレバレッジ規制強化案に対して反論もなく、米国債が下落。10年債利回りは一時1.58％付近に上昇し、株も売られました。

東京市場は日経平均が205円安でスタート。前場は売りがかさみ、一時600円超下げたものの、後場は日銀ＥＴＦ期待などで戻り歩調。ＴＯＰＩＸはプラス転換して終えました。

個別銘柄では、金利高を警戒し、三菱地所、東京建物など不動産株が冴えず。商船三井、川崎汽船など海運株も弱含みました。半面、1ドル＝108円台の円安を好感し、ＳＵＢＡＲＵ、パナソニックなど輸出系がしっかり。

４日の東京市場は反落。TOPIX業種別騰落率は、海運、不動産、銀行、石油石炭、農林水産など７業種が上昇。非鉄、情報通信、その他製品、空運、精密など２６業種が下落。

　前日の米国市場は3指数とも下落。長期金利が１．５％付近まで上昇し、警戒感が高まったようです。

東京市場は日経平均が３６１円安でスタート。為替は１ドル＝１０７円台の円安方向に振れたものの、上海、香港、韓国などアジア市場が軟調な動き。東京は終始売りが先行し、後場は一段安。日経は２万９０００円を割り込み、２月５日以来１か月ぶりの安値となりました。

個別銘柄では、住友鉱山、DOWAなど非鉄株が下落。KDDI、NTTなど通信株も売られました。半面、郵船、川崎汽船など海運株が強含み。

3日の東京市場はしっかり。TOPIX業種別騰落率は、鉄鋼、非鉄、空運、ゴム、海運など30業種が上昇。電機、その他製品、サービスの3業種が下落。

　前日の米国市場は3指数とも下落。中国銀行保険監督管理委員会（銀保監会）の郭樹清主席が欧米の金融バブル崩壊を警告し、嫌気されたようです。ただ、ブレイナードＦＲＢ理事が金利上昇を牽制する姿勢をみせ、大きくは売り込まれませんでした。

東京市場は日経平均が74円高でスタート。一旦売られる場面はあったものの、下値では買いが入り、後半は持ち直し。上海、香港、米株先物も落ち着き、東京も安定した動きでした。

個別銘柄では、神戸鋼、日本製鉄など鉄鋼株がしっかり。ＩＨＩ、三菱重工など機械株も買われました。半面、ソニー、パナソニックなど電機株の一角が冴えず。

2日の東京市場は冴えず。TOPIX業種別騰落率は、農林水産、その他金融、機械、精密、証券など8業種が上昇。海運、空運、鉱業、紙パルプ、倉庫など25業種が下落。

　前日の米国市場は3指数とも上昇。ISM製造業指数が予想を上回り、好感されたようです。東京市場は日経平均が276円高でスタート。為替は落ち着いていたものの、買い一巡後は失速。上海や香港も不安定で、東京も後場は終始売りが先行しました。

個別銘柄では、郵船、ANAなど運輸株が軟調。国際帝石、出光など原油株も売られました。半面、キヤノン、オリンパスなど精密株の一角が強含み。

1日の東京市場は反発。TOPIX業種別騰落率は、全業種が上昇。上昇率上位は、紙パルプ、情報通信、建設、小売、機械など。

　前週末の米国市場はダウが1.5％安だったものの、ＳＰ500は0.5％安、ナスダックは0.5％高。長期金利は概ね1.4％台で推移し、金利急騰による警戒感は一旦和らぎました。

週明けの東京市場は日経平均が453円高でスタート。金曜に大幅安した反動に加え、上海、香港も堅調に推移し、終始買いが先行。3万円には届かなかったものの、金曜割り込んだ25日移動平均線（２万９２１６円付近）を回復しました。

個別銘柄では、トヨタ、ソニー、任天堂など主力株がしっかり。みずほ、三菱ＵＦＪなど銀行株も強含みました。半面、京急、小田急など電鉄株の一角が冴えず。

26日の東京市場は大幅安。TOPIX業種別騰落率は、全業種が下落。下落率上位は、その他製品、電機、紙パルプ、不動産、ガラス土石など。

　前日の米国市場は3指数とも下落。景気回復期待とインフレ期待が交錯する中、7年物国債入札の不調が伝わり、10年債利回りは一時1.6％台に上昇。ハイテク株に売りがかさみました。

これを受けた東京市場は日経平均が415円安、3万円割れでスタート。上海、香港などアジアも軟調に推移し、終始売りが先行。週末・月末とあってポジション調整の売りも重なり、大引けにかけて下げ幅を広げました。足元では前場下げても日銀がＥＴＦを購入しないケースが続いており、この連想が後場の売りに拍車をかけたようです。日経平均の下落幅（1202円26銭）は歴代10位。

個別銘柄では、225銘柄のうち花王、出光、携帯子会社ソフトバンクを除く222銘柄が下落。ファストリが163円分、ソフトバンクＧが101円分、日経平均を下押ししました。半面、ＨＩＳ、エアトリなど観光関連の一角が逆行高。

25日の東京市場は反発。TOPIX業種別騰落率は、小売、電力ガス、薬品の3業種のみ下落。上昇率上位は、ゴム、その他製品、金属、その他金融、海運など。

　前日の米国市場は3指数とも上昇。長期金利が1．4％を超え、序盤は警戒売りが先行しましたが、一巡後は買いが先行。パウエル議長が下院証言でも緩和継続を強調したうえ、食品医薬品局がジョンソン・エンド・ジョンソン製ワクチンの緊急使用を支持する方針を示し、材料視されたようです。

東京市場は日経平均が406円高でスタート。前日売られたアジア市場も堅調で、東京も終始高止まり。日経平均は再び3万円台に乗せました。為替相場が概ね1ドル＝106円付近で安定推移したことも、相場の支援材料となったようです。

個別銘柄では、トヨタ、ソニー、東京エレクなど主力株が堅調。みずほ、三菱UFJなど銀行株も買われました。半面、セブン＆アイ、関電など内需系の一角が冴えず。

24日の東京市場は反落。TOPIX業種別騰落率は、空運、不動産、倉庫、石油石炭、鉄鋼など6業種が上昇。電機、精密、情報通信、紙パルプ、金属など27業種が下落。

　前日の米国市場はまちまち。長期金利の上昇からハイテク株比率の高いナスダックは一時4％超の下落となりましたが、パウエル議長の議会証言で金融緩和の継続が確認されると、下げ幅を縮小。ダウとＳＰ500は小幅高で終えました。

東京市場は日経平均が136円安でスタート。香港政府が株式投資関連税の引き上げを提示し、ハンセン指数が大幅安。上海、韓国、台湾も下げ、東京も売りが先行。日経平均終値は2月12日以来の3万円割れとなりました。

個別銘柄では、村田製、アドバンテスト、日本電産などハイテク関連が軟調。第一生命、三菱ＵＦＪなど金融株も冴えませんでした。半面、ワクチン期待からＡＮＡ、ＨＩＳ、オリエンタルランドなど観光関連が上昇。

22日の東京市場は反発。TOPIX業種別騰落率は、空運、海運、非鉄、金属、ゴムなど27業種が上昇。精密、薬品、食品、その他製品、機械など6業種が下落。

　前週末の米国市場は3指数とも小動き。長期金利が1.3％台後半まで上昇し、ＩＴ、ハイテク株は弱含みました。東京市場は日経平均が264円高でスタート。週末に3日続落した反動から、終始買いが先行。ただ、連休の谷間とあって終盤は上げ幅を縮小しました。

個別銘柄では、ＡＮＡ、郵船など運輸株が強含み。アドバンテスト、東京エレクなど半導体株も買われました。半面、武田、アステラスなど薬品株が弱含み。

19日の東京市場は続落。TOPIX業種別騰落率は、海運、紙パルプ、精密の3業種が上昇。鉱業、空運、陸運、石油石炭、証券など30業種が下落。

　前日の米国市場は3指数とも下落。新規失業保険申請者数が予想を上回り、雇用回復ペースの鈍化が意識されたようです。

東京市場は日経平均が266円安でスタート。週末調整の動きがあったうえ、高値圏での利食いも出たとみられ、終始売りが先行。ただ、一時は3万円を割り込んだものの、終盤に戻して終えました。

個別銘柄では、国際帝石、出光など原油株が冴えず。野村、大和など証券株も売られました。半面、郵船、商船三井など海運株がしっかり。