今日の株式 明日の株式：ストボ！Podcast

3日の東京市場は続伸。TOPIX業種別騰落率は、紙パルプのみ下落。上昇率上位は、空運、不動産、自動車、陸運、海運など。

　前日の米国市場は3指数ともしっかり。バイデン政権が1.9兆ドルの経済対策法案を上院の特別措置で成立させるとの見方が伝わり、好感されたようです。

東京市場は日経平均120円高でスタート。上値の重い場面はあったものの、米国市場の持ち直しを横目に東京も買いが先行。主力企業の決算も概ね良好で、相場の支えとなりました。日経平均は3日続伸し、先週木、金の下落分をほぼ取り戻しました。

個別銘柄では、トヨタ、SUBARUなど自動車株がしっかり。ANA、JR東など運輸株も買われました。半面、王子、大王製紙など紙パルプの一角が弱含み。

2日の東京市場は続伸。TOPIX業種別騰落率は、非鉄、自動車、陸運、鉄鋼、空運など28業種が上昇。薬品、証券、その他製品、電力ガス、精密の5業種が下落。

　前日の米国市場はダウ、SP500、ナスダックとも反発。ロビンフッド絡みの投機的な動きが落ち着き、市場全体への影響は限定的との見方が強まったようです。

東京市場は日経平均が116円高でスタート。米株先物が安定した動きをみせ、東京も買いが先行。前引けにかけて上げ幅を拡大し、後場は高止まりしました。

個別銘柄では、川崎汽船、住友鉱山、JFEなど景気敏感株がしっかり。トヨタ、ホンダなど自動車株も強含みました。半面、武田、塩野義など薬品株が冴えず。

1日の東京市場は反発。TOPIX業種別騰落率は、ガラス土石、非鉄、金属、海運、その他製品など27業種が上昇。食品、石油石炭、陸運、鉱業、電力ガスなど6業種が下落。

　前週末の米国市場は3指数とも2％近い大幅安。個人投資家による投機的売買に対する警戒感が続いているようです。

週明けの東京市場は日経平均が14円安でスタートしましたが、売り一巡後は買いが先行。週末2日間で1000円近く下げた反動もあり、自律反発を狙う投資家が多かったようです。

個別銘柄では、郵船、住友鉱山、日本製鉄など景気敏感株がしっかり。東京エレク、アドバンテストなど半導体関連も買われました。半面、国際帝石、ENEOSなど原油関連が冴えず。

29日の東京市場は大幅安。TOPIX業種別騰落率は、不動産、証券、海運の３業種のみ上昇。下落率上位は、電力ガス、機械、非鉄、空運、その他金融など。

　前日の米国市場は３指数とも反発。投資アプリ「ロビンフッド」を使った過熱投機に対し、一部証券会社が取引制限を発表。証券取引委員会や下院も調査に乗り出すと伝わり、市場混乱への警戒感が後退しました。恐怖指数であるVIX指数も低下。

東京市場は日経平均123円高でスタート。前場は小安く終えたものの、米国で一部証券の取引制限解除が伝わり、警戒感が再燃。後場は仕掛け的な売りも絡み、一日の安値圏で引けました。

個別銘柄では、トヨタ、NTT、三菱UFJなど主力株が軟調。東京エレク、信越化学など半導体関連も売られました。半面、増額修正が好感された商船三井がしっかり。

2８日の東京市場は大幅反落。TOPIX業種別騰落率は、空運、陸運、銀行、海運、小売など７業種が上昇。情報通信、電機、精密、金属、保険など２６業種が下落。

　前日の米国市場は３指数とも大幅安。決算が嫌気されたボーイングが売られたほか、高値圏にあるハイテク株の利益確定売りも出て、ダウとナスダックは過去３か月で最大の下げ幅。FOMCは市場想定通り、現状維持でした。

東京市場は日経平均４６６円安でスタート。一時は１月１２日以来の２万８０００円割れとなりましたが、売り一巡後は下げ渋り。日銀のETF期待もあって２万８０００円台には踏み止まりました。

個別銘柄では、東京エレク、アドバンテストなど半導体関連が軟調。KDDI、NTTなど通信株も冴えませんでした。半面、ANA、JR東など運輸株の一角が強含み。

2７日の東京市場は反発。TOPIX業種別騰落率は、不動産、電機、食品、その他製品、機械など２３業種が上昇。海運、鉄鋼、空運、精密、電力ガスなど１０業種が下落。

　前日の米国市場は３指数ともほぼ横ばい。東京市場は日経平均１１９円高でスタート。IMFが日本や米国の成長見通しを引き上げたうえ、足元の決算の堅調さから概ね買いが先行。ただ、FOMCやアップル決算を前に手控えムードもあり、後場は上げ幅を縮小しました。

個別銘柄では、日立、パナソニック、TDKなどエレクトロニクス関連がしっかり。市場想定を上回る増額修正を発表した日東電工は7％超の大幅高でした。半面、郵船、日本製鉄など景気敏感株の一角が冴えず。

2６日の東京市場は下落。TOPIX業種別騰落率は、電力ガス、農林水産、食品、薬品の４業種が上昇。海運、ゴム、非鉄、鉄鋼、鉱業など２９業種が下落。

　前日の米国市場は小幅まちまち。ダウは下落し、SP500、ナスダックは上昇しました。

　東京市場は日経平均１２６円安でスタート。目先の高値警戒感と、企業の決算発表への期待感が交錯。アジア市場がやや不安定な動きを見せたこともあり、じりじりと値を下げましたが、直近のレンジを大きく崩すには至りませんでした。

個別銘柄では、郵船、川崎汽船、JFE、住友鉱山など景気敏感株が軟調。国際帝石、ENEOSなど原油株も冴えませんでした。半面、東電、関電など電力株がしっかり。

25日の東京市場は反発。TOPIX業種別騰落率は、薬品、繊維、サービス、電力ガス、非鉄など22業種が上昇。海運、建設、金属、鉱業、ゴムなど11業種が下落。

　前週末の米国市場は小幅まちまち。ダウとSP500が下落し、ナスダックは強含みでした。バイデン政権が提示した1.9兆ドルの経済対策に共和党側が難色を示し、相場の重石となりました。

　週明けの東京市場は日経平均が67円高でスタート。今週から本格化する企業決算への期待から、終始買いが先行。終盤に大口とみられる資金が入り、高値引けでした。

個別銘柄では、東京エレク、アドバンテスト、TDKなど半導体・電子部品関連が堅調。武田、アステラスなど薬品株も買われました。半面、大成、清水など建設株が冴えませんでした。

22日の東京市場は小幅安。TOPIX業種別騰落率は、海運、その他製品、電力ガス、石油石炭、化学など11業種が上昇。鉱業、鉄鋼、保険、証券、その他金融など22業種が下落。

　前日の米国市場は小幅まちまち。ダウは小安く、SP500、ナスダックは強含みでした。東京市場は日経平均が176円安でスタート。決算発表本格化を前に様子見ムードが強かったうえ、英紙が「日本政府が東京オリンピック中止を検討」と報じ、積極的な買いは入りませんでした。

個別銘柄では、JFE、日本製鉄など鉄鋼株が軟調。野村、大和など証券株も冴えませんでした。半面、東電、関電など電力株が強い動き。

２１日の東京市場は反発。TOPIX業種別騰落率は、サービス、情報通信、金属、石油石炭、建設など２７業種が上昇。その他製品、銀行、電力ガス、鉱業、保険など６業種が下落。

　前日の米国市場は３指数とも上昇し、それぞれ史上最高値を更新。バイデン大統領就任式が無事終わり、安心感が広がったようです。

　東京市場は日経平均が１８７円高でスタート。為替は前日よりやや円高にふれたものの、アジア市場は安定した動きを見せ、東京もしっかり。日銀決定会合は市場予想通りの現状維持で、波乱要因になりませんでした。

個別銘柄では、NTT、KDDIなど通信株が強含み。大成、鹿島など建設株も買われました。半面、米長期金利低下で第一生命、三菱UFJなど金融株が冴えず。