今日の株式 明日の株式：ストボ！Podcast

２０日の東京市場は反落。TOPIX業種別騰落率は、繊維、鉱業、石油石炭、ゴム、ガラス土石など１３業種が上昇。空運、海運、陸運、証券、銀行など２０業種が下落。

　前日の米国市場は３指数とも上昇。上院公聴会でイエレン次期財務長官がパンデミック収束後まで増税を延期する方針を示し、材料視されました。

　東京市場は日経平均が１６５円高でスタートしましたが、買い一巡後は売り優勢。特に弱気材料は出なかったものの、米大統領就任式での不測の事態に備え、持ち高調整があったようです。

個別銘柄では、JR東、小田急、ANAなど運輸株が軟調。みずほ、大和など金融株も冴えませんでした。半面、TDK、太陽誘電など電子部品の一角が強含み。

19日の東京市場は反発。TOPIX業種別騰落率は、ゴム、電力ガス、空運、繊維、電機など25業種が上昇。鉱業、精密、倉庫、卸売、小売など8業種が下落。

　前日の米国市場は休場。東京市場は日経平均が163円高でスタート。議会公聴会を控えたイエレン次期財務長官が大規模な景気対策に積極的と伝わり、米株先物に買いが先行。前日まで続落した東京も反動高となりました。ドル円も104円台の円安方向に振れ、支援材料となりました。

個別銘柄では、東エレク、信越化学、アドバンテストなど半導体株がしっかり。JAL、ANAなど空運株も強含みました。半面、ローソン、ABCマートなど小売株の一角が冴えず。

18日の東京市場は続落。TOPIX業種別騰落率は、電力ガス、精密の2業種のみ上昇。下落率上位は、鉱業、海運、保険、石油石炭、ガラス土石など。

　前週末の米国市場は3指数とも下落。12月小売売上高やNY連銀製造業指数が予想を下回ったうえ、銀行決算も振るわず、売りが先行しました。

週明けの東京市場は日経平均が281円安でスタート。元々高値圏にあったうえ、一部報道で日銀が長期金利上昇を容認すると伝わり、調整ムード。ただ、中国GDPや工業生産は好調で、下値は限定的でした。

個別銘柄では、トヨタ、ホンダ、SUBARUなど自動車株が続落。年末年始商戦の苦戦が伝わった三越伊勢丹、高島屋なども売られました。半面、東電、関電など電力株が強含み。

15日の東京市場は反落。TOPIX業種別騰落率は、鉱業、ゴム、空運、石油石炭など4業種が上昇。自動車、繊維、電力ガス、非鉄、海運など29業種が下落。

　前日の米国市場は3指数とも小幅安。パウエルFRB議長が緩和策の当面の維持を表明し、序盤は買い先行。ただ、バイデン次期大統領による経済対策発表を控え、終盤に手仕舞い売りが出ました。

東京市場は日経平均が79円高でスタート。週末要因に加え、日経平均が足元の5連騰で1643円（16.4％）上げた過熱感もあり、概ね売りが先行。ほぼ一日の安値圏で引けました。

個別銘柄では、トヨタ、ホンダ、SUBARUなど自動車株が軟調。郵船、住友鉱山など景気敏感株も弱含みでした。半面、東京エレク、アドバンテストなど半導体株の一角が強い動き。

14日の東京市場は強含み。TOPIX業種別騰落率は、ゴム、陸運、情報通信、証券、サービスなど19業種が上昇。海運、鉄鋼、鉱業、その他金融、金属など14業種が下落。

　前日の米国市場は小幅まちまち。東京市場は日経平均が14円安でスタートしましたが、売り一巡後は買いが先行。バイデン次期米大統領が米国時間14日に大規模な追加経済対策の内容を公表すると伝わり、期待感が高まりました。日本の機械受注が市場想定を上回ったことも、買い意欲を後押ししたようです。

個別銘柄では、野村、大和など証券株がしっかり。JR東、東急など電鉄株も下げ止まりました。半面、国際帝石、ENEOSなど原油関連株が弱含み。

13日の東京市場は続伸。TOPIX業種別騰落率は、鉱業、石油石炭、海運、金属、ゴムなど25業種が上昇。電力ガス、精密、薬品、自動車、小売など8業種が下落。

　前日の米国市場は3指数とも小幅高。下院がトランプ大統領の弾劾訴追を決議する動きをみせましたが、あまり強い売り材料になりませんでした。

　東京市場は日経平均が24円安でスタートしましたが、売り一巡後は買いが先行。世界的に供給不足が報じられている車載用半導体・電子部品の関連銘柄が物色され、これらの指数寄与が大きい日経平均は終始上値追いとなりました。

個別銘柄では、東京エレク、アドバンテスト、TDKなどが大幅高。原油高を受け、国際帝石、出光なども買われました。半面、前日買われた東電、関電など電力株が冴えず。

12日の東京市場は強含み。TOPIX業種別騰落率は、電力ガス、石油石炭、空運、薬品、鉱業など18業種が上昇。紙パルプ、証券、サービス、小売、非鉄など15業種が下落。

　前日の米国市場は3指数とも下落。もともと高値警戒感が強まっていたうえ、米下院がトランプ大統領の弾劾訴追決議案を13日にも採決すると示唆し、嫌気されました。

　連休明けの東京市場は日経平均が135円安でスタート。序盤は米国政情を警戒して売られましたが、一巡後は安定した動き。プラス圏で終えました。

個別銘柄では、WTIが52ドル台に乗せ、国際帝石、ENEOSなど原油関連株がしっかり。東電、関電など電力株も買われました。半面、商船三井、住友鉱山、JFEなど景気敏感株の一角が冴えず。

8日の東京市場は続伸。TOPIX業種別騰落率は、空運、海運、不動産の3業種のみ下落。上昇率上位は、ゴム、紙パルプ、非鉄、電機、繊維など。

　前日の米国市場は3指数とも上昇し、それぞれ史上最高値を更新。上下両院が大統領選勝者をバイデン氏と認定。上院議長を務めるペンス副大統領、トランプ大統領もこれを容認する意向を示し、政情不安が後退しました。

　東京市場は日経平均が230円高でスタート。米株先物が安定推移したうえ、為替も1ドル＝104円周辺の円安に振れ、株価は終始上値追い。終値で2万8000円台に乗せ、1990年8月8日以来30年5か月ぶり高値となりました。

個別銘柄では、トヨタ、ソニー、NTTなど主力株がしっかり。第一生命、三菱UFJなど金融株も騰勢を保ちました。半面、郵船、川崎汽船など海運株が弱含み。

7日の東京市場は大幅高。TOPIX業種別騰落率は、空運、情報通信のみ下落。上昇率上位は、鉄鋼、その他金融、非鉄、保険、石油石炭など。

　前日の米国市場はダウ、SP500が上昇し、ナスダックが下落。ジョージア決選投票で民主党が上下両院とホワイトハウスをすべて押さえる可能性が高まり、バイデン政権による大規模な財政出動期待が台頭。ただ、長期金利が1％を超え、ハイテク比率の高いナスダックには逆風となりました。

東京市場は日経平均が285円高でスタート。米株時間外取引が堅調に推移したうえ、為替も円安方向に振れ、終始買いが先行しました。

個別銘柄では、米長期金利上昇で第一生命、三菱UFJなど金融株が続伸。原油高を受け、国際帝石、ENEOSなども買われました。半面、ANA、JALなど空運が弱含み。

6日の東京市場はまちまち。TOPIX業種別騰落率は、鉱業、海運、石油石炭、保険、銀行など25業種が上昇。その他製品、電機、化学、精密、食品など8業種が下落。

　前日の米国市場は3指数とも上昇。ジョージア州決選投票への警戒感はくすぶっていたものの、12月ISM製造業指数が2018年8月以来の高水準となり、買いが先行。OPECプラスが供給抑制で合意し、WTIも上昇しました。

東京市場は日経平均が56円安でスタート。ジョージアの開票速報で共和、民主が接戦となり、神経質な動きでした。

個別銘柄では、味の素、日清食品など食品株が冴えず。京成、富士急など電鉄株の一角も売られました。半面、米国10年債利回りが時間外取引で1％を超え、第一生命、三菱UFJなど金融株が強い動き。