今日の株式 明日の株式：ストボ！Podcast

5日の東京市場は続落。TOPIX業種別騰落率は、証券、電機、金属、海運、非鉄など10業種が上昇。陸運、薬品、自動車、空運、精密など23業種が下落。

　前日の米国市場は3指数とも下落。英国が3度目のロックダウンに入ったうえ、株価が史上最高値圏にあるためジョージア州決選投票を前に利益確定の売りが出たようです。

東京市場は日経平均が107円安でスタート。売り買いが交錯し、一時プラスに浮上する場面もあったものの、後場は調整含みの動きとなりました。

個別銘柄では、ANA、JR東など運輸株が前日に続き軟調。Uアローズ、アダストリアなど小売株も苦戦しました。半面、郵船、海運など海運株の一角が強含み｡

4日の東京市場は続落。TOPIX業種別騰落率は、電力ガス、情報通信の2業種のみ上昇。下落率上位は、空運、陸運、不動産、鉱業、保険など。

　年末の米国市場は3指数とも上昇。週間失業保険申請件数が予想を下回ったうえ、国民への給付金増額案をめぐり、民主・共和両党の歩み寄りが報じられ、材料視されたようです。

　年明けの東京市場は日経平均が131円高でスタート。菅首相が首都圏への緊急事態宣言の検討を表明し、マイナス転落。下落幅が400円を超える場面もありました。売り一巡後、下値では押し目買いも入り、後場は底堅い動き。

個別銘柄では、ANA、JR東など運輸株が軟調。三越伊勢丹、すかいらーくなど小売株も売られました。半面、SGホールディングス、ヤマトHDなど巣ごもり関連は買われました。

30日の東京市場は小幅反落。TOPIX業種別騰落率は、空運、海運、石油石炭、証券の4業種が上昇。紙パルプ、鉄鋼、繊維、ゴム、非鉄など29業種が下落。

　前日の米国市場は3指数とも下落。東京市場は日経平均が9円安でスタート。前日に大幅高した反動から売りが先行しましたが、後場には日銀ETF期待で下げ渋りました。

個別銘柄では、みずほ、三菱UFJなど銀行株が冴えず。トヨタ、ホンダなど自動車株も売られました。半面、郵船、川崎汽船など海運株がしっかり。

今年の日経平均は3787円上昇し、16％高。年間の高値と安値の値幅は1万1015円で、1990年以来30年ぶりの大きさでした。マザーズ指数は年間で33％高。

2９日の東京市場は上昇。TOPIX業種別騰落率は、ゴム、鉱業の2業種のみ下落。上昇率上位は、空運、サービス、陸運、薬品、情報通信など。

　前日の米国市場は３指数とも史上最高値を更新。トランプ大統領が追加経済対策に署名し、不透明感が払しょくされたようです。

これを受けた東京市場は日経平均が８２円高でスタート。外部環境の落ち着きを背景に終始買いが先行。売り方の買戻しも巻き込んだとみられ、指数は一気に上値追い。日経平均は一時７４８円高し、終値では1990年8月以来30年4カ月ぶりの高値となりました。

個別銘柄では、JR東、ANAなど運輸株がしっかり。KDDI、NTTなど通信株も買われました。半面、ブリヂストン、横浜ゴムなどゴム関連が冴えず。

28日の東京市場は買いが先行。TOPIX業種別騰落率は、その他金融、電機、陸運、電力ガス、その他製品など19業種が上昇。海運、空運、鉱業、倉庫、証券など14業種が下落。

　前週末の欧米市場はクリスマスで休場。週明けの東京市場は日経平均が35円高でスタート。トランプ大統領が追加経済対策法案に署名し、米株先物が強含み。アジア市場や為替相場も落ち着き、日経、TOPIXともじりじりと上値追い。両指数とも高値引けでした。新興市場は前日とほぼ変わらず。

個別銘柄では、パナソニック、富士通、TDKなどエレクトロニクス関連がしっかり。ソニー、任天堂、バンナムなどゲーム関連も買われました。半面、野村、大和など証券株が冴えず。

25日の東京市場は小幅まちまち。TOPIX業種別騰落率は、海運、紙パルプ、倉庫、建設、ゴムなど27業種が上昇。情報通信、薬品、サービス、空運、精密など6が下落。

　前日の米国市場は短縮取引でしたが、3指数とも強含み。英国とEUが自由貿易協定（FTA）などで最終合意し、好感されたようです。

東京市場は日経平均が40円安でスタート。海外勢がクリスマス休暇で資金の流出入は乏しく、前日終値付近で膠着状態でした。

個別銘柄では、ソニー、みずほ、NTTなど主力銘柄が弱含み。中国当局がアリババを独禁法違反で捜査すると伝わり、同社に出資するソフトバンクGも売られました。半面、業績予想を増額した郵船が6％超の急伸。川崎汽船、商船三井も連れ高しました。

24日の東京市場は下落。TOPIX業種別騰落率は、情報通信、証券の2業種が下落。上昇率上位は、鉱業、鉄鋼、非鉄、銀行、空運など。

　前日の米国市場は小幅まちまち。トランプ大統領が国防法案に拒否権を発動し、やや不安定な動きでした。

東京市場は日経平均が111円高でスタート。為替やアジア市場が安定したうえ、英国とEUの通商交渉が近く妥結するとの見方が伝わり、終始しっかり。ただ、年末年始を控え、上値は追えませんでした。

個別銘柄では、郵船、DOWA、JFEなど景気敏感株がしっかり。三菱UFJ、みずほなど銀行株も買われました。半面、ソフトバンクG、NTTなど通信株が冴えず。

23日の東京市場は小幅高。TOPIX業種別騰落率は、サービス、薬品、農林水産、電機、電力ガスなど15業種が上昇。ゴム、非鉄、繊維、海運、銀行など18業種が下落。

　前日の米国市場は小幅まちまち。ダウとSP500が下落、ナスダックは上昇でした。「変異種」問題で週初に売られた欧州も反発しました。

東京市場は日経平均が144円高でスタート。米議会が可決した追加経済対策にトランプ大統領が修正を求めたと伝わり、米株先物に連動して下げる場面もありましたが、程なく持ち直し。後場は終始強含みました。

個別銘柄では、NEC、ソニー、TDKなどエレクトロニクス関連に買いが先行。月次業績が好感されたサイボウズも４％の大幅高でした。半面、日本製鉄、JFE、郵船など景気敏感株が冴えず。

22日の東京市場は下落。TOPIX業種別騰落率は、全業種が下落。下落率上位は、鉱業、海運、鉄鋼、非鉄、石油石炭など。

　前日の米国市場は小幅まちまち。英国、豪州でのコロナ「変異種」発見で安く始まったものの、売り一巡後は戻しました。欧州は英、独、仏がおおむね2％程度の下げでした。

東京市場は日経平均が155円安でスタート。アジア市場や米株先物が軟調に推移し、じりじりと売りに押される展開。変異種への警戒感が払拭しきれないうえ、株価が29年ぶり高値圏にあったこともあり、年末の利益確定の売りも出たようです。

個別銘柄では、川崎汽船、住友鉱山、JFEなど景気敏感株が軟調。リスクオフに伴う金利低下で三菱UFJ、みずほなど銀行株も冴えず。半面、協和キリン、中外など薬品株の一角が強含み。

21日の東京市場は弱含み。TOPIX業種別騰落率は、非鉄、倉庫、鉄鋼、紙パルプ、銀行など14業種が上昇。空運、その他製品、鉱業、不動産、その他金融など19業種が下落。

　前日の米国市場は3指数とも小幅安。欧米の感染再拡大を受け、概ね売りが先行したものの、テスラのSP500組み入れに伴う機関投資家のポジション調整があったとみられ、終盤は戻しました。

東京市場は日経平均が71円安でスタート。英国でコロナの変異種が拡大し、ロンドンが再度ロックダウン。仏、独なども外部者の入国規制を決め、地合いは悪化しました。ただ、後場は日銀のETF買い期待からか下げ渋りました。

個別銘柄では、トヨタ、ホンダ、日産など自動車株が冴えず。JAL、ANAなど空運株も軟調でした。半面、DOWA、JFE、日本製鉄など鉄鋼・非鉄株が強含み。