今日の株式 明日の株式：ストボ！Podcast

3日の東京市場は続伸。TOPIX業種別騰落率は証券、金属製品、その他製品、化学、繊維、不動産、保険、自動車など26業種が上昇。水産、鉱業、海運、石油・石炭など7業種が下落。

　前日の米国市場は3指数とも続伸。幅広く買われてS&P500とナスダック総合指数はともに最高値を更新しました。これを追い風に東京市場も買い先行で始まり、寄り直後に日経平均は333円高まで上昇。一巡後は高値警戒感も意識され伸び悩みましたが、今後の景気回復への期待感を背景に終始堅調な展開で、コロナ感染拡大で急落する直前の2月21日の水準を回復しました。

　個別銘柄では国内「ユニクロ」の8月の月次販売が好調だったファーストリテが買われ、1銘柄で日経平均を81円押し上げたほか、東エレクや信越化など半導体関連も続伸。SMC、オムロン、伊藤忠が上場来高値を更新しました。半面、ソフトバンクGやキーエンスが軟調でブイキューブ、KeePer技研が利益確定売りで下落。

2日の東京市場は小幅高。TOPIX業種別騰落率は、電機、海運、その他製品、その他金融、農林水産など24業種が上昇。鉱業、保険、石油石炭、自動車、空運など9業種が下落。

　前日の米国市場は3指数とも上昇。8月ISM製造業が予想を上回り、ハイテクセクターが買われました。

　東京市場は日経平均が123円高でスタート。終始買いが優勢だったものの、週末の雇用統計や自民総裁選の行方を見極めたいとのムードもあり、上値は追えませんでした。ただ、新興市場は賑わい、マザーズ市場の売買代金は3637億円と2005年12月8日（4890億円）以来14年9か月ぶりの大きさ。

　個別銘柄では、新型iPhoneの生産台数が昨年と同水準と伝わり、村田製、太陽誘電、東京エレクなど電子部品・半導体関連株がしっかり。米ズームの好決算を受け、TV会議システムのブイキューブも11％超の急伸でした。半面、KDDI、NTTなど通信株が冴えず。

1日の東京市場は前日とほぼ変わらず。TOPIX業種別騰落率は、その他製品、精密、卸売、サービス、電気ガスなど8業種が上昇。陸運、農林水産、倉庫、不動産、繊維など25業種が下落。

　前日の米国市場はナスダックのみ上昇。東京市場は日経平均が50円安でスタート。下げ幅を拡大する場面もありましたが、自民総裁選で菅氏優位が伝わると、アベノミクス踏襲期待から持ち直し。後場は売り方、買い方とも大きく動けず、前日終値付近で膠着しました。

個別銘柄では、JR東、小田急など電鉄株が冴えず。今期予想が失望されたイトーキは7％超の大幅安でした。半面、バフェット氏の保有で前日買われた伊藤忠、三菱商事など商社株が続伸。任天堂も強い動きでした。

31日の東京市場は反発。TOPIX業種別騰落率は、情報通信、保険のみ下落。上昇率上位は、卸売、鉱業、空運、不動産、陸運など。

　前週末の米国市場は3指数とも上昇。7月個人消費支出、8月消費者信頼感指数などが予想を上回り、終始買いが先行しました。

　東京市場は日経平均が265円高でスタート。後継首相に菅官房長官が有力視され、アベノミクス継続への期待感が高まりました。また、ウォーレン・バフェット氏率いる投資ファンドが日本の商社株を大量取得したことが判明し、買い材料となりました。

　個別銘柄では、伊藤忠、三菱商など商社株が大幅高。三菱地所、三井不動産など不動産株も強含みました。半面、菅氏は携帯料金引き下げに意欲的とみられ、NTTドコモ、KDDIなどが下落。

28日の東京市場は続落。TOPIX業種別騰落率は、保険、銀行、不動産、陸運、海運など13業種が上昇。情報通信、電機、小売、倉庫、薬品など20業種が下落。

　前日の米国市場はダウとSP500が小幅高、ナスダックが小幅安。FRBがインフレ率2%超を容認することを決定、金融緩和策の長期化が確定的となり、一定のポジティブ感を持たれたようです。

　東京市場は日経平均が24円高でスタート。小高く推移しましたが、午後2時すぎに安倍首相の辞意が伝わり、円高・株安が急加速。日経平均は一時614円安しました。ただ、首相会見の開催は週初から予告され、辞任の可能性もある程度織り込まれていたとみられ、売り一巡後は戻しました。

　個別銘柄では、足元で堅調だったソニー、任天堂など軟調な動き。通期計画を増額修正したDMG森精機は3％超の大幅高。半面、みずほ、第一生命、東京海上など金融株が強含み。

27日の東京市場は小幅安。TOPIX業種別騰落率は、海運、その他製品、鉱業、金属、倉庫など13業種が上昇。繊維、不動産、食品、非鉄、電気ガスなど20業種が下落。

　前日の米国市場は3指数とも上昇。ハイテク株中心に買われ、SP500とナスダックは連日の最高値更新でした。

東京市場は日経平均が21円高でスタートしましたが、さしたる手掛かりもなく、買い一巡後はマイナス転落。ジャクソンホール会合待ちの様子見ムードも強く、売りが先行しました。

個別銘柄では、トヨタ、みずほ、NTTなど主力株が弱含み。高島屋、三越伊勢丹など百貨店株も売られました。半面、決算発表したリクルート、ウイルス抑制装置開発を発表したウシオ電機が人気化。

26日の東京市場は小幅安。TOPIX業種別騰落率は、海運、その他製品、鉱業、金属、倉庫など13業種が上昇。繊維、不動産、食品、非鉄、電力ガスなど20業種が下落。

　前日の米国市場はダウが小幅安でしたが、SP500とナスダックが連日で最高値を更新。米中の閣僚が通商合意第１段を履行することを再確認し、相場を支えました。

東京市場は日経平均が39円安でスタート。前日にコロナ急落前の水準を回復した達成感からか、売り方・買い方とも動かず。指数は前日終値付近で膠着しました。

　個別銘柄では、住友鉱山、DOWAなど非鉄株が冴えず。トヨタも反落しました。半面、「GO TOキャンペーン」に東京が追加されると伝わり、HIS、KNTなど観光株が大幅高。

24日の東京市場は小幅続伸。TOPIX業種別騰落率は、その他製品、機械、小売、金属、化学など16業種が上昇。ゴム、海運、非鉄、空運、鉄鋼など17業種が下落。

　前週末の米国市場は3指数とも続伸。7月中古住宅販売件数が2006年12月来の高水準だったうえ、8月PMI速報値も予想を上回り、株式市場も買いが先行しました。

　東京市場は日経平均が7円安でスタート。さしたる材料もなく、2万3000円を挟んだ保ち合い。東証1部売買代金は6日連続で2兆円を割り、昨年12月以来の連続記録でした。

　個別銘柄では、任天堂、スクエニ、バンナムなどゲーム関連株がしっかり。業績増額修正のVTホールディングスは10％超の急騰。半面、トヨタ、NTT、三菱UFJなど主力株が冴えず。

21日の東京市場は小幅高。TOPIX業種別騰落率は、その他製品、空運、鉄鋼、ゴム、精密など26業種が上昇。石油石炭、海運、銀行、食品、農林水産など7業種が下落。

　前日の米国市場は3指数とも上昇し、ナスダックは今年35回目の過去最高値更新でした。

東京市場は日経平均が142円高でスタート。ただ、市場参加者が少なかったうえ、手掛かり材料もなく、ずるずると上げ幅を縮小。日経は安値引けでした。東証1部売買代金は5日連続で2兆円を割り、1月下旬以来の薄商い。

個別銘柄では、日本製鉄、JFEなど鉄鋼株がしっかり。任天堂も年初来高値でした。半面、ファナック、アドバンテスト、SMCなどハイテク関連が冴えず。

20日の東京市場は軟調。TOPIX業種別騰落率は、空運、鉄鋼、保険の3業種のみ上昇。下落率上位は、電機、不動産、金属、自動車、精密など。

　前日の米国市場は3指数とも中盤まで買われたものの、FOMC議事要旨で追加緩和に消極的な姿勢が判明し、終盤にマイナス転落。

東京市場は日経平均が97円安でスタート。上海、香港などアジア市場が総じて冴えず、東京も売り優勢でした。日経は終値として8月12日以来6営業日ぶりに2万3000円割れ。

個別銘柄では、東京エレク、アドバンテストなど半導体関連が弱い動き。任天堂も7日ぶりに反落しました。半面、テスラ向け電池の増産が伝わったパナソニックはしっかり。