10年以上通い続けた、私の「サードプレイス」とも言えるバーが閉店しました。

仕事終わりに一人で座り、グラスを傾けながら思考を整理するあの時間は、私にとって欠かせないリセットの場でした。夜の居場所を失ったことを機に、思い切ってお酒を控える生活を始めることにしました。

やめてみて気づいたのは、体調の良さと時間の豊かさです。最近の私の楽しみは、日曜の朝7時にスーパーへ買い出しに行くことです。自分で赤飯を炊いたり、パンチェッタを仕込んだり、チキンライスの美味しさに今さら感動したりと、キッチンで過ごす時間が新しい癒しになっています。深夜のバーに通っていた頃の自分が見たら、きっと驚くでしょう。

さらに新しい趣味として「釣り」を宣言しました。ただし現状は、道具すら持っていない完全な「エア釣り」の状態です。Amazonで釣り道具を眺めること2年、今年こそ本気で始めます。いつか早朝に魚を釣り上げ、自ら料理してから昼に出勤する。

仕事一筋だった生活にぽっかり空いた穴を、新しい習慣でどう埋めていくか。

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過疎地の保育士不足は、もはや「人を探す」だけでは解決できません。

地方では養成校がなく若者が流出し、現場を支えてきた先生方は高齢化しています。

先日、人口300人未満の村の村長と話す中で、具体的なアイデアが生まれました。

地域の人が保育士資格を取得することで所得が上がり、国からの給与補填も入ります。

しかし現実には、こうした制度をまだ知らない園長が都市部にも多くいます。

「資格者を待つ」から「志ある人をプロに育てる」へ。

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連携協定を結んだ長野市で、驚くべき進捗が生まれています。

10月発行の『園長通信』増刊号の取材で、スキージャンプ界のレジェンド、荻原健二長野市長とお会いしました。爽やかな印象の市長ですが、保育への想いは本物です。

今、長野で最優先で進めているのが、全市の高校生を対象とした「保育職業体験」です。

長野で積み上げるノウハウを整理し、将来的には「全国標準」のモデルへと昇華させていきます。一つの自治体の取り組みを全国へ広げるための道筋と、その具体的な手応えを今回お伝えします。

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地方の保育士不足が、深刻さを増しています。

かつて都市部の問題だった保育士不足は、今や地方こそが深刻です。

先日のビジネスピッチの懇親会で、人口300人足らずの村の村長とお会いしました。

この仕組みには「企業誘致」と同じ経済効果があります。

「予算も人手もない」と諦める前に、まず地域の中を見渡してほしい。

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サッカー部のキャプテンで生徒会役員。

そんな小学生時代の私が熱中していたのが「冷戦と核ミサイル」です。本気で核シェルターを作ろうと考え、100万円の賞金を狙うため友人にゲームのプログラミングをさせ、「シェルターに入れてやる」と交渉する。なかなか変わった小学5年生でした。

他にも、テレビで流行った「20人21脚」の原型を考案したり、日本でいち早く花粉症対策のマスクを常用したりと、昔から「新しい仕組み」や「面白いこと」への執着は人一倍強かったようです。

かつては「社長はこうあるべき」という固定観念に縛られた時期もありました。

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長野市、市内の幼稚園・こども園連盟、保育協会、そして弊社の4者で「保育人材確保に関する連携協定」を締結しました。

保育業界では伝統的に、幼稚園と保育園が反目し合う歴史があります。

そして調印式で隣に立っていただいたのが、リレハンメル・アルベールビル五輪のレジェンド、荻原健二長野市長です。

この連携協定の核心は「自治体予算ゼロ」で実現した点です。

10月発行予定の『園長通信』増刊号では荻原市長への独占インタビューも掲載予定。

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6月27日、全国の首長が集まるビジネスピッチの当日、台風が直撃しました。

出席予定者は約90名。しかし台風の影響で30名ほどに減ってしまいました。

普段は45分かけて話す内容を、わずか6分間に凝縮するのは大きな挑戦でした。

華やかなAI事業が並ぶ中、私たちの事業は地味に映ったかもしれません。

台風という逆境の中だからこそ見えた手応えを、確実に次の一歩につなげていきます。

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6月27日、全国から集まる約80名の現役市長・知事の前で、6分間のプレゼンに挑みます。弊社がビジネスコンテストのファイナリストに選ばれました。

正直なところ、これまでこうしたコンテストには消極的でした。

普段のセミナーはぶっつけ本番派ですが、今回ばかりは話が違います。

結果がどうあれ、この挑戦を通じて首長たちに直接届け、地域から保育の未来を変える一歩にしたい。懇親会は少し苦手ですが、そこは社員の力も借りながら全力でぶつかります。

この挑戦に懸ける想いと、6分間に込めた内容を今回お伝えします。

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自治体との「連携協定」が、保育士不足を解消する新たな突破口として注目されています。

連携協定とは、企業・自治体・学校など異なる組織が手を取り合い、共通の課題を解決していく協力体制のことです。

こうした自治体が持つ「地域への信頼感」と「広報力」に、20年以上培ってきた採用のノウハウを掛け合わせることで、情報の届き方が劇的に変わります。

保育士不足は、一つの園や一つの企業の努力だけでは解決できません。

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保育経営者向けの冊子「園長通信」。

当時、私は入社1年目の彼女に「編集長」を任せました。

その彼女が退職し、一度は休刊。

誌面では、時に物議を醸す人物の主張や、注目の自治体首長へのインタビューなど、他では聞けない現場の真実にこだわっています。

最新号は6月末発行予定。

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