「中国で日本のアニメ・音楽イベントが相次ぎ中止、中国ネット民不満―台湾メディア」　2025年12月1日、台湾メディアのETtodayは、中国で日本のアニメ・音楽イベントの中止が続出し、中国のネットユーザーの不満を示していると報じた。中国当局は日本の高市早苗首相による「台湾有事」発言に不満を示し、大規模な対抗措置を展開している。11月28日に日本の歌手・大槻マキが「バンダイナムコフェスティバル2025」でアニメ「ワンピース」の楽曲を歌唱していると、突然ステージの照明が暗転し、会場が暗闇に包まれた。再び照明が点灯すると、大槻は困惑した表情のまま、スタッフに連れられて降壇させられ、現場の観客をあぜんとさせた。「バンダイナムコフェスティバル2025」は、11月28日から30日に上海で開催される予定だったが、主催者側が後半2日間のイベントがすべて中止になったことを発表。さらに、同イベントのタイムテーブルのパネル一面に「中止」の紙が貼られた写真がネット上で広まると、中国のネットユーザーからは「この調子だとガンダムベース上海も閉鎖だな」「どうにもならないこともある」「自分たちの指導者（高市首相）の発言を管理してよ」「（中止の）理由をはっきり言えるの？」とのコメントが寄せられたという。また、日本のバーチャルシンガー・花譜（かふ）、シンガーソングライター・なとり、ロックバンド・シド、声優歌手・斉藤朱夏、アニメ音楽イベント「リスアニ！LIVE SHANGHAI 2025」など、日本歌手のコンサートや芸能人のファンミーティングも相次いで中止に。さらには日本の歌手・浜崎あゆみまでもが「被害者」となったが、それでも彼女がファンを失望させまいとステージに立ち、誰もいない客席に向かって「無観客コンサート」を収録すると、そのプロ意識はネットユーザーから大きな称賛を集めたと、記事は伝えている。（翻訳・編集/岩田）

「日本の「国宝級歌手」が高市首相に発言の撤回求める、中国ネットが反応」　2025年12月1日、中国メディアの参考消息は、高市早苗首相による「台湾有事」関連発言について、日本の「国宝級歌手」が撤回を求めたと報じた。中国のSNSでは多くのネットユーザーが注目し、コメントを残している。記事は、日本メディアの報道として、歌手の加藤登紀子さんが11月30日に日本のテレビ番組に出演した際、高市首相の発言が中国の強い反発を招き、日中関係が悪化している問題に触れ、「民主党の野田佳彦代表は、高市首相が事実上発言を取り下げたとの認識を示したが、そのようには聞こえない。高市首相には改めてはっきり撤回してほしい」とコメントしたことを伝えた。また、加藤さんが「日本が防衛を増強するということは、日本を攻撃目標にしてもいいよと言っているような結果になるので、非常に危機をあおるという状況」との見解を示すとともに、「これだけの影響があると分かったら、早いうちに、早く撤回してほしい。はっきりと切り替えてほしい」と語ったことを紹介している。加藤さんを「国宝級歌手」として、高市首相の発言撤回を求めたと報じた参考消息の記事に対して、中国のネットユーザーは「加藤さんは幼い頃にハルビンで暮らしていた。歴史に対して比較的公正な態度を持っている。歌も上手だしね」「加藤女史は真の左派。義侠心を持ち気前のよい人物」「君子はどこの国で生まれても君子」「宮崎アニメ『紅の豚』のエンディングテーマを歌っていたよね」など加藤さんを支持するコメントを多く残している。その一方で「いまさら撤回しても遅い」「もうこういう話は聞き飽きた」「そもそも一度発した言論を撤回することなど不可能」など冷ややかな意見も多く見られ、中には「どうして日本を攻撃しないんだ」といった過激なコメントもあった。（編集・翻訳/川尻）

「日本が中国へのフォトレジスト出荷停止か、韓国半導体には好機＝韓国ネット「高市ファイト」」　2025年12月1日、韓国メディア・韓国経済は「日本が中国向けのフォトレジスト（感光剤）の出荷を事実上、中断したことが分かり、中国半導体メーカー、SMIC（中芯国際）とCXMT（長鑫存儲技術）の生産に支障が生じる可能性が浮上した」と伝えた。香港アジア・タイムズ・オンラインなど外信が「日本が先月中旬から中国向けのフォトレジストの出荷を全面停止しているようだ」と報じている。日本政府と企業の公式発表はないが、業界では既に既成事実として受け入れられている雰囲気だという。キヤノン、ニコン、三菱ケミカルなど具体的な企業名も言及されており、アジア・タイムズ・オンラインは「中国が懸念していた最悪のシナリオ」だと指摘している。世界の半導体需要が急増する中、中国メーカーは政府の支援を得て生産能力拡大を加速化してきた。しかし、日本のフォトレジスト供給がストップし、基幹材料の調達不安を誘発すれば、中国メモリーメーカーの市場進出にブレーキがかかる可能性が高まる。これが世界のサプライチェーンの変化と価格構造の再編につながりかねないと分析される。記事は「こうした状況が、韓国と日本の協力を強化する流れを生み出せるかもしれない」「中国半導体にとっては致命打となる措置で、韓国としては格差を広げる好機になる」と評価している。この記事に、韓国のネットユーザーからは「中国は虚勢を張るからうるさく騒ぐが、日本は静かにやいばを研ぐ。結局、うるさいほうが体面を失うだけ」「中国に行くはずだった分を全て買い占めて在庫を作っておくべきだ。日中が争ってる間に漁夫の利を得ないと」「日本と手を組んで中国メーカーを追いやるべき」「韓国も世界に通用する切り札となる技術を開発しよう！」「韓国も文在寅（ムン・ジェイン）政権の時、日本にケンカを売ってフォトレジストをもらえなくなり、素材・部品・装備を国産化しようと騒いだけど結局できずじまいじゃなかった？」「高市、ファイト！」などの声が寄せられている。（翻訳・編集/麻江）

「重さ114キロのウシサワラ捕獲、成人男性5人でようやく持ち上げ―広東省珠海市」　中国広東省珠海市の廟湾海域でこのほど、男性が体長2．6メートル、重さ約114キロのウシサワラを釣り上げ、大勢の観光客や漁業関係者らの注目を集めた。中国メディアの深セン新聞網が1日付で伝えた。記事によると、このウシサワラは同海域で過去10年間に捕れた中で最大とされ、成人男性5人ががりでようやく持ち上げることができた。現在は冷蔵・冷凍倉庫に保管されているという。![]記事はまた、「中国には5種類のサワラがいる」とし、ウシサワラは漁獲量が比較的少なく、市場ではあまり見られないと紹介した。（翻訳・編集/野谷）

「韓国、住宅などのIPカメラをハッキングしてわいせつ映像を製作した4人を検挙―中国メディア」　中国国営新華社通信は1日、韓国で住宅などに設置されたIPカメラ計12万台余りをハッキングしてわいせつな映像を製作したとして4人が検挙されたと伝えた。うち2人は製作した映像を海外サイトで販売していた。韓国警察庁国家捜査本部の発表によると、1人は数万台のIPカメラをハッキングして作った545本のわいせつな映像を海外サイトで販売した。別の1人は648本のわいせつな映像を販売した。他の2人はハッキングして得た映像を保管していたが販売はしていなかった。4人は共犯関係ではないという。警察は確認された被害場所58カ所に対し、直接訪問や電話・郵便を通じて被害事実を知らせた。警察は「IPカメラ犯罪は被害者に莫大な苦痛を加える深刻な犯罪であるだけに積極的捜査で必ず根絶する」と強調した。韓国では近年、サイバー性犯罪が増加傾向にある。警察庁は11月16日、過去1年間にサイバー性犯罪の容疑で3000人余りを検挙したと発表した。検挙人員は前年同期と比べて47．8％増え、年齢別では10代が半分近くを占めた。（翻訳・編集/柳川）

「冬の日本に「タマネギ式」の服装で行かない方がいい―台湾メディア」　台湾メディアの中時新聞網は25日、冬に日本旅行に行く際の服装が台湾のSNS上で議論を呼んでいると報じた。記事は、「冬に日本に行く時は防寒に注意する必要があるが、誤った服装をしていると旅が厳しいものになってしまうことがある」とし、台湾の若者向けSNS・Dcardの投稿を紹介した。それによると、日本に遊びに行く予定の投稿者は先日、ネット上で「絶対にタマネギ式の服装で行かない方がいい」との助言を目にした。「タマネギ式」とは台湾で使われる言葉で、何層にもなっているタマネギのように何枚も重ね着することを指す。その助言では、日本に「タマネギ式」で行かない方がいい理由について、「日本の室内は暖房がガンガンに効いているため、建物に出入りするたびに脱ぎ着するのが面倒」と説明されていた。さらに「発熱インナーも着てはいけない。もし着ると室内では暑くてたまらなくなる」とのことだったという。投稿者も納得し、「理想的なのは薄い長袖に厚手のアウターを合わせること。追加するとしてもせいぜいベスト1枚程度が便利」と自分の考えをつづった。また、「日本はとても乾燥するのでハンドクリームは必須。マスクを着けることで喉の乾燥を防ぐことができる」とも述べた。この投稿に、台湾のネットユーザーからは「その通り。タマネギ式は本当にだめ。死ぬ」「この前行って身をもって体感した。電車やバスの中では大汗をかく」「発熱インナーは絶対に着ちゃだめ。セーターもだめ。暑いのに脱げないのが一番つらい。マスクは着けた方がいい」「トウモロコシ式（薄手のシャツ＋厚手の上着）で瞬時に切り替えられる服装が良い。例えば外は雪、電車内は暖房ガンガンの時とか」といったコメントが寄せられたという。また、あるユーザーは日本に行く時はジーンズをはかない方がいいとし、「裏起毛や厚手のチノパンが良い。デニム生地は基本的に蓄熱しないからとても冷たくなってそれが足に張り付く。ジーンズをはきたいなら中に1枚レギンスをはくといい」とアドバイスした。（翻訳・編集/北田）

「中国発日本行きの航空便、12月に904便が運休、座席数は約15万6000席―台湾メディア」　台湾メディアのETtoday新聞雲は11月30日、中国発日本行きの航空便について「12月に904便が運休となり、座席数は約15万6000席に上る」とする記事を掲載した。記事はまず、台湾有事をめぐる日本の高市早苗首相の発言に不満の中国が日本渡航警告を発し、中国から日本を訪れる人が激減していると伝えた。そして、最新のデータによると、12月に中国から日本へ運航予定だった5548便のうち、16％に相当する904便が運休を決めたことが分かったと伝えた。記事は、中国国営中央テレビ（CCTV）によると、中国と日本の間の定期航空路線は計172路線で、27日午前時点で中国の航空会社が運航する72路線の計904便が減便となり、座席数では約15万6000人席に上ると伝えた。記事は、CCTVが、1～10月に中国から日本を訪れた人は約820万人に上ることに触れた上で、「中国人観光客は、日本の旅行および関連の業界にとって重要な顧客源だ。航空便のより一層の減便は、日本旅行需要の伸びを鈍化させる可能性があり、日本側も自国の旅行産業への影響の大きさについて懸念を表明している」と伝えたことを紹介した。（翻訳・編集/柳川）

「中国への旅は人生に欠かせないもの―ブラジルメディア」　中国メディアの環球時報は27日、「中国への旅は人生に欠かせないもの」とするブラジルメディア、ガゼッタの記事を紹介した。記事の筆者は「この地を単なる観光客としてではなく、文化を読み解く者として探訪したらどうなるか」を念頭に中国を巡る没入型の旅を企画したという。筆者によると、ステレオタイプからかけ離れた繊細な地域を垣間見る体験を求めて数週間にわたって中国を旅し、ガイドブックには載っていない静かで洗練された中国を目の当たりにした。清潔で整然とした街ととても親切な人々に驚かされ、中国について知っていたと思っていたすべてがそこで打ち砕かれたという。筆者によると、西安では、兵馬俑とシルクロードの起点が古代中国文化の奥深さを物語り、過去への敬意とつながりを感じるひとときだった。対照的に、交通インフラや高速鉄道、高層ビル群は未来的な中国を象徴するもので、中国を旅することは過去と未来を同時に体験することだ。北京の胡同に住み、文化大革命の時代を生きた人の家を訪ねたことは、まるで中国についての生きた本を開くようだった。桂林の水田に囲まれた村は息をのむほど美しい景色で、さらにその静寂が心に響いた。万里の長城では、そこをただ訪れただけでなく、太極拳も体験した。成都のパンダ保護区では、研究者と一緒に餌を準備したり、パンダについて学んだりして、可愛らしさと学びがあふれる1日を過ごすことができた。筆者は「ブラジル人に対するビザ免除により、中国はより身近な旅行先となった。従来の観光の枠を超えた、文化に浸り、深く考えをめぐらせる体験を提供してくれる中国への旅は人生に欠かせないものだ。出会い、風景、旅程だけでなく、そこを訪れる人の視点も変えるような物語を通して、その場所への深い理解を求める人々を、中国は魅了するだろう」と記した。（翻訳・編集/柳川）

「朝鮮空軍は戦略軍事資産を装備―金正恩氏」　朝鮮では現地時間11月28日、朝鮮人民軍空軍創立80周年を祝う一連の行事が行われました。出席した金正恩（キム・ジョンウン）朝鮮労働党総書記・国務委員長は、朝鮮空軍は新たな戦略軍事資産を装備するとともに、新たな重大任務を付与されると表明しました。金正恩氏は同日に行われた朝鮮人民軍空軍創立80周年報告会で、空軍は核戦争抑止力の行使において独自にその役割を果たしていると述べた上で、空軍に対して圧倒的な精神力と攻撃的な気勢を発揮し、朝鮮領空を侵犯しようとする敵の各種偵察行為と軍事的挑発の可能性を断固として撃退し、抑制するよう求めました。金正恩氏は同日、空軍の飛行演技を参観し、朝鮮の最高勲章である金正日勲章を空軍に授与したとのことです。（提供/CRI）

「路面に自分で駐車枠を書いて駐車した男に罰金＋原状回復費4200元―中国」　中国メディアの快科技によると、上海の警察当局はこのほど、路面に自分で駐車枠を書いて駐車した男に罰金2000元（約4万4000円）と原状回復費2200元（約4万8400円）を科した。男は反射ベストを着用して路面にスプレーで駐車枠を大まかに書いた後、服を着替えてその枠内に自家用車を止めた。その一部始終が公共監視カメラに記録されていた。![路面に自分で駐車枠を書いて駐車した男]警察の聴取に対し、男は「何も知らない」と話していたが、公共監視カメラの映像を突きつけられると、個人の利益のために消防や交通の法規に違反したことを認めた。（翻訳・編集/柳川）pic.twitter.com/sOu4682Uqi— 中国動画 (@RC00547555) November 30, 2025