「中国の映画館で「鬼滅の刃」無限城編のタイトルに誤字、猗窩座の名前が…―台湾メディア」　2025年11月24日、台湾版Yahoo！のYahoo奇摩は、劇場版「鬼滅の刃」無限城編 第一章 猗窩座再来の作品タイトル中のキャラクター名が中国の映画館で誤って表記され、中国のSNS・微博（ウェイボー）で話題になっていると報じた。同作は、中国で今月14日に公開されてからわずか3日間で興行収入3億元（約66億円）を超えた。記事によると、劇中の重要な敵役・猗窩座（あかざ）の名前に珍しい漢字が含まれているためか、中国の映画館で誤って表記されてしまう珍事件が発生した。微博で拡散されている画像を見ると、映画館の上映時間を表示するスクリーン上で、本来の作品タイトルの「猗窩座再来」（「再来」は中国語タイトルで「再襲」と表記）の部分の「猗」の字が「狗」（中国語で犬）と誤って表記されている。![中国のSNSより]記事によると、このとんでもない誤表記が瞬く間に拡散されると、多くのネットユーザーは「猗」という漢字が中国語の一般的なピンイン（中国語のローマ字）入力では直接打ちにくいことや、スタッフが単純に漢字の部首だけを見て読み間違えたことが原因ではないかと推測した。また、一部のユーザーからは「『猗』と『狗』の部首はどちらも犬部（けものへん）だから意味はほぼ同じ」「なるほど、猗窩座は番犬だったのか」との冗談交じりのコメントが寄せられたほか、「スタッフが漢字を見つけられず諦めたのではないか」とやゆする声も上がったという。記事は、「原作を読んだ人は知っている通り、猗窩座の人間時代の本名は『狛治（はくじ）』であり、この名前は日本文化における神獣『狛犬（こまいぬ）』に対応する。また『猗』の字は去勢された犬を意味していることから、『確かに忠犬を意味しており、鬼舞辻無惨（きぶつじむざん）が命名したとしても間違いではない』とする意見も見られた」と紹介した。（翻訳・編集/岩田）

「キヤノン中山工場が生産停止・閉鎖―香港メディア」　2025年11月26日、香港メディア・香港01は、広東省中山市にあるキヤノンの工場が閉鎖を発表したと報じた。記事は、キヤノン（中山）弁公設備有限公司の運営停止に関する公告が26日にネット上で公開され、公告には「経営環境に重大な変化が発生したため、生産・経営活動を終了し、閉鎖することを決定した」と記載されていたことを伝えた。記事によると、公告は、レーザープリンター市場がここ数年縮小し続けてしていること、中国国内のブランドが急速に発展していることにより経営圧力が日増しに高まったと説明。さまざまな対策を講じたものの状況は好転せず、本社の慎重な検討の結果、閉鎖を決定したとのことだ。また、決定が従業員の生活やキャリアアップに大きな影響を与えることに対して深い謝罪の意を示すとともに、中国の労働契約法や関連法規に厳格に従って従業員の扱いを適切に行い、その権利を守ることを約束。法定基準より高い補償プランを定め、従業員への影響の軽減に努める姿勢を示したという。記事は、キヤノン（中山）弁公設備有限公司について、2001年の設立で主にカラー・モノクロレーザープリンターの生産を行っており、主に海外の複数市場に向けて販売していたと紹介。ピーク期には世界で最も重要なモノクロプリンター製造拠点の一つとなり、生産量が世界の半数を閉めていたとし、2022年4月には累計生産台数が1億1000万台を突破したと伝えた。（編集・翻訳/川尻）

「北京のスシロー大盛況で5時間待ち、「ダフ屋」行為も横行―香港メディア」　香港メディアの香港01は26日、北京のスシローは5時間待ちの大行列で、「ダフ屋」まで出現していると報じた。記事は、「日中関係が悪化しているものの、中国の消費者のスシロー熱は衰えていない」と指摘。中国の報道を引用し、あるネットユーザーが「スシローに行こうと思ったがオンライン予約ができなかったので、あるプラットフォームでダフ屋業者から38．88元（約860円）で整理券を購入した」と投稿したことを紹介した。同ユーザーによると、ダフ屋は購入者に整理券を渡すのと引き換えに、購入者が入店後に別途、店の機械で整理券を2枚発券してダフ屋に渡すよう指示。これにより、ダフ屋本人は店に入らなくても継続的に新しい整理券を入手できる仕組みになっている。ダフ屋から整理券を購入しない一般の客は待ち時間が5時間ほどになることもあるという。中国のSNS上では実際にこのシステムを利用したとのコメントが相次いでいる。ある女性は最近、36．66元（約810円）を支払い店頭で整理券を発券した後、指定された場所でダフ屋と整理券を交換した。女性が発券したのは600番台だったが、ダフ屋から受け取ったのは230番だったといい、「もしこのサービスを利用しなければ400組も待つ必要があった」と話した。女性によると、ダフ屋に新しい整理券を渡さない場合は、購入金額が1枚50元（約1000円）に上がるという。中国のスシロー公式アプリでは、北京の店舗は11月24日から12月23日までの予約枠がすでに埋まっており、巷では「北京で最も予約が取りにくい店」と呼ばれているという。このシステムを暴露したネットユーザーはダフ屋業者から「重大な権利侵害で法的手段を取る」などと警告を受けている。現在、同プラットフォーム上で表示されている「商品」はすべて売り切れ状態だという。スシローの店舗スタッフは「こういうことは毎日起きている。発見した場合は速やかに制止する」と説明した。（翻訳・編集/北田）

「「在日中国人に理由のない暴言や暴行」、中国大使館が注意喚起」　中国メディアの界面新聞は26日、中国駐日本国大使館が在日中国人らに対し、身の安全に注意するよう改めて呼び掛けたと報じた。記事は、「近年、日本の治安状況は悪化が続いている」と主張。警察庁の統計を基に、「2021年から2024年にかけて、日本の刑法犯罪の件数（注※認知件数）は年々増加し、56万8000件から73万8000件へと増えた。誘拐、放火、殺人、強盗、強姦、わいせつなどの重罪は8821件から1万4614件へと増加し、約65．7％の増加となっている」などと伝えた。そして、同大使館が「今年7月以降、在日中国人から寄せられる差別関連の相談は明らかに増加し、11月は特に目立って多かった。最近では、複数の在日中国人が理由のない暴言や暴行を受け、負傷したと報告している」と主張。「日本側に対して速やかな事件解決、加害者の厳罰、中国公民の合法的権益の確実な保護を求める申し入れを行ったが、現時点でも複数の事件は未解決で、加害者はまだ法的な処罰を受けていない」とした。同大使館はまた、「当面は日本への渡航を避けるよう改めて注意喚起するとともに、すでに日本に滞在している場合は安全防犯意識をしっかりと高め、自身の身を守るように」と呼び掛けた。（翻訳・編集/北田）

「上海市で電動バイク販売店が大規模休業―中国メディア」　中国メディアの斉魯晩報は25日、上海市で電動バイク販売店の大規模な休業が起きていることを報じた。この現象の背景にあるのは9月に施行された新たな国家基準だ。新基準に適合しない電動バイクは11月30日を最後に販売が禁止される。こうした中、斉魯晩報は25日のSNSへの投稿で「上海市全域で販売店が集団休業する現象が発生。その期間はすでに1週間を超えている」「この『沈黙』の背景にあるのは新基準への切り替えに伴う痛みだ」と説明。「店側は旧基準の在庫品を売る勇気がなく、新基準に適合した商品は入荷できない状況」「店側は、店を閉めれば毎日家賃で赤字だし、店を開ければ開けたで罰金に直面することにおびえる」として、このタイミングで在庫品を売ることによるリスクを店側が不安視していることを伝えた。この話題は中国のネットユーザーの関心を集め、関連の投稿には「電動バイクは大勢の会社員が通勤に使っている。市場の需要は大きいが、現場担当者は販売店に在庫が滞留している問題や在庫品をどう適切に処理するかという問題を気にかけていない。販売店は自分で損失を背負うしかない」「業界に対する政策の影響は巨大」「新旧の基準の移行期間で大変な状況。より人に寄り添った対応策を望む」などの声も聞かれた。（翻訳・編集/野谷）

「潜水中に他人の酸素ボンベのバルブを閉めたダイバー、資格永久剥奪―中国メディア」　2025年11月24日、中国メディアの揚子晩報は、潜水中に他人の酸素ボンベのバルブを閉めて物議を醸したダイバーが、スキューバダイビングインストラクター協会から資格を永久剥奪されたと報じた。記事は、あるネットユーザーが先日、自身のSNSアカウント上で、潜水中にダイビング仲間の酸素ボンベのバルブを閉めたとする動画を公開したところ、ダイビング愛好者を中心に拡散して「人の命を脅かす危険な行為」として大きな懸念と議論を巻き起こしたと紹介した。そして、ネット上で人物の特定が行われたところスキューバダイビングのインストラクター協会であるPADIの認定ダイバーではないかという疑惑が浮上し、PADIの中国オフィスが調査を開始、今月13日にはPADIの職員が当局と協力の上で調査を進めていることを明らかにしたと伝えた。記事によると、PADIは20日にこの件に関する声明を発表。調査の結果、事案は今年に入って海外の個人ダイビング旅行中に発生したこと、当該ダイバーはインストラクターではないことを確認したと伝えた上で、行為の重大性を鑑みて今後この人物がPADIのプロフェッショナルとなる資格を永久に取り消す処分を決定したことを明らかにした。記事は、あるダイバーの話として、酸素ボンベはダイバーの「命」であり、水中でバルブを閉める行為はパニックや溺れを引き起こし、命に関わる事故につながる極めて危険な行為だと指摘している。このニュースに対して、中国のネットユーザーからは「陸上で他人の首を絞めるのと同じ」「悪ふざけではなく、殺人行為だ」など、バルブを閉めた行為に対する厳しい意見が多く寄せられた。また資格を永久に剥奪したPADIの対応を評価しつつも、業界の処分だけでは不十分という見方も出ており「法に基づき責任を推及すべき」「刑罰を科さなければ、今後も似た事案が起きる可能性がある」といったコメントも見られた。また、PADI以外の団体では資格を取得できる可能性が残されていること、一部のダイビングショップでは資格証の確認が甘いことなど、業界における処分自体も不十分だという意見も。さらに、潜水時の相手選びの重要さ、緊急時の対処についてのレクチャーやトレーニングを強化する必要性を指摘するユーザーもいた。（編集・翻訳/川尻）

「沖縄で台湾人のマナー違反続々、「もう罪をかぶってくれる中国人はいない」―台湾メディア」　台湾メディアのETtodayは26日、「もう罪をかぶってくれる中国人はいない」との投稿が台湾のSNS上で話題を集めていると報じた。日中関係の悪化により、日本を訪れる中国人が大幅に減少している。そうした中、沖縄を9日間旅行した台湾の女性がSNS・Threads（スレッズ）に「今回は本当に中国人観光客に遭遇しなかったが、むしろ台湾人のさまざまな失礼な行為に驚かされた」とつづった。女性によると、店内や街中で大声で話す台湾人に出くわしたり、ドン・キホーテで子どもや夫を大声で怒鳴りつける台湾人を見かけたり、商業施設で子どもがショッピングカートをキックボードのようにして遊んでいるのを放っておく台湾人を目にしたりしたという。女性は「今はもう罪をかぶってくれる中国人はいない。マナーの悪い人は自分で注意して、恥をさらさないでほしい！」と呼び掛けた。この投稿に、ネットユーザーからは「これ以上ないほど同意。台湾人のモラルも大したことない。ただ、もっとひどいの（中国人）がいて、その陰に隠れているだけ」「誰も罪をかぶってくれない…」「台湾人はいつになったら自分のマナーも大して良くないことに気付くのかな？」「本当にそう。カスタマーサービスをしているから分かる」「これまでは中国人がいたから助かったけど、台湾にもビッグベビー（体は大人だが中身は子ども）はあちこちにいる。海外に行っても道徳観の問題は直らない」「台湾内のバスやMRT、高速鉄道などでも驚くような現象が見られる」といったコメントが寄せられたという。また、「数カ月前に沖縄に行ったけど、一番トラブルを起こしていたのは実際、台湾人だった。声がとにかく大きいし、割り込みも見かけた」「ここ数年、日本や韓国に行ったけど、一番うるさいのは台湾人。コンビニで子どもが走り回ったり、エレベーターの中で大声を出したり」「8月に石垣島へ行ったけど、島は日本人以外の観光客はほとんど台湾人だった。禁煙エリアで台湾人がたばこを吸っているのをこの目で見たよ」などのコメントも寄せられたと記事は伝えている。（翻訳・編集/北田）

「トラに向かって粘土弾を撃つ動画が物議、動物園「日常業務」―中国」　中国メディアの観察者網によると、瀋陽森林動物園のトラゾーンで男性がトラに向かって粘土弾を撃つ動画が拡散し、物議を醸した。動画にはフェイスマスクを着用した男性が声を出して撃つ様子が映っていた。これについて、動物園の運営会社は24日、SNS公式アカウントへの投稿で状況説明した。それによると、動画に登場した男性は同園の職員。男性の行為は日常の管理・保護業務における慣行で、粘土弾はトラに命中しておらず、音を出してトラ舎へ戻るよう誘導するためのものだという。![]運営会社は、園内の動物に対する社会各界の関心といたわりに感謝するとし、誘導方式の適正化を不断に進め、動物の管理と保護をしっかりと行っていくとした。（翻訳・編集/柳川）![]

「スカート内に生きた魚229匹を隠して税関を通過しようとした女を摘発―中国」　中国メディアの新浪新聞によると、広東省深セン市と香港の間に位置する出入境検査場の羅湖口岸はこのほど、スカート内に生きた魚229匹を隠して税関を通過しようとした女を摘発した。女が申告せずに生きた魚計229匹が入った二つのビニール袋を隠し持っているのを税関職員が発見した。深セン税関動植物検査検疫技術センターの調べで、流れの速い河川に生息するホマロプテラ属の魚であることが分かった。この魚は中国本土への持ち込みが禁止されている。（翻訳・編集/柳川）pic.twitter.com/klbTvwhgBS— レコードチャイナ (@recordchina) November 25, 2025

「日本旅行やめた中国人観光客がある国へ、バッティングした台湾人「精神崩壊」―台湾メディア」　台湾メディアのETtodayは25日、日本行きを自粛した中国人観光客が「ある国」に行き先を変更し、その国に行く計画を立てていた台湾人の精神が崩壊していると報じた。記事は、「高市早苗首相の台湾をめぐる発言に反発した中国が、日本への渡航自粛を国民に要請。これを受け、日中間の12の路線が運休になるとの情報も出ている」と説明した上で、日本旅行の達人として知られる台湾人元医師の林氏璧氏が「中国、日本、台湾のネットユーザーがいずれもこの措置を歓迎しており、珍しく意見が一致した」と述べたことを紹介した。林氏は自身が運営するフェイスブックアカウントで、「この措置を喜ぶ日本人や台湾人がこれを機に観光客が多すぎて行きたくても行けなかった日本国内の場所に行く計画を立てている」とする一方、日本行きをキャンセルした中国人らは韓国旅行や国内旅行を計画していると説明した。実際、日中関係が緊張し始めたころから中国で韓国旅行の人気が高まってきており、韓国側も受け入れ態勢の強化に力を入れている。林氏の投稿に台湾のネットユーザーからは「明らかに外交戦なのに平和的な結果に？」「まさに全員が喜ぶ政策」「私まで日本行きの航空券を買いたくなった！ うれしすぎる」「今、日本に効用を見に行く人は本当にラッキーだね」「最高！ 月末ちょうど日本に行く。素晴らしい」「3者それぞれが勝利するという、本当に最高の結果」といった声が上がったという。一方で、韓国旅行を計画していた台湾人からは悲鳴が上がっているといい、「え…。私、冬休みに初めてソウルへ遊びに行く予定なんだけど」「来月韓国に行く私は（精神が）崩壊中」「来年初めに日本と韓国へ行く予定でうれしいのか悲しいのか分からない！韓国旅行がちょっと怖くなってきた」「もともと韓国に行く予定だったけど、12月初めに大阪、京都、東京に行くことにした」といったコメントが寄せられたと記事は伝えている。（翻訳・編集/北田）