「住民が勝手に地下室造り、建物全体に亀裂―安徽省六安市」　中国安徽省にあるマンションで、ある住民が勝手に地下室を造ったことで建物全体の32戸に亀裂が入る事態となった。中国メディアの13日の報道によると、このマンションは同省六安市霍山県内に位置し、最上階の9階に住む女性は今年8月に問題の地下室に気が付いた。この件はこれまでのところ解決には至っておらず、女性は自宅の壁にさまざまな亀裂が入ったことや窓の辺りの大理石がひび割れて水が染み出すなどの状況に見舞われていることを説明している。一方、マンションの管理会社の代表者は「法律の執行権がないため制止できない」と述べ、関係当局が後続の対応を行っていることを明らかにした。この出来事は中国のネットユーザーの関心を集め、「これって違法じゃないの？」「大型の建設機械が敷地内に入ることを会社側はなぜ許したんだ」「こんな大きな工事を誰も止めなかったの？」という驚きの声が複数の人から上がったほか、「地下室がほしいなら一戸建て住宅を買えばよかったのに」「管理費を払っているのに管理が行き届いていない。管理会社に賠償を求めたらいい」などの声も寄せられている。（翻訳・編集/野谷）pic.twitter.com/6S0hXmVu9e— 中国動画 (@RC00547555) October 14, 2025

「＜サッカー＞日本がブラジルに大逆転勝利！中国ネットでも絶賛の嵐「本当に感服」「もう漫画みたい」」　サッカーの日本代表は14日に東京スタジアムで行われたキリンチャレンジカップ2025のブラジル戦で勝利を収めた。中国のSNS上でも試合終了後に関連ワードが急騰するなど、大きな注目を集めている。FIFAランキング19位の日本は、同6位でワールドカップ（W杯）過去最多の5回の優勝を誇るサッカー王国・ブラジルと対戦。前半26分にパウロ・エンヒキにディフェンスラインの裏を取られて先制ゴールを許すと、同32分にはガブリエル・マルティネッリに再び裏を取られて失点した。しかし、2点ビハインドで迎えた後半7分、前線のチェイスからペナルティーエリア内で相手のパスをカットした南野拓実がゴール左に豪快に蹴り込み1点を返すと、同17分には途中出場の伊東純也のクロスに中村敬斗が右足で合わせて同点に。さらに、同26分には伊東のコーナーキックから上田綺世がヘディングでねじ込み逆転に成功する。その後もたびたびブラジルゴールに迫った日本。終盤は引いて守りを固めてブラジルの反撃を許さず、3-2で逆転勝利を収めた。A代表の試合で日本がブラジルに勝利したことは過去13回の対戦で一度もなく、歴史的な勝利となった。試合終了後、中国のSNS・微博（ウェイボー）では「日本3-2ブラジル」が瞬く間にトレンド上位に。中国のネットユーザーからは「日本がブラジルに勝った！」「うらやましい（涙）」「これが実力というもの」「日本はもうなんか漫画みたい」「キャプテン翼だ！」「すごいとしか言いようがない」「これはもう恐れ入るしかない！」「日本はもう世界の強豪と言っていい」といった絶賛が相次いだ。また、「試合見てたけど、日本のメンタルには本当に感服。これがもし中国代表ならどれだけ良かったか。日本こそ、夢を現実にできる国だ」「日本の方がブラジルかと錯覚するような戦いぶりだった」「韓国はブラジルに0-5で敗れた。日本の偉大さは、あらゆる分野で黄色人種が他の人種に劣らないことを証明し続けているところにある」「アジアには2種類しかない。日本と、それ以外だ」「来年のW杯に期待だな」「日本のW杯優勝もあるかもしれない」など、手放しの称賛が寄せられている。（翻訳・編集/北田）

「「中国に帰さねえぞ」＝タイで中国人観光客を脅すガイドの映像が物議―中国メディア」　中国のSNS上でタイを訪れた中国人ツアー客らを罵倒し、脅すガイドの動画が物議を醸している。中国メディアの新浪新聞などが13日に報じた。動画は観光バスの車内で撮影されたもので、ガイドとみられる男性がマイクを持ち、ツアー客の消費に中国語で不満を述べた上で、指を指して「中国に帰さねえからな！」と吐き捨てた。また、動画の撮影者に対しても「動画を消せ！」と怒鳴った。中国メディアは当事者のガイドの顔にモザイクをかけた動画を掲載し、「タイのガイドが…」などと報じ、「海外で危険に遭遇したら大使館に連絡を」などと呼び掛けているが、SNS上にはモザイクなしの動画も出回っており、その見た目から「このガイドは明らかに中国人」「間違いなく中国人だ」などの指摘が出ている。さらには、「ずいぶん偉そうなガイドだな」「狂ってる」「自国人をいじめるとは」「この時代にこんなことを言うやつがいるのか」「古来より、『あなたを一番だますのは“身内”』と言われる」「『中国に帰さねえぞ』って、人身売買かよ」といったコメントが寄せられた。中国では以前から、ガイドがツアー客に指定の店で半強制的に商品を購入させ、店からキックバックを受け取るという商法が行われており、客とガイドの間でトラブルも頻発している。なお、SNS上では、問題の動画はタイのパタヤで撮影されたもので、ガイドは中国籍の李海（リー・ハイ）という人物だとの情報も出回っている。（翻訳・編集/北田）pic.twitter.com/p3uj6so4ZO— 中国動画 (@RC00547555) October 14, 2025

「＜サッカー＞人口53万の小国がW杯出場、人口14億の中国のネット民「マジで恥ずかしいわ」」　アフリカの島国・カボベルデが初のサッカー・ワールドカップ（W杯）本大会出場を決めたことが、中国のネット上で話題になっている。2026年に行われるW杯北中米大会アフリカ予選でグループDのカボベルデは、13日に行われた最終節でエスワティニに3-0で勝利。7勝2分け1敗の勝ち点23で首位を確定させ、同国初の本大会出場を決めた。中国メディアの看看新聞は「ヨルダン、ウズベキスタンに続き、今大会で新たに誕生した3カ国目の初出場国となった。アフリカとしては史上14番目の出場国となった」とし、「同国内では祝賀ムード一色となり、政府はこの日を国民の祝日とすることを宣言した」と伝えた。また、「カボベルデの国土面積は4033平方キロメートルで、2006年ドイツ大会のトリニダード・トバゴの5128平方キロメートルを抜き、史上最小の国となった。これは上海市（6340平方キロメートル）のたった3分の2だ」としたほか、「人口は約53万人で、18年ロシア大会のアイスランド（36万人）に次いで2番目に少ない国だ」とも紹介した。このほか、「同国は最新のFIFAランクで70位（中国は94位）だが、11年には162位で、当時は中国代表よりもはるかに劣っていた」と伝えている。中国のネットユーザーからは「中国の通りの周りに住んでいる人の人口と大差ない。これでもW杯に出場できるとは…」「また（中国代表をたたく）ネタにされるな」「振り返ってナマコチーム（中国代表）は…」「14億の中国は？」「人口14億の国はどうした？私が言ってるのはインドのことだ」「マジで恥ずかしいわ」「笑っちゃうよ」「中国代表はマジでごみ」「中国代表はもう解散せよ」「つまり、中国代表が弱い理由は何？」「サッカーの強い弱いと人口って、本当に関係があるの？」といったコメントが寄せらている。（翻訳・編集/北田）

「東京の「不潔さ」が中国で物議、一方でネットアンケートは意外な結果に」　東京でネズミによる被害が多発していると複数の中国メディアが報じ、SNS上では「日本は清潔か？」とのネットアンケートが行われるなど話題になっている。中国メディアの瀟湘晨報は13日、「東京でネズミ被害が深刻化、観光客『もう東京が清潔だとは言えない』」と見出しを打ち、先日日本を訪れたドバイ出身の女性が東京の街を歩いていたところ飛び出してきたネズミにかまれて出血し病院で治療を受けたと、インスタグラムに書き込んだことを紹介した。女性は路上でネズミがはい回る様子や、ネズミにかまれて自身の足から出血する様子、病院で治療を受ける様子などを撮影した動画をアップし、「とてもひどい体験だった。東京はもうきれいなところとは言えない」「多くの医療スタッフは英語を話せず、意思疎通がとても難しかった。救急の医師は傷口を見て非常に驚いていた」などと語った。瀟湘晨報の記事は、「東京は衛生的なことで有名だが、観光地周辺のごみやネズミの問題がますます深刻化している」とのネットユーザーの声を紹介した上で、「先日には日本のメディアでもごみの増加により新宿や渋谷といった商業地区でネズミの被害が頻発していることが伝えられていた」と補足した。こうした報道を受け、中国のSNS・微博では関連ワードが一時トレンド2位まで浮上。多くのユーザーが新宿などの繁華街の路上にごみが散乱し、ネズミがはい回る様子が映った動画をシェアしている。中国のネットユーザーからは東京の「不潔さ」を強調するようなコメントが相次いでいる一方、中国メディア・頭条新聞のネットアンケートでは異なる傾向も見られる。同アンケートは「東京に行ったことがある人は、現地が清潔だと思いますか？」との質問で、これまでに295人が回答しており、「清潔」が130票、「普通」が87票、「清潔でない」が78票となっている。（翻訳・編集/北田） この投稿をInstagramで見る Tutku(@yogitutty)がシェアした投稿

「カンボジアで韓国人被害事件相次ぐ、現地韓国人会にSOSも＝韓国ネット「危険だと分かってて…」」　カンボジアで韓国人が被害者となる監禁・拷問などの事件が相次いでいる中、13日、韓国・JTBCは「犯罪組織は空港ですぐに拉致している。現地韓国人会にSOSが入っている」と伝えた。今年7月にカンボジアに渡った韓国人の大学生が犯罪組織に拷問されて死亡した事件と関連し、警察は「カンボジアに行けば金を稼げる」とだまして誘引した国内組織の一部を検挙した。カンボジア韓国人会によると、犯罪組織は各種誘引策で人を集め、カンボジア入りしたところを空港で待ち構え、すぐに拉致しているという。「カンボジアに行く人に書類を渡せば高額の報酬を与える」「費用はこちらが持つので一緒に旅行してくれる人を募集している」などの言葉でだまされるケースがあったと伝えている。韓国人会会長は、脱出したいというSOSの連絡が会に殺到していると話している。単独、あるいは2～3人で逃げだし身を隠して連絡してくるケースもあり、週に5～10人から救助の要請を受けている状況だという。韓国人会だけでなく大使館にも、今年既に400～500件ほどの申告が入っているという。カンボジア政府も取り締まりなどに動いているが、政治の腐敗もあり、対策以上に急速に犯罪組織が拡大していることが問題だと指摘する。これ以上の被害を防ぐには、韓国政府との合同作戦が必要だと訴えている。この記事に、韓国のネットユーザーからは「カンボジアを渡航禁止国にすべき」「今すぐ国交断絶を」「韓国人救出を名目に、軍事行動を起こすべきじゃないか？」「エサの内容が常識では考えられない。常識的に生きましょう」「危険だと分かっててまだ行く人がいるのか」「高収入に目がくらんだ人の末路」などのコメントが寄せられている。また、「こんな国に数千億ウォンもの援助をしていた尹錫悦（ユン・ソンニョル前大統領）を思い出して腹が立つ」「尹錫悦政権の時はこんな報道は一切なかったのに、不思議だね」といった声も見られた。（翻訳・編集/麻江）

「オランダが中国企業傘下の半導体企業の資産を凍結―独メディア」　独ドイチェ・ベレの中国語版サイトは13日、「オランダが中国企業傘下の半導体企業の資産を凍結」とする記事を掲載した。記事によると、オランダ政府は12日、同国を拠点とする半導体企業ネクスペリアの経営に介入すると発表した。同社の主要技術が親会社である中国の電子機器大手、聞泰科技（ウィングテック）に移転される可能性があるとの懸念を受けての措置だ。ネクスペリアは自動車や家電業界向けの半導体チップを製造している。オランダの電機大手フィリップスの傘下企業だったが、2019年にウィングテックに買収された。オランダ政府は、ネクスペリアへの介入について「経営管理上の問題を受けてのもの」と説明。ネクスペリアは通常の生産を継続できるものの、政府は危害をもたらす可能性のある同社の決定を阻止または覆す権利を有する。米商務省産業安全保障局（BIS）は24年12月、ウィングテックを事実上の禁輸リストであるエンティティ－リストに掲載し、今年9月には同リストに掲載されている企業が50％以上所有する子会社も禁輸の対象とした。ネクスペリアの広報担当は、同社が既存の全ての法律や規制、輸出規制、制裁制度を順守していると述べた。ウイングテックは公式微信（ウィーチャット）への投稿で、オランダ政府が「国家安全保障」を口実にネクスペリアの世界的な事業を凍結するという決定は、事実に基づくリスク評価ではなく、地政学的な偏りによる過剰な介入に当たるとして強く抗議した。（翻訳・編集/柳川）

「高市早苗氏が台湾からの祝福に感謝、日台の協力深化に期待―台湾メディア」　2025年10月14日、台湾メディア・自由時報は、自民党の高市早苗総裁がSNS上で台湾に感謝のメッセージを発信したと報じた。記事は、今月4日に自民党総裁に選出された高市氏に対して、台湾の頼清徳（ライ・チンダー）総統や蔡英文（ツァイ・インウェン）前総統などからSNSを通じて祝福が寄せられたものの、高市氏は直接リポストすることは避けていたと伝えた。そして、高市氏が13日にXに投稿し、特定の人物をハッシュタグにつけることなく「自民党総裁就任にあたり温かい祝賀メッセージを心から感謝します。日本にとって台湾は基本的価値観を共有し、緊密な経済関係と密接な人的往来を持つ極めて重要なパートナーであり、貴重な友人です。日台間の協力と交流がさらに深まることを心より期待します」とのメッセージを発信したと紹介している。また、9日には日本の超党派議員団体「日華議員懇談会」による国慶祝賀団が訪台し、頼総統に高市氏からの書簡を手渡したと報じられているものの、その内容は公表されていないとした。記事は、高市氏が自民党総裁就任から10日を経た現在、連立政権を26年間維持してきた公明党が突然離脱を宣言するなどの圧力に直面していると指摘。公明党の斉藤鉄夫代表が自民党に「決別」を伝えた党首会談前日に、呉江浩（ウー・ジアンハオ）駐日中国大使と面会していたとの情報を紹介した。その上で、9日に国会で開かれたモンゴル人権団体による国際フォーラムで、高市氏は自民党有志による「南モンゴルを支援する議員連盟」会長として中国政府の内モンゴル自治区における人権侵害への強い懸念を示すメッセージを送信したことに中国側が強く抗議しており、公明党の連立離脱決定に何らかの影響を及ぼした可能性を示唆している。（編集・翻訳/川尻）

「グーグルが韓国に370億円払わずネットワーク「ただ乗り」？韓国ネット「払うべきものは払え」」　2025年10月13日、韓国・YTNは「米Google（グーグル）が昨年、韓国に支払わなかったネットワーク使用料（Network fee）は最大で3479億ウォン（約370億7200万円）に達する」と伝えた。国会科学技術情報放送通信委員会に所属する議員が、電子公示システム（DART）と情報通信政策研究院（KISDI）報告書、メディアの報道などを根拠に分析した内容をこのほど明らかにした。それによると、Googleが昨年、韓国内で負担すべきだったネットワーク使用料は売上高基準で2147億ウォン、トラフィックシェア基準で3479億ウォンと推計されたという。売上高基準の推計には、韓国のNaverとKAKAOが16年にそれぞれ売上高の1．8％、2．0％水準で納付したことを考慮した。ここに、嘉泉大学のチョン・ソンミン教授が推計した昨年のGoogleコリアの売上高（11兆3050億ウォン）を代入すると、Googleが納付すべきだった額は約2147億ウォンになるという。また、KISDIの報告書によると、昨年の韓国のインターネット専用回線市場規模は1兆1150億ウォンで、トラフィックシェア（31．2％）基準で推計すると3479億ウォンになるという。分析をまとめた議員は、「ネットワーク使用料の支払いは市場の合理的な秩序であるが、Googleは圧倒的な世界市場支配力を盾に、金を出さずに年間約2000億～3000億ウォン以上の恵沢を得ている」と指摘。典型的な市場失敗事例だと述べている。この記事に、韓国のネットユーザーからは「薄汚い企業」「払うべきものは払え」「Googleを韓国から撤退させればいい」「郷に入ったら郷に従ってもらおう。課徴金も加えて徴収すべき」「じゃあ韓国のNaver（ネイバー）やDaum（ダウム）も世界中のインターネットサービス提供者に使用料を払わなきゃいけないのか？」「GoogleもYouTubeも韓国から撤退させたら？（笑）」「Googleを使わないと韓国は後進国レベルに衰退するぞ」などのコメントが寄せられている。（翻訳・編集/麻江）

「東京の街頭をネズミが横行、かまれて出血し治療受けた観光客も―台湾メディア」　台湾メディアのTVBS新聞網は11日、「東京の街頭をネズミが横行している」とする記事を掲載し、東京旅行を計画している人に注意を促した。記事はまず、「かつて日本の衛生状況はとても優れていると各国の観光客に称賛されていた。しかし近ごろは、街中の至る所にゴキブリやネズミが出没し、東京の衛生状況は悪化してしまったという観光客の声が増えている」とし、ドバイ出身の女性がこのほど、インスタグラムへの投稿で、都内のホテルを出てすぐにネズミに足をかまれて出血したため病院で治療を受けた体験を共有し、「東京はもうきれいなところとは言えない」などと記したことを紹介した。その上で、「産経新聞によると、東京の新宿や渋谷など観光客の多い地域で大量のネズミ出没が問題となり、被害に遭った人も増えている。営業時間を延長する店が増えるにつれて生ごみも増えていることや、路地裏などにごみが山積みになっていることなどが、ネズミやゴキブリの出没問題を悪化させている」と伝えた。（翻訳・編集/柳川） 在 Instagram 查看这篇帖子 Tutku (@yogitutty) 分享的帖子