「中国の新型兵器は日米台にとって巨大な脅威に―独メディア」　2025年9月3日、独国際放送局ドイチェ・ヴェレの中国語版サイトは、中国の戦勝80年記念軍事パレードで登場した武器に関する台湾の軍事専門家による見解を報じた。記事は台湾国防安全研究院の軍事技術専門家、舒孝煌（シュウ・シャオホアン）氏の見解を紹介。舒氏はパレードで披露された兵器の多くが、過去の報道や軍事演習で存在が示唆されていたり、既存兵器の派生型であったりするため、完全に新しいものとは言えないものの、公の場でまとめて展示されるのは今回が初めだとした。また、今回のパレードは陸・海・空・宇宙・サイバー空間に続く「認知領域」という「新たな領域」、そしてAIやサイバー、ステルス無人システムなどの「新たな質」の作戦能力が特に強調されたと分析。中でも注目すべきは完全なステルス設計の無人機群で、FH-97は有人戦闘機が前方の危険な任務遂行のために遠隔操作する「忠実な僚機」としてAIが搭載されている可能性があるとの認識を示した。その上で、ステルス性能を搭載した無人機は探知が極めて困難で、台湾や地域の米軍配備、そして日本の防空システムにとって非常に大きな脅威となると指摘した。舒氏はさらに、海軍の次世代航空兵力としてJ-15TとJ-35艦上戦闘機に注目。J-15Tは電磁カタパルトを搭載した最新空母「福建」に搭載される見込みで、最新の電子システムを備え、旧型より作戦能力が格段に向上しており、J-35はF-35Cに相当する第5世代艦上戦闘機でステルス性能を持つとした。このほか注目の武器として、射程1万キロ超という全世界への核攻撃を可能とする超長距離弾道ミサイルDF-61、空軍による核攻撃能力の穴を埋めるJL-1空中発射型ミサイルなどを挙げた。舒氏は、中国が兵器の国産化と自主技術を強調するのは、「核心技術を西側やロシアに依存している」「米国の概念を模倣している」といった外部からの批判や疑念を払拭するためだと分析。中国は今や、これまで西側から消化・吸収してきた技術を自国の能力へと発展させる力を備えているとの認識を示した。（編集・翻訳/川尻）

「中国のおばちゃんがタイの店で「人民元使えない」と大騒ぎ＝中国ネット「恥ずかしい」「ヤラセでは？」」　タイを訪れた中国人観光客の女性が現地の店で人民元を使おうとして断られ、激怒したとする動画が中国のSNS上で注目を集めている。1日に中国のSNS・微博（ウェイボー）に投稿された動画には、タイの串焼き店の前で高齢女性が中国語で「私はこのお金しか持っていない！」などと人民元で支払おうとする様子が映っている。撮影者が「どうしたんですか？」と尋ねると、女性は「このお金で買えないのよ！100元を渡したのに買えない！」などと騒ぎ立てた。撮影者が「国内のお金は使えないですよ」と教えるも、女性は「どこでも使えるはず。どうして使えないのよ」などと言って聞かず。「タイで私たちの国のお金が使えるわけないでしょう」と再び諭されると「じゃあ、もう買わない！」と返答。最終的に撮影者が代わりに代金を支払ってあげたが、女性は店員に「ちゃんと火が通ってるの？」などと言い放ち、商品を受け取った後も不満げな表情を見せた。この動画に中国のネットユーザーからは「頭がおかしいの？」「もし中国でバーツを渡されたら、あんたは受け取るのか？」「海外でこんなことして恥ずかしい」「こういう年寄りに海外に行かせるなよ」「空港の両替所でバーツに両替できるよ」「海外に出たことのない多くの人は、人民元が東南アジアの国で使えると思っている」といった声が上がった。また、女性があまりに非常識なことから「ヤラセではないのか」と疑うコメントも見られた。（翻訳・編集/北田）

「「藤本タツキ17-26」がアニメ化！世界独占配信決定に中国ネット「絶対に見る」「待ちきれない」」　2025年9月2日、「藤本タツキ17-26」のアニメ化と世界独占配信決定が決定し、中国のネットユーザーが歓喜している。「藤本タツキ17-26」は、漫画家・藤本タツキ氏が17歳から26歳までの間に描いた読み切りを収録した「藤本タツキ短編集 17-21」と「藤本タツキ短編集 22-26」の中から8作品をアニメ化した作品で、11月8日からAmazonの動画配信サービス・Prime Videoで世界独占配信されることが発表された。同作には「庭には二羽ニワトリがいた。」をはじめ、「佐々木くんが銃弾止めた」、「恋は盲目」、「シカク」、「人魚ラプソディ」、「目が覚めたら女の子になっていた病」、「予言のナユタ」、「妹の姉」が収められ、各作品で異なるスタッフが参加する予定となっている。併せて、キービジュアルと予告編が公開されると、キービジュアルには「原点が、動き出す」のキャッチコピーとともに、各作品の世界観を組み合わせたタイトルロゴが描かれた。また、予告編では各作品の印象的なワンシーンがテンポよく映し出されている。これを中国のSNS・微博（ウェイボー）で467万人以上のフォロワーを持つブロガーが紹介すると、ネットユーザーからは「今年は藤本タツキイヤーなのか？」「藤本タツキの短編集がアニメ化されるなんて」「短編集ももっと出してほしい、本当に感服だ」とのコメントが寄せられた。また、「絶対に見なきゃ」「配信されたら絶対に見るよ」「これは楽しみにする価値あるね」「うれしい。めちゃくちゃ楽しみだ」「すごく面白そう。配信が待ちきれない」などと、アニメ配信を楽しみに待つ声も多く寄せられている。（翻訳・編集/岩田）

「中国人の7割が自国を「強大」と認識、「米国は友好国」との回答はわずか17％―台湾メディア」　2025年9月3日、台湾メディア・自由時報は、中国人の7割が自国を強くなったと認識し、米国を友人とみなす人が17％にとどまったという世論調査の結果を報じた。記事は米国独立系シンクタンク「シカゴ・グローバル評議会」と「カーター・センター」が4〜6月に中国の成人1002人を対象として実施した世論調査の結果を紹介。約7割が軍事力や科学技術、経済力、文化的影響力により、中国は「世界で最も偉大な国の一つ」と回答しており、中国政府の思惑通り中国人が民族的な自信を高めつつあるとの認識を示した。また、米国を友人と答えた人の割合は過去最低の17％にとどまった一方で、7割が米中貿易を肯定的に捉えていた。多くの人が米国に対しては「協力できる時は友好的に協力し、必要な時は断固として対抗する」という「両手戦略」を支持していることが明らかになったと伝えた。さらに、自国経済に対しても中国人が矛盾した心理を抱えていることが浮き彫りになったと指摘。多くの回答者が中国経済の成果に誇りを感じているものの、GDP成長の鈍化や消費マインドの低迷を背景に、経済状況を「非常に良い」と評価したのは21％で、63％が「まあまあ良い」と答えるのにとどまったと紹介した。記事はこのほか、回答者の3分の1が収入は基本的な生活を維持するだけで精一杯だと述べ、11％は生活必需品の購入も困難だと回答した一方で、約半数は今後1年で経済が好転すると期待しており、特に学歴が高い層ほど楽観的だったと伝えた。（編集・翻訳/川尻）

「中国では長江の船までもが電動化されている―仏メディア」　中国メディアの参考消息は8月29日、「中国では長江の船までもが電動化されている」とするフランスの経済紙レゼコーの記事を紹介した。記事はまず、「中国はバッテリーに関する専門知識を活用し、船舶を含むあらゆる輸送手段の電動化を進めている」とし、「長江のほとりにあり、三峡ダムからほど近い人口400万人の都市、宜昌の港では、焼けつくような暑さの中、乗船を待つ人々が群がっている。ブリッジでは、地元の少数民族の衣装をまとったダンサーたちが、特色あるパフォーマンスで乗客を出迎えていた。数分後、長江三峡1号が音も黒煙も出さずに出航した。全長100メートル、最大1300人を乗せられるこの船は、2022年に就航した中国最大の全電化クルーズ船だ」と伝えた。その上で、「電動化によって運営コストが50％削減された」とする国営クルーズ会社のツアーガイドのコメントを紹介し、「新世代の電気船を開発しているのは中国だけではない。しかし、中国には明確な強みがある。それはバッテリー大手の寧徳時代新能源科技（CATL）だ。世界の動力用バッテリーの約40％を供給するCATLは今年、世界最大規模の株式公開を達成し、宜昌に新工場を開設済みだ」と伝えた。記事はさらに、「宜昌は三峡ダムからわずか50キロという立地のおかげで、豊富で安価な電力供給を誇っている」とし、「ここでは電気代はガソリンの3分の1だ。長距離輸送の必要がないからだ。長江の船舶は長らく石炭とガソリンを燃料としてきた。三峡ダムの運用が本格的に開始されて以来、船舶数が急増し、汚染を引き起こしている。内陸水路輸送の利点を生かしつつ、環境保護にも配慮していかなければならない」とする地元政府関係者のコメントを紹介した。記事は「中国は、輸出能力を備えた業界のリーダーを育成することを目標に、自動車以外の輸送分野全体にバッテリーの技術的優位性を拡大している」とし、「長江三峡1号の乗客のほとんどが電動船だということに気づいていないが、中にはその技術に感銘を受けた人もいる。武漢から来たというあるカップルは、夜陰に紛れて手をつないで船を降りながら、電動船は環境に優しく安全だと語った」と伝えた。（翻訳・編集/柳川）

「日本行き航空券がたったの3800円！？「この値段はヤバい」―台湾メディア」　台湾メディアの自由時報は3日、「国内旅行よりも安い？」と題し、ある航空会社の日本行きの航空券が780台湾ドル（約3800円）という破格の安値で販売されたことを伝えた。記事によると、タイの格安航空会社「ベトジェットエア」が2026年3月のプロモーション航空券を発売し、台北発沖縄行きの片道最安運賃がたったの780台湾ドルだったことがSNS上で大きな話題を呼んだ。あるユーザーがフェイスブックの沖縄旅行情報をやり取りするグループでこれを紹介すると、ネットユーザーからは「この値段はヤバい」「海外に行くのに墾丁（台湾のリゾート地）に行くより安いだって？」「これは突撃するしかないでしょ」といった声がある一方、「これ税抜き価格（燃油サーチャージや空港使用料を含まない価格）でしょ」といった指摘も出た。また、「ベトジェットは遅延で有名」「飛行機に乗って離着陸を3回も体験したのは初めて」「一方的にキャンセルされたい人は買ってみるといい」「遅延、キャンセル、あるいは急な経路変更ばかり」「どんなに安くても二度と乗らない」といった厳しい意見も見られたという。記事によると、最安の片道780台湾ドルは3月16日と26日のみで、そのほかは1100台湾ドル（約5300円）または1470台湾ドル（約7100円）などの価格が設定されていた。しかし、今月3日時点ではすでに780台湾ドルのチケットはなくなり、最安値は1100台湾ドル（約5300円）に。燃油サーチャージなどを含めると2195台湾ドル（約1万600円）になるという。（翻訳・編集/北田）

「＜女子バレー＞「日本がアジアの面目を保つ」と中国メディア、オランダ下し世界選手権ベスト4入り」　2025年9月4日、中国メディアの騰訊網は、タイ・バンコクで行われた女子バレー世界選手権の準々決勝で、日本が強豪のオランダを破ってベスト4進出を果たしたことを報じた。記事は、3日に行われた準々決勝2試合で、日本とイタリアがそれぞれ勝利して準決勝に進出したと紹介。日本は多くのセットで先手を握られる苦しい展開だったものの、石川真佑、佐藤淑乃、和田由紀子による攻撃と粘り強い守備でオランダのミスを引き出したとした。そして、第1セットをオランダが先取するとその後は交互にセットを取り続け、勝負は最終第5セットにもつれ込んだと伝えた。そして、迎えた第5セットでは序盤2-5と3点差をつけられて絶体絶命のピンチとなったが、ここから島村春世のクイック攻撃でオランダのブロックを揺さぶって劣勢を挽回して逆転につなげ、15-12で日本が制したと紹介。セットカウント3−2で日本が勝利して15年ぶりの世界選手権ベスト4進出を決めたと報じている。その上で、ここ数年は欧州勢の台頭によりアジア勢の成績が低下しており、今大会も中国が9位、タイが13位、ベトナムが31位と振るわず、アジア勢でベスト8に進出したのは日本だけだったと紹介。アジア勢が世界選手権でベスト4に入るのは2018年大会で銅メダルを獲得した中国以来7年ぶりであるとし、今大会の日本の躍進が「アジアの面目を保った」と評価している。記事はこのほか、イタリアがポーランドに対して圧倒的な強さを見せて3-0のストレート勝ちを収め、国際バレーボール連盟（FIVB）主催の国際大会で34連勝を達成したことを併せて紹介した。（編集・翻訳/川尻）

「「孫穎莎の軍事パレードの感想」がトレンド入り、中国アスリートが続々コメント」　3日に中国で行われた抗日戦勝80年を記念する軍事パレードに卓球女子の孫穎莎（スン・インシャー）らアスリートがコメントを寄せている。中国国営の中央テレビ（CCTV）の央視新聞が伝えた。記事によると、孫は軍事パレードについて「このように盛大な記念大会を目にして、すべての中国人の心は誇りで満たされていると信じています。私たちはそれぞれの分野で努力して輝きを放ち、新たな勝利を絶えず創造し、強国建設と民族復興のために自ら新たな貢献をしていかなければなりません」とコメントした。なお、「孫穎莎の軍事パレードの感想」は中国のSNS・微博（ウェイボー）でトレンドトップ10に入った。また、卓球男子のトップ選手・王楚欽（ワン・チューチン）は「天空に響き渡るスローガン、整然とそろった歩調、心を震わせる轟音（ごうおん）――それは歴史と未来がぶつかり合うこだまだ」と、卓球男子のレジェンド・馬龍（マー・ロン）は「敬意、感動、幸福。平和を守ろう！君は祖国を永遠に信じられる」と、卓球女子五輪連覇の陳夢（チェン・モン）は「畏敬、期待、共に見届けよう！」とコメントした。このほか、陸上男子100メートルのアジア記録を持つ蘇炳添（スー・ビエンティエン）は「現地でパレードを見て圧倒された。力強く、堂々としており、中華民族の偉大な復興は止められない。偉大な祖国は繁栄昌盛だ」と、競泳男子の汪順（ワン・シュン）は「歴史を銘記し、平和を大切にし、革命の烈士たちに敬意を表します」と、スピードスケート・ショートトラック男子の武大靖（ウー・ダージン）は「天安門で閲兵式をこの目で見て感動と誇りを覚えた。正義は必ず勝ち、平和は必ず勝ち、人民は必ず勝つ！歴史を銘記し、烈士をしのび、偉大なる祖国の繁栄昌盛を願う」とコメントした。（翻訳・編集/北田）

「中国の半導体露光装置はASMLに20年遅れ―台湾メディア」　2025年9月3日、台湾メディア・工商時報は、中国本土の最先端半導体製造技術は、オランダ・ASML製の旧型露光装置に依存している可能性があると報じた。記事は、ゴールドマン・サックスのレポートによると、中国の半導体最大手SMICが製造する最先端の7ナノメートルチップは、オランダASML製の旧世代であるDUV（深紫外線）露光装置に依存している可能性が高いと紹介。その背景として、ASMLが米国製部品に依存している状況を盾として米国が同盟国を巻き込んで中国への先端装置の輸出を規制していることがあると伝えた。そして、ASMLは、5ナノ以下の先端半導体に不可欠なEUV（極端紫外線）露光装置や、さらに先の世代で必要となる高NA（開口数）EUV露光装置といった、世界の最先端技術を独占していると説明。台湾の半導体製造大手TSMCはASML製の装置で3ナノや2ナノのチップを量産しているとした。これに対して、中国政府も半導体産業の発展を強力に推進しており、特に露光装置を打破すべきボトルネック技術の最重要課題と位置づけ、資金援助や税制優遇を積極的に行っているものの、現状の中国国産露光装置の技術レベルは旧世代の65ナノプロセスに留まっていると指摘した。また、中国のコンサル会社「智研諮詢」のレポートによると、2023年の中国の露光装置生産台数は124台、市場規模は160億元（約3200億円）に達するなど、市場は拡大傾向にあると紹介する一方で、ゴールドマン・サックスが「ASMLが65ナノから3ナノ以下の技術に到達するまで、20年の歳月と400億ドル（約6兆円）の巨額投資を要した」と指摘し、中国メーカーが短期間で西側の先進技術に追いつく可能性は低いとの認識を示したことを伝えている。（編集・翻訳/川尻）

「1杯4万5000円の麺、半月足らずで10杯以上売れる―中国」　中国・浙江省杭州市の飲食店が販売している1杯4万5000円の麺が話題だ。中国メディアの極目新聞が2日に伝えた。同店は過去に1杯558元（約1万1500円）の麺を販売して話題になったが、最近では新たに1888元（約3万9000円）、2188元（約4万5000円）、2208元（約4万6000円）の高額料理をメニューに追加し、注目を集めている。記事によると、2208元の麺の具材は、玉ねぎ、トマト、キャビア、ウナギ、赤エビ、小ぶりのアワビなど。2188元の麺にはトマトが入っていない。SNS上では「高すぎる」と批判的な声がある一方、「食べたい人はいると思う」との意見も出るなど賛否が割れた。店主の呉（ウー）さんによると、今年8月下旬にこの高額メニューの販売を開始したが、2188元の麺は半月足らずで十数杯を売り上げた。1888元と2208元の麺はまだ注文がないという。呉さんは「高額メニューでいくら注目を集めても、肝心なのはお客さんが食べに来てくれること。自分の店の客層はよく理解している。新メニューを出せば必ず食べてくれるお客さんはいる」と語った。料理の技術と味には自信があるといい、「多くの常連客がいるのはみんなが他店よりおいしいと感じているから」と強気だ。中国のネットユーザーからは「また注目を集めようとして」「こんなの詐欺だろう」「バカがだまされる」「価格を明示していれば問題ない。ただ、見た目は大しておいしくなさそう」「金持ちが気まぐれに食べる物」「麺に金を払うのではなく、メンツに金を払うんだ」「店には価格を設定する権利があるし、消費者にも選ぶ権利がある。売り手と買い手がいるなら何の問題もない」といったコメントが寄せられた。（翻訳・編集/北田）