今回は、ホスピタリティ産業において、「お客様をひとくくりにしない」こと、そして「日々価値を提供する」ための仕事の向き合い方についてお話しします。

ホスピタリティ産業は、単に部屋を提供する不動産業とは異なります。お客様が求めるのは「非日常」の体験。一人ひとりの好みや期待は異なり、画一的なルーティン接客では、個人経営の旅館やホテルの価値は伝わりません。

ホスピタリティ産業でも、生産性や効率化は欠かせません。デジタルツールを積極的に活用して、予約管理やオペレーション管理などを合理化。これにより、スタッフは「人にしかできない価値あるサービス」に投資ができます。

お客様をひとくくりにせず、価値あるサービス・体験を提供することは、ホスピタリティ産業の持続可能性を高めます。リピーターが増え、口コミで新たな顧客が利用し、ファン化することで、旅館・ホテルの安定した収益基盤が築けるようになります。

今回のテーマは「私が旅館の事業承継を支援する理由」について、私自身の生い立ち、過去の苦い経験が背景にあることを中心に、お話したいと思います。

日本が世界に誇る観光コンテンツ「温泉」。

嬉野温泉の源泉水位低下のニュースは大きな話題となりました。温泉の源泉水位低下は、嬉野だけでなく、全国の温泉地域の共通の課題。

今回のテーマは、みんなが大好き温泉の持続可能性について深く考える機会になれば幸いです。

2024年の宿泊•観光業界の主要な出来事を振り返りながら、2025年の動向、トレンドについて少しお話ししました。

今回のテーマは、「2024年の業界動向を振り返る」です。

アフターコロナ以降、急回復するインバウンド市場の動向は1番の注目するトピックです。

ただし、右肩上がりに成長するインバウンド市場に対するブレーキは、オーバーツーリズムの課題です。

そのあたりの話を中心に解説していきます。

2024年5月に設立された西のゴールデンルートアライアンス。

今回は、第一回メンバーズセミナーが福岡市で開催され、当日の模様を、観光経済新聞社記者として取材してきました。

今回のPodcastでは、当日のセミナーの内容を要点だけ簡単に集約しお伝え致します。

＃西のゴールデンルート　＃インバウンド　＃欧米豪　＃観光　＃地域活性化

2024年6月19日開催された全旅連全国大会（札幌）は、久々の1000人を超える参加者で大いに盛り上がりました。

井上会長より、大会宣言・15の決議が発表されましたが、

大きなテーマしては、「宿泊観光産業が持続可能で稼げる産業へと変革し、そして業界全体の地位向上を図る。」という強いメッセージがありました。

今回のPodcastのテーマは、宿泊観光産業が持続可能で稼げる産業へと変革し、そして業界全体の地位向上を図るための、3つのポイントを考えてみました。

1. 顧客ニーズに合わせた高付加価値サービスの提供

従来の画一的なサービスではなく、顧客一人ひとりのニーズに合わせた高付加価値サービスを提供することが重要です。

具体的には、以下のような取り組みがあります。

・個性的な宿泊プランの開発（自社の強みを活かした）

・地域の魅力を活かしたアクティビティの提供

　（地域の素材を生かした体験プラン）

・訪日外国人旅行者向けのサービスの充実

・外国人スタッフの育成

・多言語対応の強化

2. 生産性の向上と人手不足の解消

宿泊観光産業は、人手不足が深刻な課題となっています。生産性を向上させ、人手不足を解消するためには、以下の取り組みがあります。

・ITを活用した業務効率化（DXなど）

・ロボットやAIの導入（DXなど）

・外国人労働者の積極的な活用

・働き方改革（休館日の導入）

・賃金の見直し（ベースの見直し）

3. 地域連携と官民一体の取り組み

宿泊観光産業は、地域経済と密接に関係しています。地域全体で連携し、官民一体となって取り組むことが重要です。

具体的には、以下のような取り組みがあります。

・地域の魅力発信（SNSなど）

・交通アクセス強化（2次交通問題）

・観光資源の開発（掘り起こし・磨き上げ）

・地域住民との交流（地域消費単価を上げる）

これらのポイントを踏まえ、関係者全体で協力して取り組むことで、宿泊観光産業を持続可能で稼げる産業へと変革し、業界全体の地位向上を図ることが可能となると考えます。

インバウンド急回復と円安によるコスト（諸経費）高騰が続く中で、

宿泊・観光産業において、二重価格の是非と導入対応を検討するところが増えてきました。

関係者一丸となって、メリットとデメリットを理解し、適切な対応に取り組むことが重要です。

大阪万博を機に、欧米豪のインバウンドを大阪より西へ誘客を強化するために

昨年9月に2県10市の首長が集まり、「西のゴールデンルート」が宣言されました。

今回は、5月17日に更に組織拡大し、40の自治体、広域DMO、100以上の民間事業者なども加わり、

官民連携の新しい組織として、西のゴールデンルートアライアンス設立総会が開催されました。

日本最大のデスティネーションになる「西のゴールデンルート」は今後大変注目です。