買う前に「HHKB」を試せる！　ゲオあれこれレンタルが「9泊10日3980円」で貸し出し。　ゲオは2月16日から、物品レンタルサービス「ゲオあれこれレンタル」においてPFU製コンパクトキーボード「Happy Hacking Keyboard（HHKB）」の貸し出しを開始した。レンタル料金は9泊10日で3980円（※1）で、レンタルの開始を記念してPFUと共同で3月31日まで「お試しキャンペーン」も開催する。

最大56コア搭載！　Intelがワークステーション向けCPU「Xeon W-2400／W-3400」を発表。　Intelは2月15日（米国太平洋時間）、デスクトップワークステーション向けの新型CPU「Xeon W-2400シリーズ」「Xeon W-3400シリーズ」（開発コード名：Sapphire Rapids）を発表した。搭載製品は順次発売される予定だ。

スマートスピーカーの入門にもピッタリ？　「Amazon Echo Dot（第5世代）」クイックレビュー。　既報の通り、アマゾンジャパン（Amazon）は2月14日、スマートスピーカー「Amazon Echo Dot」「Amazon Echo dot with clock」の新モデル（第5世代）を発売する。同社のECサイト（Amazon.co.jp）における税込み販売価格は、Echo Dotが7480円、Echo Dot with clockが8480円となる。

14型軽量モバイルノート「dynabook Rシリーズ」がモデルチェンジ　第13世代Coreプロセッサに。　Dynabookは2月17日、第13世代Coreプロセッサを採用した14型プレミアムモバイルノートPC「dynabook R8」「dynabook R9」を発売する。税込みの予想実売価格はそれぞれ27万円台半ば、30万円台後半となる。

ライバルはSurface？　テックワンが携帯ゲーミングPC「ONEXPLAYER2」を3月31日に発売　16万6000円から。　テックワンは3月31日、中国ONE-NETBOOK Technology製のポータブルゲーミングPC「ONEXPLAYER2」を発売する。税込み価格は16万6000円からで、小型モバイルPC専門店「ハイビーム」では2月9日から購入予約を受け付けている。

「Microsoft 365」「Microsoft Teams」が使いづらい状況に　日本を含むアジア太平洋地域で。　Microsoftの「Microsoft 365」の一部サービスと「Microsoft Teams」が、日本時間の8時30分頃から不安定な状態が続いている。影響を受けているのは日本を含むアジア太平洋地域のユーザーで、14時20分時点ではTeamsの障害はおおむね回復しており、Microsoft 365の一部サービスにおいて利用不可または不安定な状態が続いているようだ。

最上位モデルはゲーマーやクリエイターにもピッタリ!?　Samsungが薄型ノートPC「Galaxy Book3シリーズ」を発表。　Samsung Electronicsは2月1日（米国東部時間）、新型ノートPC「Galaxy Book3シリーズ」を発表した。いずれも同社のGalaxyブランドのスマートフォン／タブレットとの連携機能を備えており、手持ちのデバイスをGalaxyブランドでそろえるとより便利に使えることが特徴となる。

Intelが「Arc A750 Limited Edition」の米国価格を40ドル値下げ　コスパ向上×ドライバー改善でライバルと勝負！。　Intelは2月1日（米国太平洋時間）、同社が設計したグラフィックスカード「Arc A750 Limited Edition」の希望小売価格を289ドル（約3万7500円）から249ドル（約3万2300円）に引き下げることを発表した。日本における販売価格の変更については、特に言及されていない。

Amazonのスマートスピーカー「Echo Dot」が第5世代に　スピーカーを大型化し温度センサーを新搭載。　アマゾンジャパン（Amazon）は2月14日、スマートスピーカー「Echo Dot」「Echo Dot with clock」の新モデル（第5世代）を発売する。Amazon.co.jpでは2月1日から販売予約を受け付けており、同サイトにおける税込み販売価格は、Echo Dotが7480円、Echo Dot with clockが8480円となる。両製品は、2月14日以降に一部の家電量販店でも販売される予定だ。

性能への不満は1割未満!?　MM総研が「GIGAスクール端末」の利活用に関する動向を調査。　MM総研は1月23日、2022年12月時点における「小中学校におけるGIGA スクール端末の利活用動向調査」の結果を発表した。調査対象は、小中学校を設置する1741自治体の教育委員会（回答数は1144、※1）と国公立小中学校の教員1200人で、文部科学省が主導する「GIGAスクール構想」の現状と課題が浮き彫りとなった。