今日の株式 明日の株式：ストボ！Podcast

21日の東京市場は反落。TOPIX業種別騰落率は、その他製品、精密のみ下落。上昇率上位は、鉄鋼、鉱業、海運、空運、保険など。

　前日の米国市場は3指数とも上昇。追加経済対策について、民主党ペロシ下院議長がホワイトハウスとの合意を示唆し、好感されたようです。東京市場は日経平均が52円高でスタート。終始小じっかり推移したものの、積極的な売買には至らず、東証1部売買代金は8日連続2兆円割れ。

個別銘柄では、トヨタ、NTT、三菱UFJなど主力株が堅調。ニトリによる買収検討が報じられた島忠も急伸しました。半面、任天堂が冴えず。

20日の東京市場は反落。TOPIX業種別騰落率は、海運、小売のみ上昇。下落率上位は、陸運、鉱業、紙パルプ、倉庫、農林水産など。

　前日の米国市場は3指数とも下落。追加経済対策が民主党提示の20日の合意期限に妥結できる見通しが立たず、警戒感が強まったようです。

東京市場は日経平均が84円安でスタート。米株先物や中国市場が不安定な動きをみせ、東京も連れ安しました。東証1部売買代金は7日連続2兆円割れで、昨年8月以来の連続記録となりました。

個別銘柄では、JR東、ANAなど運輸株が軟調。NTT、KDDIなど通信株も売られました。半面、セブン＆アイ、ツルハなど小売株の一角が強含み。

19日の東京市場は上昇。TOPIX業種別騰落率は、全業種が上昇。上昇率上位は、海運、ゴム、鉄鋼、非鉄、不動産など。

　前日の米国市場はまちまち。ワクチン開発への観測から薬品株は買われましたが、コロナの再拡大を警戒し、市場全体に勢いはありませんでした。

週明けの東京市場は日経平均が133円高でスタート。強い手掛かりはなかったものの、米株先物が堅調に推移し、東京も買いが先行しました。ただ、商いは薄く、東証1部売買代金は6日連続2兆円割れ。

個別銘柄では、トヨタ、パナソニック、三菱UFJなど主力株がしっかり。東京エレク、アドバンテストなど半導体関連も買われました。半面、石油資源、出光など資源関連の一角が冴えず。

16日の東京市場は下落。TOPIX業種別騰落率は、証券、鉄鋼の2業種のみ上昇。下落率上位は、陸運、鉱業、不動産、医薬品、精密など。

　前日の米国市場は3指数とも続落。週間の新規失業保険申請件数が増加に転じたうえ、追加経済対策の合意が遠のいたとみられ、売りが優勢でした。

　東京市場は日経平均が29円安でスタート。プラスで推移する場面もあったものの、後場に米株先物が軟化し、マイナス転落。商いも盛り上がらず、東証1部売買代金は5日連続2兆円割れ。

個別銘柄では、トヨタ、ソニー、コマツなど大型株が冴えず。JR東、小田急など電鉄株も売られました。半面、今期業績予想が好感されたファストリが上場来高値。

15日の東京市場は下落。TOPIX業種別騰落率は、鉄鋼、保険、空運の3業種のみ上昇。下落率上位は、薬品、紙パルプ、食品、農林水産、小売など。

　前日の米国市場は3指数とも続落。ムニューシン財務長官が追加経済対策について「選挙前の合意は困難」との認識を示し、ネガティブに取られたようです。

東京市場は日経平均が78円安でスタート。香港や上海、米株先物も不安定な動きをみせ、東京も終始売りが先行。一時2万3500円を割り込む場面もありました。

個別銘柄では、トヨタ、ソフトバンクＧ、みずほなど主力株が冴えず。東京エレク、アドバンテストなど半導体株も売られました。半面、ＪＦＥ、日本製鉄など鉄鋼株の一角が強含み。

14日の東京市場はまちまち。TOPIX業種別騰落率は、小売、情報通信、精密、化学、サービスなど6業種が上昇。空運、鉄鋼、非鉄、ゴム、鉱業など27業種が下落。

　前日の米国市場は3指数とも反落。ジョンソン・エンド・ジョンソン、イーライ・リリーがコロナ薬の治験を中断し、嫌気されたようです。

東京市場は日経平均が56円安でスタート。売り一巡後は米株先物の上昇に合わせて買いが入り、後場はプラス推移。だだ、強い材料はなく、上値は追えませんでした。一方、マザーズ指数は一時1368.19まで買われ、2006年8月以来14年2か月ぶり高値。

個別銘柄では、イオン、ローソンなど小売株に買いが先行。KDDI、ドコモなど通信株も強含みました。半面、トヨタ、三菱UFJなど主力株が冴えず。

13日の東京市場は小幅反発。TOPIX業種別騰落率は、空運、保険、不動産、電機、証券など22業種が上昇。鉱業、石油石炭、薬品、卸売、情報通信など11業種が下落。

　前日の米国市場は3指数とも上昇。新製品発表会を控えたアップル、会員向けセール前のアマゾンが買われ、指数を牽引しました。

　東京市場は日経平均が109円高でスタート。買い一巡後はマイナス転落したものの、後場には切り返し、小高く引けました。一方、新興市場は上昇が一服し、マザーズ指数、ジャスダック平均とも小幅安。

　個別銘柄では、村田製、TDKなどアップル関連がしっかり。ツガミ、オークマなど機械株も買われました。半面、国際帝石、出光など原油関連株が冴えず。

12日の東京市場は小幅続落。TOPIX業種別騰落率は、空運、農林水産、情報通信、サービス、その他製品など12業種が上昇。ゴム、倉庫、海運、ガラス土石、自動車など21業種が下落。

　前週末の米国市場は3指数とも小幅続伸。トランプ大統領が包括的経済対策を再度示唆、ムニューシン財務長官も民主党側に1.8兆ドルで提案すると伝わり、期待感が買いにつながったようです。

週明けの東京市場は日経平均が31円安でスタート。特段の買い材料がなかったうえ、米民主党がトランプ政権側の提案に否定的な姿勢を示し、終始冴えませんでした。

個別銘柄では、決算・減配が嫌気された安川電が5％超の大幅安。郵船、商船三井など海運株も売られました。半面、JAL、ANAなど空運株の一角がしっかり。

9日の東京市場は小幅安。TOPIX業種別騰落率は、海運、小売、サービス、金属、石油石炭の5業種が上昇。不動産、証券、陸運、鉄鋼、鉱業など28業種が下落。

　前日の米国市場は3指数とも小幅続伸。航空業界向け支援や個人への小切手支給などについてトランプ大統領が民主党と妥協の余地を示唆し、好感されたようです。

　東京市場は日経平均が66円高でスタートしましたが、ほどなくマイナス転落。特段、大きな買い材料がなかったうえ、週末とあって手仕舞い売りが出たようです。

　個別銘柄では、三菱地所、東京建物など不動産株が軟調。野村、大和など証券株も売られました。半面、川崎汽船、郵船など海運株が小じっかり。

8日の東京市場は上昇。TOPIX業種別騰落率は、海運、鉄鋼、サービス、精密、証券など28業種が上昇。空運、ゴム、電気ガス、小売、陸運の5業種が下落。

　前日の米国市場は3指数とも反発。航空業界、中小企業向けの個別支援策の動きが伝わり、好感されました。

東京市場は日経平均が84円高でスタート。為替が前日より円安に振れたうえ、米国副大統領候補の討論会でも大きな波乱がなく、討論終了後に上げ幅を拡大。その後も高止まりしました。

個別銘柄では、川崎汽船、郵船など海運株が強い動き。大和、野村など証券株も買われました。半面、決算発表したイオン、ミニストップなど小売株が弱い動き。