元の論文：Autoantibodies in long COVID: a systematic review
Citation：Lancet Infect Dis. 2025;25(9):e476–e489

論文の要約
このシステマティックレビューは、自己抗体とロングCOVIDの関連について44本の研究を統合し、診断や予後に役立つ可能性を検討したものです。

◯ 背景
ロングCOVIDは世界で数億人に影響し、疲労、記憶障害、呼吸困難など多様な症状が長期間続きます。現在、確立した診断バイオマーカーはなく、診断や予後の予測は難しいとされています。

◯ 研究の範囲
2020年から2025年6月までに発表された1113件の研究から、基準を満たす44本（計7571人、うちロングCOVIDは3372人）を解析対象としました。

◯ 主な知見

• 全体の71％の研究で、自己抗体とロングCOVIDの発症・症状・重症度に関連があると報告されました。

• 抗核抗体（ANA）、Gタンパク共役受容体（GPCR）に対する抗体、ケモカインに対する抗体が有望な候補とされました。

• GPCR自己抗体はすべての研究でロングCOVIDと関連しており、疲労、痛み、不眠、認知障害などと結びついていました。

• ケモカイン自己抗体は逆に「症状が出にくい」ことと関連する研究もあり、予後予測に役立つ可能性が示唆されました。

◯ 意義
自己抗体は診断やリスク層別化に役立つバイオマーカー候補ですが、研究間のばらつきが大きく、参加者数も小規模です。臨床応用にはさらなる大規模研究が必要です。

◯ 治療的示唆
一部の小規模研究では、自己抗体を取り除く血漿交換や免疫吸着療法で症状改善が報告されましたが、まだエビデンスは限られています。

ロングCOVID, 自己抗体, 抗核抗体, GPCR抗体, ケモカイン抗体,

元の論文：Marburg Virus Disease in Rwanda, 2024 — Public Health and Clinical Responses
Citation：N Engl J Med. 2025;393:983–993

論文の要約
この論文は、2024年にルワンダで発生したマールブルグウイルス病（MVD）アウトブレイクに関する公衆衛生対応と臨床的知見をまとめています。

◯ アウトブレイクの概要
2024年9月、首都キガリの病院で重症熱性疾患の集団が発生し、最終的に66例のMVDが確認されました。そのうち77％は医療従事者でした。推定致死率は23％で、過去のMVDアウトブレイクよりも低率でした。

◯ 疫学的起源
最初の症例は鉱山でエジプトオオコウモリに曝露した鉱夫と関連しており、動物から人へのスピルオーバーが発端と考えられました。その後、病院内での感染拡大が主な伝播経路となりました。

◯ 臨床像と転帰
潜伏期中央値は10日。発症から入院までは中央値2日。主症状は発熱（95％）、倦怠感（88％）、消化器症状（82％）、出血症状（42％）など。死亡はウイルス量の高い患者（Ct値＜25）で特に多く見られました。

◯ 治療と介入
全患者に輸液や輸血などの支持療法が行われ、一部でレムデシビルや抗マールブルグ抗体MBP091が使用されました。重篤例52人がレムデシビルを投与され、その死亡率は6％と比較的低く、未使用群よりも良好でした。MBP091を投与された10人中2人が死亡しました。

◯ ワクチン対応
ライセンス未承認のChAd3-MARVワクチンが緊急使用許可のもとで導入され、1710人の医療従事者や接触者が接種されました。アウトブレイク宣言から13日以内で接種開始に至った迅速な対応でした。

◯ 公衆衛生対応
接触者追跡は1497人に実施され、コミュニティ健康ワーカーによる大規模な啓発活動も行われました。10月末以降新規感染は急減し、12月20日には終息が宣言されました。

◯ 意義
今回の経験は、都市部でのMVDアウトブレイクにおいても、迅速な監視・隔離、支持療法、実験的治療薬・ワクチンの導入が致死率低下に寄与することを示しました。今後は院内感染対策の強化、One Healthによる早期検出、臨床試験体制やワクチン備蓄の整備が重要と結論づけられています。

マールブルグウイルス病, アウトブレイク対応, レムデシビル, ワクチン, 院内感染,

元の論文：Broad-Spectrum Antibiotic Use at the End of Life in Patients With Advanced Cancer
Citation：JAMA Netw Open. 2025;8(9):e2530980

論文の要約
この韓国全国データベースを用いた後ろ向きコホート研究は、進行がん患者が死亡前6か月間にどのように広域抗菌薬を使用していたかを解析したものです。対象は2002〜2021年に死亡した51万5366人のがん患者です。

◯ 患者背景
平均年齢68.8歳、男性67.4％。固形がんが大多数（93.8％）で、肺がんが最多（23.7％）でした。全体の55.9％が死亡前6か月間に広域抗菌薬を使用していました。

◯ 使用のタイミング

• 抗菌薬を処方された患者の割合は「死亡前3か月〜1か月（T2）」で最大（28.1％）。

• 消費量（日数あたりDOT）は「死亡前1か月〜2週間（T3）」で最大（190 DOT/1000患者日）。

• 最終週（T5）には処方割合13.3％、消費量77.4 DOT/1000患者日に低下。

◯ がん種による違い

• 血液腫瘍（白血病、リンパ腫、多発性骨髄腫）は固形がんよりも一貫して使用率・消費量が高い。特に白血病では最終週でも処方割合が肺がんより有意に高い（OR 1.50）。

• 胆嚢・胆道がんでは死亡前3か月以前から使用率がやや高い傾向。

◯ 解釈
死亡前3か月〜2週間は抗菌薬使用が集中する「転換点」であり、この時期の適正使用が抗菌薬スチュワードシップの重要なターゲットになる。血液がん患者は終末期でも集中的に抗菌薬を必要とする傾向が強く、固形がん患者よりもパターンが異なる。

◯ 臨床的意義
抗菌薬の過剰使用はC. difficile感染や耐性菌の増加、QOL低下を招く恐れがある。本研究は、終末期がん患者の抗菌薬使用を「患者の目標と調和させる」ための指針を提供している。緩和ケアやホスピスと連携した使用抑制も有効と考えられる。

進行がん, 終末期, 広域抗菌薬, 耐性菌, 抗菌薬スチュワードシップ,

元の論文：The Impact of a Nationwide Blood Culture Bottle Shortage in 2024 on Healthcare Facilities in the United States
Citation：Clin Infect Dis. 2025

論文の要約
この研究は、2024年に米国で起きた血液培養ボトルの全国的な供給不足が医療現場に与えた影響を解析したものです。調査はCDCの全国アンケートと、Premier Healthcare Databaseを用いた多施設後ろ向きコホート研究で行われました。

◯ アンケート調査の結果
3,196施設が回答し、そのうち45.6％が該当製品を使用。使用施設の約76％が供給不足の影響を受け、53.6％の施設が「中等度〜重度の影響」と回答しました。対応策としては「採取本数の制限」「高リスク患者への優先使用」「血液培養実施アルゴリズムの導入」が主にとられました。

◯ 血液培養実施数の変化
該当製品を使用する施設において血液培養の実施率が27.4％減少しました。特に入院時、入院後、ICU、非ICUすべてで同様に減少が認められました。

◯ 血流感染の検出率
患者1,000入院あたりの病原体陽性率が30.8から25.0へと15.3％減少しました。一方、他製品を使用する施設ではほとんど変化がありませんでした。検出減少は大腸菌や黄色ブドウ球菌、肺炎球菌、化膿レンサ球菌など主要病原体に及んでいました。

◯ ソリタリー培養（単回採取）の増加
不足期間中、該当施設では単回培養の割合が大幅に増加（2.8％→7.9％）し、特に入院後採取やICUで顕著でした。これは一部の施設で「最低限1セットは確保する」方針がとられたことを反映しています。

◯ 意義
血液培養ボトル不足により、血液培養実施数と血流感染検出率が大きく減少しました。これにより、感染症診断の遅れ、患者アウトカムの悪化、耐性菌サーベイランスの不正確さなど、公衆衛生上の深刻な影響が懸念されます。

血液培養, 供給不足, サーベイランス, 血流感染, 医療安全,

Discontinuing MRSA and VRE Contact Precautions: Defining Hospital Characteristics and Infection Prevention Practices Predicting Safe De-escalation

Citation
Infection Control & Hospital Epidemiology, 2022; 43(11): 1595–1602

論文の要約
本研究は、メチシリン耐性黄色ブドウ球菌（MRSA）およびバンコマイシン耐性腸球菌（VRE）に対する接触予防策を、中止できる条件を明らかにするために、15施設の短期入院病院でInterrupted Time Series デザインにより実施された。

• 介入内容：12施設では接触予防策を中止し、3施設では継続した。MRSAおよびVREによる院内感染（HAI）の発生率を、中止前後で比較。

• 主要結果：中止群のHAI発生率には有意な増加はなく、MRSA HAIは0.14→0.15件/1,000患者日、VRE HAIは0.05→0.05件であった。

• リスク要因分析：中止が安全に行えた施設はいずれも、ベースラインでHAI率が低く、手指衛生の遵守が高かった。さらに、半個室を多く持つ構造も安全性と関連していた。

意義
本研究は、接触予防策を中止しても、適切な感染制御体制（低HAI率と高い手指衛生遵守）が整っていれば、非アウトブレイク環境下でも安全に対応可能であることを示唆している。感染症診療や病院運営の効率化につながる重要な知見である。

State-of-the-Art Review: Use of Antimicrobials at the End of Life

Citation
Clinical Infectious Diseases, 2024; 78(3): e27–e36

論文の要約
このレビューは、終末期医療における抗菌薬使用の実際と、感染症専門医（ID医）が果たすべき役割について整理したものである。

抗菌薬は、生命延長目的だけでなく症状緩和としても用いられるが、副作用や医療費、患者のQOLへの影響もある。著者らは、患者の価値観に即した治療決定を支援するためのフレームワーク（REMAP）や、治療の一時試行（time-limited trial）の考え方を紹介している。

感染症専門医は、患者・家族との対話を通じて、治療の意義や中止のタイミングを見極め、過剰治療を避けるための調整役として貢献すべきであると提言している。

Case 21-2025: A 75-Year-Old Man with Cough, Dyspnea, and Hypoxemia

Citation
N Engl J Med. 2025 Jul 24;393(4):390–399. doi:10.1056/NEJMcpc2412532

概要
本症例報告は、喘息と慢性閉塞性肺疾患の既往を有する75歳男性が、進行性呼吸困難、咳嗽、低酸素血症でマサチューセッツ総合病院に入院した経過を記録したものである。患者はアレルギー性気管支肺アスペルギルス症と診断され、長期にわたりステロイド治療およびボリコナゾールを使用していた。さらに中米への渡航歴を有していた。

入院時の画像所見では、右上葉に空洞性病変、両下葉に腫瘤状浸潤影が認められた。血痰培養・画像所見を基に鑑別は、血管炎、肺癌、真菌症（アスペルギルス症、ムーコル症、クリプトコックス症）、寄生虫感染、結核および非結核性抗酸菌症、放線菌症、ノカルジア症などが検討された。

喀痰塗抹ではフィラメント状の分枝した弱酸抗酸性グラム陽性桿菌が観察され、ノカルジア属が疑われた。改良抗酸染色では陽性、さらに培養で Nocardia farcinica complex が同定された。また、ノカルジアを抑制して培養すると Mycobacterium abscessus complex も分離され、二重感染が判明した。

治療としてトリメトプリム・スルファメトキサゾールとイミペネムによる静注併用療法が導入され、呼吸状態は改善した。経過中に左下葉無気肺や膿胸、さらに小脳膿瘍が合併したが、気管支鏡での吸引や胸腔ドレナージにより改善した。39日目に退院し、その後も経口ST合剤による12か月治療が継続された。3か月後の外来時点で呼吸器症状は消失し、胸部CTでは病変はほぼ消退していた。

結論
本症例は、長期ステロイド治療を背景に発症した Nocardia farcinica と M. abscessus の肺混合感染の稀な事例である。免疫抑制患者における鑑別診断の重要性と、培養条件の工夫による複数病原体検出の意義が示された。長期の併用抗菌薬治療と集学的管理により良好な転帰が得られた点が強調されている。

Airport malaria: report of four cases in Tunisia

Citation
Malar J. 2015;14:42. doi:10.1186/s12936-015-0566-x

概要
本報告は、2013年夏にチュニジアで確認された空港マラリア（airport malaria）の4症例を記載している。患者はいずれもチュニス・カルタゴ国際空港から2 km以内の居住者で、マラリア流行地への渡航歴、輸血歴、薬物使用歴はなかった。

4例とも Plasmodium falciparum 感染であり、診断までに平均7日を要したため、全例で重度の血小板減少や高い寄生虫血症がみられた。第1例は学生、第2例はその友人で共に若年男性、第3例は近隣住民、第4例も同地域在住の若年男性であり、全員が短期間に同一地域で発症した。遺伝子型解析の結果、全例で同一株と考えられるP. falciparumが検出された。

発症時期が集中していたこと、近隣で新たな症例が認められなかったこと、さらに蚊の捕獲調査で局所のAnopheles種は検出されなかったことから、感染は空港に到着した航空機に随伴したマラリア媒介蚊によるものと結論づけられた。

著者らは、臨床医が非流行地域の発熱患者においてもマラリアを鑑別に含める必要があること、特に空港労働者や空港周辺住民では診断の遅れが致命的になり得ることを強調している。また、公衆衛生上は、マラリア流行地からの航空機に対する徹底した殺虫処理と、空港周囲の蚊発生源対策が不可欠であると結論している。

Efficacy and Safety of Bepirovirsen in Chronic Hepatitis B Infection

Citation
New England Journal of Medicine, 2022; 387(21): 1957–1968

論文の要約
本試験（B-Clear）は、慢性B型肝炎患者を対象に、週1回の皮下注射によるベピロビルセン（300 mg、24週投与）単独または漸減投与を評価した、第2b相ランダム化・非盲検試験である。

• 対象と方法
  抗ウイルス薬を継続中または未使用の患者457名を、以下の4群に無作為化：

  1. 300 mg × 24週

  2. 300 mg ×12週 → 150 mg ×12週

  3. 300 mg ×12週 → プラセボ ×12週

  4. プラセボ ×12週 → 300 mg ×12週

• 主要評価項目
  治療終了後24週にわたってHBs抗原（HBsAg）とHBV DNAがともに検出限界以下となる「機能的寛解」を達成した患者の割合。

• 結果

  • 抗ウイルス薬使用群では、9〜10％が主要評価項目を達成。

  • 非使用群でも同様に9〜10％が寛解を維持。

  • 有害事象として注射部位反応、発熱、疲労、ALT上昇などが報告されたが、多くは軽度〜中等度であった。

• 意義
  ベピロビルセン単独または抗ウイルス薬併用での導入により、慢性B型肝炎患者の約10％で機能的寛解を得られた初のエビデンスである。今後はより大規模かつ長期の試験により確証を得ることが期待される。

• Cabotegravir for HIV Prevention in Cisgender Men and Transgender Women
  New England Journal of Medicine, 2021; 385:595–608

• Global, regional, and national progress towards Sustainable Development Goal 3.3 for HIV, tuberculosis, and malaria: a systematic analysis for the Global Burden of Disease Study 2019
  The Lancet, 2022; 399: 629–655

• Early Antiretroviral Therapy and Mortality among HIV-Infected Infants
  New England Journal of Medicine, 2008; 359:2233–2244

  
  

  この3編は、HIV感染症と関連する主要感染症（結核、マラリア）に関する国際的な予防・治療戦略と公衆衛生目標への進展状況をカバーしている。

  1. Cabotegravir for HIV Prevention in Cisgender Men and Transgender Women（NEJM, 2021）
     この第3相二重盲検無作為化比較試験では、HIV感染リスクの高いシスジェンダー男性およびトランスジェンダー女性に対する長時間作用型カボテグラビル（CAB-LA）筋注投与の予防効果を、経口テノホビル/エムトリシタビン（TDF/FTC）との比較で評価した。結果として、CAB-LAはTDF/FTCよりもHIV新規感染を有意に抑制し、曝露前予防（PrEP）の新たな選択肢としての有用性が示された。

  2. Global, regional, and national progress towards SDG 3.3 for HIV, tuberculosis, and malaria: GBD 2019 analysis（Lancet, 2022）
     本解析は、グローバル・バーデン・オブ・ディジーズ（GBD）2019データを用いて、持続可能な開発目標（SDG）3.3の達成度を評価した。HIV、結核、マラリアの世界的な罹患率・死亡率は減少傾向にあるものの、地域格差は大きく、特にサハラ以南アフリカと南アジアでは課題が残っている。感染症対策の加速と資源配分の最適化が求められると結論付けている。

  3. Early Antiretroviral Therapy and Mortality among HIV-Infected Infants（NEJM, 2008）
     南アフリカで実施された無作為化試験で、HIV感染乳児に対し診断直後から早期に抗レトロウイルス療法（ART）を開始する戦略を検討。免疫抑制の進行や臨床症状の出現を待たずに開始することで、死亡率とHIV関連疾患の発症率が大幅に低下し、早期ARTの生命予後改善効果が明確に示された。

  • 予防：CAB-LAによるPrEPは、経口PrEPに代わる高効果な予防手段として、服薬アドヒアランスの課題を軽減する可能性がある。

  • 公衆衛生：SDG 3.3達成には、HIV・結核・マラリアの全体的な負担減少に加え、地域格差是正が不可欠である。

  • 早期治療：乳児への早期ART導入は、生存率の改善に直結するため、診断・治療体制の迅速化が重要である。

  これらの知見は、HIVを含む主要感染症対策において「早期介入」「地域特性に応じた資源配分」「多様な予防手段の実装」が鍵であることを示している。

  総合的な意義