元の論文：First case of nosocomial transmission of severe fever with thrombocytopenia syndrome in Japan
Citation：Int J Infect Dis. 2025; in press

この症例報告は、日本で初めて確認された重症熱性血小板減少症候群（SFTS）の院内感染事例を報告しています。

◯ 症例概要
2023年4月、90代男性が食欲不振、発熱、運動困難で救急外来を受診。血液検査で血小板減少、白血球減少、肝酵素上昇が認められ、SFTSと診断されました。入院後に急速に病状が悪化し、3日目に死亡しました。

◯ 二次感染
患者を担当した20代の研修医が、初期診察と死亡後の中心静脈カテーテル（CVC）抜去・縫合処置を行いました。この際、研修医はゴーグルを装着せずに処置しており、血液飛散を受けた可能性がありました。11日後に発熱・関節痛・下痢・頭痛が出現し、血液検査でSFTSが確認されました。支持療法で回復しました。

◯ ウイルス解析
患者と医師から検出されたSFTSウイルスのゲノム解析では、MおよびSセグメントの一部配列が完全一致し、同一株による感染であることが確認されました。

◯ 考察
感染経路は初期診察時または死亡後処置時と考えられますが、特に死亡後のカテーテル抜去・縫合処置が高リスクであったと推定されました。SFTS患者の遺体は高ウイルス量を保持しており、血液曝露時の感染リスクが高いとされています。研修医は感染対策の習熟が十分でなく、PPE不備が感染につながった可能性があります。

◯ 公衆衛生的意義
日本で初めての院内ヒト－ヒト感染事例であり、SFTS患者の診療や死亡後処置では、ゴーグルを含む完全なPPEの使用が不可欠であることを示しました。特に研修医など感染管理に不慣れな医療従事者に対する教育と訓練の強化が求められます。

元の論文：Practical recommendations for routine cleaning and disinfection procedures in healthcare institutions: a narrative review
Citation：J Hosp Infect. 2021;113:104–114

論文の要約
このレビューは、医療施設における環境清掃と消毒の基本原則を整理し、日常的な現場で実践できる指針を提示しています。

◯ 医療関連感染（HAI）の背景
HAIは入院患者に最もよく起こる有害事象であり、死亡や入院期間延長、医療費増加につながります。環境表面は病原体のリザーバーとなり得るため、清掃・消毒が不可欠です。

◯ リスク評価の考え方
清掃や消毒の優先度は「患者リスク」「表面リスク」「病原体リスク」の3つを組み合わせて判断します。特にベッド柵やドアノブなど「高頻度接触面」は重点的な対象です。

◯ 使用する消毒剤と機材
アルコール、塩素系、過酸化水素などが用いられ、特性や素材適合性を考慮して選択します。機材は色分けで用途を区別し、使い捨てワイプの活用も推奨されます。

◯ 標準的な清掃手順
「きれいな場所から汚れた場所へ」「高い所から低い所へ」という原則で進めます。1つの布は1つの面にのみ使用し、二度拭きや液の再利用は避けます。

◯ 教育と訓練
清掃スタッフへの体系的な教育・訓練、定期的なフィードバック、監査が不可欠です。特に外部委託スタッフでは言語や教育背景が異なるため、わかりやすい教材が重要です。

◯ 病原体別の対応
C. difficileやノロウイルスのように環境で長期間生存する病原体には、強力な消毒剤やUV-C、過酸化水素蒸気などの補助的手段が必要な場合があります。

◯ 結論
環境清掃と消毒は、手指衛生と並んで感染制御の柱です。標準化された手順、適切な薬剤と機材の選択、スタッフ教育とモニタリングが、HAI予防に直結します。

Detection of Jingmenviruses in Japan with Evidence of Vertical Transmission in Ticks

Citation
Viruses, 2021; 13(12): 2547

論文の要約
日本の複数の地域で採取されたマダニ（各種種）を対象に、次世代シーケンシングによるマダニウイルスの探索を行った結果、ジンメンウイルスの一種であるJingmen tick virus（JMTV）および新規にTakachi virus（TAKV）が確認された。特に、未吸血の幼齢ダニ（Amblyomma testudinarium）でもJMTVが検出されたことから、自然界における垂直（親から子への）伝播の存在が示唆された。さらに、これらのウイルスは特定のマダニ種に限局して存在している可能性が示され、ジンメンウイルスが多様な宿主・地域で循環している実態が明らかになった。今後、これらの新興ウイルスの感染リスクや病原性、伝播動態について、さらなる疫学的および病原学的研究が必要とされる。

A New Segmented Virus Associated with Human Febrile Illness in China

Citation
New England Journal of Medicine, 2019; 380(22): 2116–2125

論文の要約
本研究は、中国北東部（内モンゴルおよび黒竜江省）において、原因不明の発熱と頭痛を伴う症例を対象に、病原体探索を目的として実施された調査である。最初の症例から採取した血液試料により、新たに分節性RNAウイルス（Alongshan virus: ALSV）が同定され、Flaviviridae科の一部門である Jingmenvirus群に属することが判明した。追跡調査により、計86例でALSV感染がRT-PCRおよび血清学的に確認され、19例では急性期および回復期の血清において抗体価上昇が認められた。本ウイルスは、既存の病原体では説明できない発熱性疾患の原因として、今後の公衆衛生サーベイランスや診断法開発の対象となる重要な知見である。

Climate Change and the Epidemiology of Infectious Diseases in the United States

Citation
Clinical Infectious Diseases, 2023; 76(5): 950–956

論文の要約
本総説は、気候変動が米国における感染症の流行・再興にどのように影響を及ぼすかを、One Healthの視点も交えて包括的に解説している。気温上昇や異常気象、湿度変動は病原体・ベクター・宿主に直接影響し、さらに土地利用や人口移動、ベクター制御などの社会的・環境的要因を通じて感染リスクを変化させる。特に蚊媒介性疾患、外来感染症、真菌症（例：コクシジオイデス症）の拡大、そして抗菌薬耐性の進展が懸念される。対策として、監視体制の強化、公衆衛生資源の拡充、臨床医への教育が重要であると結論づけている。

元の論文：Duration of Contact Precautions for Acute-Care Settings
Citation：Infect Control Hosp Epidemiol. 2018;39(2):127–144

論文の要約
このSHEAエキスパートガイダンスは、急性期病院で使用される接触予防策（Contact Precautions, CP）を、いつ中止すべきかについて整理しています。対象はMRSA、VRE、多剤耐性腸内細菌科細菌（MDR-E）、およびC. difficileです。

◯ MRSA
1〜3回の陰性培養でCP中止を検討できますが、慢性創傷や長期療養施設の入院歴がある場合は延長が望まれます。多くの施設は3回連続陰性を基準にしています。

◯ VRE
1〜3回の陰性便または直腸スワブ培養で解除を検討。ただし免疫不全や抗菌薬使用中では再陽性化が多く、長期保持の可能性があるため延長が推奨される場合があります。

◯ MDR-E（ESBL産生菌、CREなど）
6か月以上の経過、2回以上の陰性直腸スワブで解除を考慮。ただし、カルバペネマーゼ産生菌など治療選択肢が限られる株では無期限でのCP継続が推奨されます。

◯ C. difficile
下痢消失後48時間はCPを継続。院内感染率が高い施設では入院中ずっとCPを続けることも検討されます。

◯ 分子検査の役割
PCRは感度が高いものの、コロナイゼーションと伝播リスクの関連を十分に説明できるエビデンスが不十分で、現時点では正式な推奨はされていません。

◯ 結論
接触予防策の中止は一律でなく、施設の疫学やリソース、患者背景に応じて柔軟に運用する必要があります。今後は分子検査や大規模研究によるエビデンス強化が課題です。

接触予防策, MRSA, VRE, 多剤耐性菌, Cディフィシル,

Effectiveness of a serogroup B outer membrane vesicle meningococcal vaccine against gonorrhoea: a retrospective observational study

Citation
Lancet Infectious Diseases, 2022; 22:1021–1029

論文の要約
本研究は、ニューヨーク市とフィラデルフィアにおける性感染症サーベイランスデータと予防接種記録を用い、16〜23歳の若年層におけるMenB-4Cワクチン（4CMenB, Bexsero®）接種と淋菌感染リスク低減との関連を評価した後ろ向き観察研究である。

• 対象・方法
  2016〜2018年の期間に報告された淋菌感染、クラミジア感染、両者の混合感染（計167,706件）を解析。感染時点でのMenB-4C接種状況を完全接種（2回、30〜180日間隔）、部分接種（1回）、未接種に分類し、クラミジア感染を対照群としてロジビンomial回帰モデルで調整済み有病率比（APR）とワクチン有効率（VE）を算出した。

• 結果

  • 完全接種は未接種に比べ、淋菌感染に対して 40%（95%CI 23–53） の有効性を示した（APR 0.60, p<0.0001）。

  • 部分接種でも 26%（95%CI 12–37） の有効性（APR 0.74, p=0.0012）を認めた。

  • 一方、淋菌とクラミジアの混合感染に対する予防効果は認められなかった。

  • 保護効果は6か月・12か月の持続仮定下でもほぼ同等だった。

• 解釈と意義
  MenB-4Cは淋菌感染リスクを有意に低減し、交差防御効果が示唆された。抗菌薬耐性拡大に伴い淋菌ワクチン開発の重要性が高まる中、既存の髄膜炎菌ワクチンの活用が将来の淋菌予防戦略の一環となる可能性がある。特に、中程度の有効性（30〜50%）でも流行抑制・医療費削減に寄与し得ることが数理モデルで示されており、今後の臨床試験で解剖部位別有効性や免疫機序の解明が求められる。

The effects of the national HPV vaccination programme in England, UK, on cervical cancer and grade 3 cervical intraepithelial neoplasia incidence: a register-based observational study

Citation
Lancet, 2021; 398(10316): 2084–2092

論文の要約
英国では2008年より2価HPVワクチン（Cervarix）が12–13歳の女子を対象に定期接種として導入され、その早期効果を登録データから解析した。

• CIN3（高度異形成）発生率のリスク低減

  • 接種年齢が16–18歳群：39%減少

  • 14–16歳群：75%減少

  • 12–13歳群：97%減少（最も高い効果）

• 子宮頸がんの発生率
  接種開始以降、予想よりも少ない症例数となり、若年女性ではほぼ根絶に近いレベルに。

• 推定減少件数（〜2019年6月末まで）

  • 子宮頸がん：約448件減少

  • CIN3：約17,235件減少

臨床的意義
本研究は、HPVワクチン導入後の公衆衛生効果をリアルワールドデータで実証したものであり、子宮頸がんおよび前がん病変に対する予防戦略として極めて高い効果を示している。特に12–13歳での接種が最も効果的であり、早期接種の重要性を裏付ける結果である。

Single-Dose Liposomal Amphotericin B Treatment for Cryptococcal Meningitis

Citation
New England Journal of Medicine, 2022; 386(12): 1109–1120

論文の要約
本試験は、サハラ以南の5カ国でHIV陽性成人を対象に実施された第3相ランダム化非劣性試験である。以下の2群を比較した。

• 単回高用量リポソーム型アムホテリシンB（AmBisome）群：初回に10 mg/kgを点滴し、その後14日間フルサイトシンおよびフルコナゾールを併用。

• WHO標準治療群：7日間のドコシコレート型アムホテリシンB＋フルサイトシン、続いて7日間フルコナゾール。

10週時点の全死亡率は、AmBisome群で24.8%、標準治療群で28.7%、差は –3.9ポイント（非劣性マージン内）。脳脊髄液中の真菌除菌速度も両群で同等だった。副作用（グレード3/4）はAmBisome群で50.0%、標準群62.3%と、AmBisome群の方が少なかった。

臨床的意義
単回投与のAmBisome併用療法は、従来の強毒性治療と同等の効果を示しつつ、副作用が少なく、安全性と利便性を兼ね備えた治療法である。資源制限地域における実臨床への導入価値が高い。

State-of-the-Art Review: Diagnosis and Management of Spinal Implant Infections

Citation
Clinical Infectious Diseases, 2024; 79(6): e65–e71

論文の要約
本レビューは、脊椎インプラント感染（SII）の診断と治療に関する現時点での標準的なアプローチを、最新のエビデンスと専門家の見解に基づいて整理している。

• 診断の基本：術後3か月以内の早期感染では、発熱や創部排膿、持続する痛みが重要な手がかりとなる。MRIが推奨されるが、金属アーチファクトの影響には注意が必要である。診断には深部の培養検体が必須で、可能な限り手術による検体採取を優先すべきとされる。

• 治療戦略：

  • 安定したインプラントが残存する早期感染では、デブリードマン＋インプラント温存＋12週間の抗菌薬治療が標準とされる。スタフィロコッカス属に対してはリファンピン併用療法などのバイオフィルム活性抗菌薬が推奨される。

  • 感染源コントロールが不十分な場合や再手術困難な患者では、**長期抑制療法（SAT）**も検討される。

  • 慢性感染やインプラント不安定例では、インプラント抜去と6週間以上の抗菌薬治療が原則となる。慢性例ではCutibacterium acnesが主要な起因菌として挙げられ、ソニケーション培養の併用が診断に有用である。

• 補足事項：再感染や硬膜外膿瘍の遺残が疑われる場合を除き、定期的な画像再検査は推奨されない。また、「治癒」ではなく「寛解（remission）」という用語が好まれるなど、患者との対話における用語選択にも注意が促されている。

このレビューは、脊椎外科、感染症内科、放射線科の協働による診療方針の再確認に資するものであり、特に術後早期における感染症対応の標準化を目指す現場にとって有用な指針となる。