Emergence, transmission dynamics and mechanisms of artemisinin partial resistance in malaria parasites in Africa

Citation
Nature Reviews Microbiology, vol. 22, pp. 373–384 (2024)

論文の要約
本レビューは、アフリカ大陸におけるアルテミシニン部分耐性マラリア原虫（Plasmodium falciparum）の出現とその拡大について、分子・疫学・臨床の観点から包括的に論じている。

アルテミシニン耐性は従来、東南アジアに限局していたが、近年アフリカでもK13遺伝子の変異（特にR561Hなど）を伴う耐性株が複数出現し、地域内での持続的な伝播が報告されている。これらの変異株は、治療に用いられるアルテミシニンに対して反応遅延を示すが、現在のところ標準的なアルテミシニン併用療法（ACT）の有効性は維持されている。

本稿では、K13変異の分子的機構、環状体ステージでの耐性表現型、宿主免疫や薬物選択圧との相互作用について詳述している。また、地域ごとの伝播動態やゲノム監視の成果、ならびに将来のリスク評価の枠組みも紹介されており、早期対応の重要性が強調されている。

本レビューは、マラリアの耐性対策を科学的に再構築する上での重要な基盤を提供しており、感染症制御、公衆衛生政策、創薬研究に関わる専門家にとって不可欠な知見を含む内容である。

Feasibility of interrupting the transmission of soil-transmitted helminths: the DeWorm3 community cluster-randomised controlled trial in Benin, India, and Malawi

Citation
The Lancet, 2025; volume 405: pages 1267–1281

論文の要約
本研究は、ベナン・インド・マラウイの3か国において、地域全体を対象とした集団駆虫（community-wide mass drug administration: MDA）により、土壌伝播寄生虫（hookworm など）の感染伝播を中断できるかを評価した大規模クラスターランダム化比較試験である。

• 研究デザイン：各国40クラスター（計120クラスター、約35万人）を無作為に割り付け、3年間で6回のアルベンダゾールMDAを実施。以降24か月は非介入で経過観察を行い、qPCRにて感染率を評価した。

• 主な結果：

  • MDA群では感染率がベナンで44%、インドで41%、マラウイで40%相対的に低下。

  • 感染伝播の中断（感染率 ≤2%）を達成したのはベナンの11クラスターのみであり、インド・マラウイでは未達成。

• 有害事象：介入群で13件の重篤な有害事象が発生したが、全例が回復した。

臨床的・公衆衛生的意義：
学校中心の戦略では不十分な地域も多く、地域全体を対象としたアプローチが感染制御には有効であることを支持しつつも、伝播の完全遮断には至らなかったことから、MDAの頻度・期間・対象拡大の見直しが必要とされる。本研究は、WHOが掲げるSTH制御戦略の評価と再設計に大きな影響を与える成果である。

Estimating measles susceptibility and transmission patterns in Italy

論文の要約
本論文は、イタリア国内の地域別麻疹感受性とウイルス伝播パターンを、最新の疫学データおよび動的モデルを用いて評価した成果である。

• イタリアの国勢調査およびワクチン接種記録に基づき、各地域で未接種者の比率と過去の感染歴を推定。

• モデリングにより、特定の地域において集団免疫が低下している集団で麻疹のアウトブレイクリスクが高まることを明示。

• 特に、都市部と一部の地方都市において未接種率が高く、流行再発の「ホットスポット」が存在する可能性が指摘された。

• 改善対策として、対象地域におけるワクチン接種キャンペーンの強化、低接種層へのアクセス改善、及び早期警戒システムの整備の重要性が示唆されている。

このレビューは、先進国においても麻疹再流行の危険性が現実的であることを示し、ワクチン政策と監視体制の改善を支える基礎情報を提供しています。

Effects of climate change and human activities on vector-borne diseases

Citation
Nature Reviews Microbiology volume 22, pages476–491 (2024)

論文の要約
本レビューでは、気候変動と人間活動が媒介性感染症（例：マラリア、デング熱、チクングニア熱、ウエストナイル熱など）の流行パターンや媒介者分布に与える影響を多角的に解説している。主な内容は以下の通りである：

• 媒介者の再分布：気温上昇や降雨パターン変化が蚊やダニなどの媒介昆虫の生存範囲や繁殖周期を拡大・延長し、高緯度・高地地域への伝播リスクが高まっている ウィキペディア+15Nature+15X (formerly Twitter)+15nyaspubs.onlinelibrary.wiley.com。

• 土地利用と人間行動の役割：森林伐採や農地拡大、都市化、国際移動の増加により、媒介者とヒトの接触機会が増え、新興ウイルス（例：チクングニアウイルスなど）のアウトブレイクが引き起こされやすくなる 。

• 極端気象イベントの影響：洪水や干ばつなどにより媒介昆虫の繁殖場所が急激に拡大し、伝播の「ホットスポット」が出現しやすくなる ウィキペディア+5News-Medical+5ウィキペディア+5。

• 現象の複雑性と地域差：すべての地域で一様に媒介性感染症が増加するわけではなく、気象・生態系・社会行動の組み合わせによって各地で影響は異なる点が強調されている 。

• 公衆衛生への示唆：気候変動対応として、媒介者監視システムの強化、予測モデルの精緻化、適応的な資源配分と早期情報共有体制が求められるとされている 。

本レビューは、気候と人間活動が交錯する媒介疾病の動態を統合的に整理し、今後の予防・対策における方針立案に資する内容を提供している。感染症疫学研究者、気候科学者、公衆衛生担当者にとって不可欠な視点を有する論文といえる。

Anti-science and the science community

Citation
Nat Rev Microbiol. 2025 Aug 13 (World View article).

概要
本記事は、科学や科学コミュニティに対する反科学的感情（anti-science sentiment）が世界的に強まっている現状を、科学者の視点から鋭く問いかけたものである。COVID-19パンデミック以降、政治的勢力やソーシャルメディアを通じた情報拡散によって反科学的感情が助長され、科学者や研究者が直接的な攻撃や不信にさらされる場面が増えている。著者は、このような傾向を憂慮し、科学界がただ沈黙して立ち尽くすのではなく、積極的に信頼構築に動く必要性を論じている。具体的には、透明性のあるコミュニケーション、科学の社会的受容性を高める教育活動、科学的知見へのアクセス改善など、科学共同体が果たす役割と責任について提言している。

Global typhoid fever incidence: an updated systematic review with modelling

Citation
The Lancet Infectious Diseases, PIIS1473‑3099(25)00359‑7

論文の要約
本論文は、2025年版として更新されたシステマティックレビューおよびモデルベース解析により、世界各地における腸チフス（Salmonella TyphiおよびParatyphi による感染症）の現行発生率、地域差、そして年次トレンドを定量化したものです。

• 解析手法：1980年代から2023年までの疫学研究データを収集し、地理的に代表的な国・地域を含む数百の研究を統合。モデルによって未測定地域の発症率や低診断率領域の補間を行った。

• 主な結果：南アジア、サハラ以南アフリカ、東南アジアにおいて依然として高い罹患率が維持されている。一方、ワクチン導入や上下水道改善を受けた一部地域では発生率の顕著な減少が確認された。

• リスク要因：適切な水・衛生設備の欠如、低所得層密度、ワクチン接種率の地域差と密接に相関しており、包括的介入の必要性が示唆された。

• 今後への示唆：高リスク地域におけるワクチン導入、感染症監視網の強化、衛生インフラ改善を組み合わせた多面的介入が必要であることを強調。モデルによる推計により、2030年までの負担軽減シナリオの評価も行われている。

本レビューは、腸チフスが依然として重大な公衆衛生課題であることを数値で示し、政策決定や戦略立案に資する包括的分析となっている。感染症疫学、公衆衛生政策、支援機関関係者にとって必読の内容である。

Geographical variation in the clinical profile of patients with Candida auris

Citation
Antimicrobial Stewardship & Healthcare Epidemiology, Volume 5 Issue 1

論文の要約
本研究は、米国内の大規模ヘルスケアシステムにおいて、2021年1月〜2022年9月に Candida auris が臨床検体から同定された患者321例を対象に、北西部と東部の2地域における臨床像の違いを比較した大規模後ろ向き記述解析である。

• 地域差：西部における死亡またはホスピス転機例は32.1%、東部は19.1% であり、有意な差が認められた（P＝0.014）ウィキペディア+15PMC+15サイエンスダイレクト+15Cambridge University Press & Assessment+1X (formerly Twitter)+1。

• 重篤事象：全体の3分の1以上が機械換気を必要とし、半数以上が輸血を受けていた点など、重症患者が多く含まれていたPMC。

• 共通リスク因子：ICU長期滞在、TPN（中心静脈栄養）、留置デバイスなどが共通し、地理的クレードの違いにもかかわらず臨床リスクは共通だったと推認されるPMC。

• 臨床上の意義：地域間での死亡率差は、異なる系統（clade）や院内感染管理体制の差異、耐性プロファイルの地域差に起因する可能性がある。

本論文は、Candida auris が地域によって臨床転機が異なる可能性を示した重要な疫学研究であり、感染症管理、ASHE（抗菌薬適正使用と医療疫学）に携わる専門家にとって示唆に富む内容である。

Multiple early local transmissions of chikungunya virus, Mainland France, from May 2025

Citation
Euro Surveill. 2025; 30(32): 2500545

概要
2025年、フランス海外県レユニオン島で大規模なチクングニア熱の流行が発生し、7月10日までにフランス本土で1,911例の輸入症例が報告された。そのうち89％はレユニオン島渡航歴を有した。5地域で計10件（27例）の地域内伝播事例が確認され、その発生時期は例年より早かった。媒介蚊であるヒトスジシマカ（Aedes albopictus）はフランスの広い範囲に定着している。

• 発生状況

  • 初めて5月に地域内伝播が発生し、6月にも6件が発生。過去の記録では最も早い地元発症例は6月12日だった。

  • 10件中4件で輸入例が推定され、すべてがレユニオン島帰国者。

  • 最大規模はSalon-de-Provenceでの13例、その他は1〜3例規模の小規模集積。

• 地理的特徴

  • ほとんどが過去から媒介蚊が定着している地域（PACA、オクシタニー、コルス、オーヴェルニュ＝ローヌ＝アルプ）で発生。

  • グラン・テスト地域（バ＝ラン県）で初めて地域内伝播が確認された。

• 要因とリスク

  • 輸入例の多さと、媒介蚊への適応性が高いCHIKV株の存在が、活動期初期での発生要因と推定。

  • 新規定着地域でも伝播が起こる可能性が示され、北部や欧州他地域への拡大リスクが懸念される。

• 公衆衛生上の対応と課題

  • 迅速な症例同定と殺虫剤散布、媒介源除去、患者への防蚊指導などにより事例は小規模にとどまった。

  • しかし事例対応は資源集約的で、多発時には監視・対応能力が逼迫する懸念がある。

結論
2025年にフランス本土で例年より早期に複数の地域内伝播が発生したことは、チクングニア熱を含む蚊媒介ウイルス感染症の脅威増大を示す。媒介蚊分布拡大や輸入症例増加に対応した監視強化、資源確保、緊急時対応計画の策定が必要である。

Germicidal UV Light and Incidence of Acute Respiratory Infection in Long‑Term Care Facilities: A Randomized Clinical Trial

Citation
Annals of Internal Medicine, article 2836586

論文の要約
本クラスタ無作為化臨床試験は、米国の長期介護施設において紫外線（GUV）殺菌装置の導入が高齢入居者の急性呼吸器感染症（ARI）発症に与える影響を検討したものである。

• 研究デザイン：複数施設をクラスタ化し、GUV装置を導入したユニット群と通常環境（対照群）を比較。主要アウトカムは入居者あたりのARI発生率である。

• 主な結果：GUV装置使用群では、入居者あたりのARI総数が対照群に比べて有意に減少した。ただし、重症化率の大幅な低下は認められず、「補助的手段として有用性はあるが、単独での感染抑制には限界がある」という結果であった。

• 安全性：副作用や居住環境への影響は認められず、安全性を担保した施設導入が可能であるとされた。

• 結論と臨床的意義：GUV装置は既存の感染制御対策を補強する手段として有用性が期待されるが、他の標準的対策（換気、手指衛生、予防接種等）と併用することが重要である。

本試験は、高齢者施設における環境型感染制御技術の有効性と限界を明確に示すものであり、感染制御担当者や施設医療関係者、公衆衛生政策立案に資する知見を提供している。

Respiratory Syncytial Virus (RSV)-Related Hospitalization and Increased Rate of Cardiovascular Events in Older Adults

Citation
J Am Geriatr Soc, doi:10.1111/jgs.19591 (2025年)

論文の要約
本後ろ向きコホート研究は、カナダ・オンタリオ州における65歳以上の成人を対象に、RSV入院とその後の心血管イベント発生率との関連を評価したものである。

• 対象・方法：2011年から2020年にRSV、インフルエンザ、尿路感染症、骨折で入院した高齢者を比較対象群とし、退院後最大1年以内の心不全、心筋梗塞、脳卒中、心房細動などの発生を追跡した。

• 主な結果：RSV入院患者の18.5％が退院後に心血管イベントを経験し、これはインフル群（17.7％）、尿路感染群（12.1％）、骨折群（8.4％）に比べ有意に高かった。
  特に心不全の発生は、他群と比較して1.5〜3.7倍のリスク上昇と関連した（共変量調整後 HR）。

• 副次的リスク：RSV患者は ICU 転送、延長入院、30日死亡率のいずれも他群に比して高リスクであった。

• 臨床的意義：RSV感染は高齢者において短期・中期ともに心血管マルチモービディティの増大につながる可能性が示されており、RSVワクチン接種推奨だけでなく、退院後の心血管症状のフォローアップも重要とされる。

本研究は、RSV感染による診療負担および長期的健康被害の理解を深め、高齢者医療における予防策とモニタリング設計を再考する上で非常に示唆に富む内容です。