「日本の高校サッカー決勝に6万人超の観客＝中国ネット「そんなに！？」「日本は弱くなりようがない」」　今月12日に行われた第104回全国高校サッカー選手権大会決勝で、会場となった国立競技場に6万人を超える観客が詰めかけたことが、中国のSNS上で話題になっている。決勝は鹿児島県代表の上村学園が茨城県代表の鹿島学園を3-0で破り、初優勝を果たした。この試合には6万142人の観客が訪れ、前回大会決勝の5万8347人を超え、史上最多となった。中国のSNS・微博（ウェイボー）でサッカー情報を発信するアカウントは「昨年11月に同じ会場で行われた日本代表対ボリビア代表の観客数は5万3508人だった」とつづり、日本における高校サッカーへの注目度の高さに感嘆した。また、中国のスポーツメディア・直播吧も決勝の観客数が史上最多だったことに触れた上で、「第1回大会は1917年に開催された。前回の優勝校は前橋育英高校だった。この大会は、日本の将来を担うスター選手を数多く輩出してきた大会として知られている」と紹介した。中国のサッカーファンからは「高校サッカーがそんなに人気なのか！？」「日本の高校サッカーは確かにすごく面白い」「私も会場に見に行った（写真添付）」「サッカーの土壌ができ上がっている」「『キャプテン翼』はうそじゃない」「日本はサッカーが生活の一部になっている」「こういう雰囲気があれば、日本サッカーは弱くなりようがない」といったコメントが寄せられている。（翻訳・編集/北田）

「日本が南鳥島のレアアース試掘へ、中国ネット「精錬はどうする？」「匠の精神で…」」　中国メディアの環球時報は12日、日本の掘削船が海底レアアースの調査・試掘のために出航したと報じた。記事は、産経新聞の報道を引用し、探査船「ちきゅう」が同日午前に静岡市清水港を出発し、東京から約2000キロ離れた南鳥島に向かったことを紹介。南鳥島周辺に到達するまでに約1週間を要する見込みで、その後、約20日間にわたる深海泥の試掘を実施すると伝えた。また、「今回の試掘では、南鳥島の近くの水深約6000メートルの海底から泥のサンプルを船上に引き上げ、実際の採掘の実現可能性を検証する。日本は2012年、南鳥島近海の海底で高濃度のレアアース泥を発見していた」と伝えた。その上で、日本は現在、レアアースの70％以上を中国からの輸入に依存していると説明。中国政府が今月6日に軍民両用品の日本への輸出を禁止すると発表したことに触れ、「日本国内ではレアアースの自主開発能力への関心が一層高まっている」と報じた。記事はこのほか、専門家の話として「成功すれば27年2月にも商業採掘を開始できる可能性がある」とも伝えている。この報道に、中国のネットユーザーからは「何度言ったら分かるのか。レアアースが難しいのは採掘ではなく精錬だ」「レアアースを採掘して、それからどこに持って行って精錬するつもりだ？」「意味があるのか？ 試掘？ 精錬はどうする？」「レアアースはどこにでもある。ポイントは精錬技術」といった声が上がり、多くの共感を集めた。このほか、「単なるパフォーマンスに過ぎない」「海底を刺激すると地震が起きるぞ」「生態系に影響を与える開発行為だ。環境保護団体はどこへ行った？」「好きなだけ掘るといい。匠（たくみ）の精神でどうにかなるか見ものだ」といったコメントも寄せられている。（翻訳・編集/北田）

「韓国の国内工作機械受注額が半減「日本は持ちこたえているのに」＝ネット「技術の差は100年」」　2026年1月11日、韓国メディア・韓国経済は「昨年下半期、韓国の国内工作機械受注額が前年同期の半分にとどまった」と伝えた。記事によると、昨年11月までのグローバル工作機械メーカーの総受注額は2兆5946億ウォン（約2810億円）で、前年同期（2兆7360億ウォン）比6％増加した。一方、同期間の国内工作機械受注額は6974億ウォンで、前年より10％減少した。特に下半期（7～11月）の国内受注額は1721億ウォンで、前年の同期間（3279億ウォン）に比べ47．5％減と、ほぼ半減している。韓国工作機械業界では国内受注額は急減しているのに対し、米国を中心とした海外からの受注額は増加を続けている。コロナ禍と米国の高率関税で製造業が海外投資を増やし国内注文が減ったことが影響したと分析される。日本の場合、昨年の11月までの累積受注額は1兆4456億円で、前年同期比7．7％の増加を記録している。国内受注額は4009億円で、前年（4016億円）とほぼ同水準だった。対米関税の負担や現地投資の圧迫という共通の問題を抱えていながら、韓日の内需の状況は対照的なものになっている。この記事に、韓国のネットユーザーからは「韓国を離れる企業が多いということだね」「李在明（イ・ジェミョン）大統領の関税交渉失敗の影響がさまざまな分野で現れ始めている」「国内に設備投資したい企業があるかね」「サムスン電子や現代自動車のような大企業が国内に工場を建設し生産活動をすべきだ」「工作機械はもともと日本から技術を学んだもの。韓国の水準がグレンジャーなら、日本はポルシェだよ」「韓国が日本の技術力に追い付くには、あと100年はかかる」といった声が寄せられている。（翻訳・編集/麻江）

「日中関係不和、香港との交流にも影響―台湾メディア」　台湾メディアの中央通信社は12日、日本と中国の関係不和の影響が日本と香港の交流にも及んでいるとする記事を配信した。記事によると、香港政府が昨年11月、日本政府が主催する「21世紀東アジア青少年大交流計画」への参加を見送ったのに続き、今年2月に香港で行われる天皇誕生日祝賀レセプションへの香港政府当局者の出席も難しい状況となっている。在香港日本総領事館は2月5日に毎年恒例の天皇誕生日祝賀レセプションを開催するが、複数の政界および政府関係者によると、日中関係の悪化が続いていることを踏まえると、香港の政府関係者や行政会議のメンバー、立法会議員らの出席は難しい状況だ。日中関係が悪化して以来、香港政府は北京の対日政策に追随している。香港政府の李家超行政長官は、台湾有事を巡る高市早苗首相の国会答弁について、「香港と日本の交流の有効性に疑問を投げ掛ける」とし、香港政府の対応は、国家の尊厳と市民の利益に合致しなければならないと訴えた。（翻訳・編集/柳川）

「「死んだのか？」という名称の安否確認アプリが爆発的ヒット―中国」　中国メディアの斉魯晩報によると、中国で「死了么」という名称の安否確認アプリが突然爆発的にヒットした。死了么とは「死んだのか？」という意味で、記事によると、このアプリは8日、AppleのApp Storeの有料アプリランキングでトップに立った。開発チームによると、このアプリは「一人暮らしの人向けの軽量な安全ツール」で、ユーザーは緊急連絡先を設定した上で毎日チェックインすることが求められる。2日連続でチェックインしなかった場合、翌日に自動的に緊急連絡先にメールが送信される。![]開発した3人はいずれも中国で「95後」と呼ばれる1995年から99年までの間に生まれた世代。ネット上で「誰もが必要とし、必ずダウンロードするアプリは何か」という議論が盛んに行われる中、「死了么」のアイデアが話題となり需要があることを実感したため、本業の傍らアプリ開発に着手した。名称登録を試みたところ、登録が可能であることが分かり、その後の1カ月で完成させた。このアプリが話題になると、ネット上では名称について「不快感を覚える」との声も多く寄せられた。開発チームによると、関係部門から名称変更の要請はまだないという。（翻訳・編集/柳川）

「台湾人はなぜこんなにも日本旅行好き？ネットユーザーの答えは大きく三つ―台湾メディア」　台湾人の海外旅行先として日本が高い人気を誇る中、台湾のあるネットユーザーが抱いた「台湾人はなぜこれほど日本旅行が好きなのか」という疑問が反響を呼んだ。これは台湾メディアの聯合新聞網が報じたもので、疑問が投稿されたのは台湾のネット掲示板のPTT。投稿主は男女を問わず大勢の人が日本旅行を好んでいることを不思議に思っているといい、「清潔な環境のためではないか」との意見を書き込んだところ、他のネットユーザーから多くのコメントが寄せられた。記事によると、日本旅行の大きな魅力として多く指摘されたのが「食べ物」「環境」「物価」だ。具体的には、「安い、快適、清潔、食べ物がおいしい」「文化、景色、食べ物が魅力的」「街が整然としていて清潔。人々は法律を守って礼儀正しい。空気がきれいだし、食べ物もおいしい」「台湾より環境が良く、食事に大きな差がない。漢字に親しみを感じるし、家電製品は台湾より安い」「生活環境が本当にいい」「物価が安い国に旅行に行きたいと思うのは当然」などの声が上がった。他には、「歴史や政治を脇に置けば、日本人の表向きの振る舞いは好感が持たれる」という声も聞かれたものの、「台湾には礼儀がなってなくてサービス態度の悪い人が多い。比べれば誰だって日本を選ぶ」「日本人は本当に慎み深くて礼儀正しい」「災害時に助け合う仲。観光は楽しいし、アニメや漫画も魅力」「清潔、礼儀正しい、物価も一部は安い。近隣に日本に勝る国がある？」などの声が寄せられた。なお、日本政府観光局（JNTO）の12月17日の発表によると、2025年11月の台湾からの訪日客は前年同月比11．1％増の54万2400人（推計値）だった。同年1～11月は前年同期比11．2％増の617万5000人（同）。いずれも、台湾は国・地域別で3番目の多さだ。（翻訳・編集/野谷）

「「6個中4個食べたら日本人の彼女が怒った」韓国人男性の投稿が話題に―韓国ネット」　韓国のインターネット掲示板にこのほど、「恋人と文化の違いを感じるとき」と題する投稿があった。日本人の女性と交際しているという投稿者は「彼女は食べ物を買って分けたりするとき、『これは私のもの、そっちがあなたの』という区別をものすごくしっかりつけるから驚いた」とし、「6個入っているアイスクリームを一緒に食べようということになった。自分の方が一つ多く食べたら、すごく怒っていて、自分がすぐ新しいのを買いに行った。本人が食べたかったということよりも、なぜ公平に分けないのか、というところを気にしていた」とつづった。その上で、「こういうことをあまり韓国では気にしない気がする。彼女の友人たちもそうだというから、個人の性格というより、日本の文化なのかなと思う」とした。![]このエピソードに他のネットユーザーからは「自分もそこまできっちり気にしたことはないかも」「日本の人はなんでもきっちりしているイメージがあるけど、食べ物でもやっぱりそうなんだ」「日本の人は割り勘もものすごくきっちりとする」「母が日本人なので、これについて話したことがある。日本は私のものは私のもの、あなたのものはあなたのもの、という文化が強くて、韓国のみんなで一緒に食べたり、使ったりという習慣を逆に不思議がっていた」「日本も絶対ダメっていうわけではないけど、例えば1人1メニューずつ頼んだとすると、韓国だと冗談の感じで相手のを一口食べても、あまり気にされないけど、日本は必ず聞いてから食べる」などの声が寄せられた。一方で「もっとたくさんあったならきっちり分けなくてもいいけど、6個中4個はひどい」「その状況なら韓国人でも怒る」というような意見もあった。このほか、「韓国はシェア文化がかなり強い国だとは思う。自分はみんなで分け合って大皿で食べないと、ご飯を食べたという気がしない」「シェアが全部嫌というわけではないけど、これは私の好物だから食べないでと言っても、『それくらいいいじゃん』『そんなことで怒らなくても』などと言われて嫌だ」「むしろ日本の文化がうらやましい」など韓国のシェア文化を巡るさまざまな声も見られた。（翻訳・編集/樋口）

「「特典」で乱れる台湾映画市場、「鬼滅の刃」巡り巨額の詐欺案件も―台湾メディア」　2026年1月9日、台湾メディア・ETtodayは、台湾の映画市場において、興行収入を伸ばすために限定特典を乱発する「特典の乱」が社会問題化していると報じた。記事は、「特典文化」が日本発祥だとした上で、本来はファンへの感謝として、チケット購入者に非売品の限定グッズを贈るという善意から始まったものだと紹介。一方で、ここ数年は「特典文化」が強力なマーケティング手法へと変質し、週替わりの特典でリピート鑑賞を促す戦略が、転売ヤーの暗躍や行列を巡るトラブル、さらには詐欺事件を誘発していると指摘した。そして、特に社会に大きな衝撃を与えた象徴的な事例として、「鬼滅の刃　無限城編」を巡る高額詐欺事件に言及。SNS上で「限定特典を無料で譲る」という偽の投稿を信じたファンが、送料や保証金などの名目で送金を繰り返した結果、たった1枚のポスターのために計20万台湾ドル（100万円）を騙し取られたと報じた。また、同作の公開時には予約システムが不正プログラムによる攻撃を受けて90分間にわたり使えなくなったほか、転売ヤーが特典を10倍以上の価格で売りさばくなどトラブルが相次いだと紹介。さらには、多くの人が特典だけを受け取って鑑賞せずに立ち去る一方で、本当に作品を見たい人がチケットを購入できないという「空席問題」が深刻化したことを伝えた。![「鬼滅の刃」]さらに、台北市信義区の映画館では「チェンソーマン レゼ篇」の上映時に、動線管理の不備から衝突が発生したと指摘。100人以上が行列に並んだ際、映画館側が指定した場所以外で勝手に列ができるなどの混乱が発生し、最終的にチケットを購入して特典を得られたのは「正規の列」と認められた先頭の4人のみだったと伝えた。また「劇場版 呪術廻戦 0」では、各映画館で配布される特典の数量がはっきりしないまま発売開始10分で完売したため、ファンから「内部不正」を疑う声が上がったとしている。記事は、一部の映画館では特典配布期間前の「フライング配布」も確認され、配給会社側が対策を講じていると紹介するとともに、本来は純粋なファンへの贈り物であったはずの特典が、商業競争や犯罪の道具へと歪められている現状を伝えた。（編集・翻訳/川尻）

「無人輸送機「天馬1000」、初飛行に成功―中国」　中国兵器工業集団有限公司は1月11日無人輸送機「天馬1000」が同日、初飛行試験を無事に完了したと発表しました。各種の飛行データは良好で、初飛行は成功したとしています。「天馬1000」は、同社傘下の西安愛生技術集団有限公司が独自に開発した無人輸送機です。地上1000〜3000メートルの中高度で運用される低コストの輸送プラットフォームとして、物流輸送、緊急救援、物資の投下などの機能を備えた機体は、中国国内では初めてだとしています。高原の複雑な地形や、超短距離での離着陸、貨物輸送と空中投下の迅速な切り替えが可能だということです。![]この機体は、上昇限度が8000メートル、200メートル未満の滑走距離での離着陸が可能で、最大航続距離は1800キロ、最大積載量は1トンに達します。モジュール化された貨物室を採用し、任務に応じて、物資投下プラットフォームへと迅速に切り替えることができるとしています。![]また、積載能力は、標準的な乗用車1台分の重量に相当し、大量の物資を一度に輸送することが可能です。僻地への補給や緊急救援、物資の緊急輸送といった場面では、1回の飛行で数日分の食料や医薬品、設備などの重要な物資を運ぶことができ、特殊な地域における物資輸送の課題解決につながるとしています。（提供/CRI）

「インドネシア、AIチャットボット「グロック」へのアクセスを一時禁止に」　インドネシアのムティア・ハフィッド通信・デジタル相は現地時間10日、人工知能（AI）が性的露骨コンテンツを生成する懸念から、米AI企業「xAI」のチャットボット「グロック（Grok）」へのアクセスを一時的に禁止すると発表しました。グロックへのアクセスの遮断を行ったのは、インドネシアが世界で初めてです。「グロック」は、米国実業家イーロン・マスク氏が率いるxAI社が開発し、同氏が所有するソーシャルメディア「X」のプラットフォームと連携しているチャットボットで、Xの利用者は直接利用することが可能です。最近、一部のユーザーがこの機能を使って実在する人物の偽の性的画像や動画を生成し、X上で拡散させる事例が確認されており、被害者には、数百人の成人女性のほか、未成年者も含まれているということです。（提供/CRI）