「京都のすき焼き店で迷惑行為の中国人客2人が台湾人のふり、店員の「ひと言」に感嘆―台湾メディア」　台湾メディアの自由時報は8日、京都のすき焼き店で中国人観光客の女性2人が台湾人のふりをする出来事があったと報じた。記事によると、ある台湾人ユーザーが11月30日にSNS・Threads（スレッズ）に事の経緯を投稿した。同ユーザーは「その日、京都にある老舗のすき焼き店を訪れた。この店はマナーに厳しく、匂いの強い香水を付けたり、電話で話をしたり、裸足で畳に上がったりすることは禁止していた。でも、基本的なルールを守っていれば良い食事体験になる」と説明した。事が起きたのは昼食の時。同ユーザーによると、中国（本土）特有の言葉のアクセントのある女性2人が靴下を履かず、写真を撮る時に何度もフラッシュをたくなど、明らかに周囲の迷惑になっていた。その後、店員がやってきて「どちらからお越しですか？」と聞くと、2人は「台湾」と回答した。しかし、店員は「台湾のお客様には見えませんけど…」と返答したという。同ユーザーは「店員さんはすごい」とたたえた上で、「明らかに『中国のアクセント』なのに台湾人を装うとは。台湾の素養はどれだけ高いだなんて言えない。でも、自分の国のことを認められないって、どうなの？？」とつづった。この投稿に他のユーザーからは「もし私なら絶対口をはさんでた。『彼女たちは台湾人じゃありませんよ』って」「仕方ない。その2人を台湾独立派として通報するしかないな」「毎日のように『自分を中国人だと認めろ』と迫っておきながら、自分たちは香港人や台湾人のふりをするんだからな」「一つ証明されたのは、海外で自分が中国人だと認めるのは非常に恥ずかしいということだ。こういう恥知らずな行為は台湾人の国際的なイメージを損なう可能性があるし、個人的に（2人は）わざとだと思う」「ポイントは日本人が（中国人と台湾人を）見分けられたってことだ。時代は進んだな」といった声が上がった。また、あるユーザーは「（京都の）同じ店に何度も行っているけど、店員は短い会話で台湾人と中国人を見分けられること、そして割り当てられる座席も異なることに気付いた。中国人客はある区画に案内され、台湾、日本、香港の客は別の区画に案内されていた。さすが京都だと言わざるを得ない」と自身の体験を披露したという。（翻訳・編集/北田）

「日中のフェリーの運航が停止、6月末に旅客輸送再開したばかり―中国メディア」　2025年12月8日、中国メディアの参考消息は、先日5年ぶりに運航を再開したばかりの日本と中国を結ぶフェリー航路が、高市早苗首相の発言に端を発する日中関係の冷え込みにより再び運航停止となったことを報じた。記事は、上海と大阪・神戸を結ぶフェリー「鑑真号」の中国側運営会社である上海市の中日国際輪渡が8日、「現在の情勢では両国間の旅行の安全を保障できない」ことを理由に6日より「鑑真号」の運航を停止しているとする声明を発表したと紹介。声明はあくまで「一時停止」措置としつつ、再開の時期は決まっていないと説明していることを伝えた。![鑑真号（がんじんごう）]その上で、高市首相が先月7日に行った「台湾有事」の国会発言に中国政府が猛反発し、その後、観光や教育、水産物などの分野で日本に対して対抗措置を取っていると解説。日本への渡航自粛を当局が呼び掛ける中で、中国の主要航空会社も5日に日本路線の無料キャンセル受付期間を来年3月28日まで延長することを発表したと報じている。「鑑真号」航路は1985年に就航。長らく2隻体制で運航が行われたものの、2020年1月末より新型コロナウイルスの感染拡大によって旅客輸送を停止。5年以上にわたり貨物輸送のみが行われ、今年6月末に「鑑真号」1隻体制での旅客輸送を再開したばかりだった。（編集・翻訳/川尻）

「＜卓球＞早田ひなが孫穎莎の顔を指さし……表彰式での一幕が話題に」　中国・成都で行われた卓球の混合団体ワールドカップ（W杯）の表彰式で、日本の早田ひなと中国の孫穎莎（スン・インシャー）が見せたやり取りが中国のSNS上で話題になっている。7日に閉幕した同大会は中国が優勝、日本が準優勝、ドイツが3位という結果になった。SNS・小紅書（RED）に投稿された動画には、表彰台で孫が記念品のパンダの縫いぐるみを眺める様子が映っている。孫はその後、隣にいた早田の縫いぐるみに視線を送ると、それに気付いた早田も自分の縫いぐるみに目をやった。そして、笑いながら孫の顔と自分の頬を指さし、孫も笑みを浮かべた。動画を投稿したインフルエンサーは「早田もこのパンダの縫いぐるみが小莎（孫の愛称）に似てると思ったのかな？」とつづっている。今大会は日中関係が悪化している中で行われ、中国の観客が日本の対戦相手ばかりを応援したとも報じられて物議を醸した。表彰台での両国選手の仲睦まじい様子に、中国のファンからは「めっちゃ盛り上がってるね」「早田はきっと『丸っこい顔があなたと似てるね』って言ってるんだろう」「『あなたの顔みたい』（笑）」「早田は莎莎（孫）に勝ったことがないけど、莎莎に会うと毎回うれしそうに話しかけるね」「早田も伊藤も、みんな莎莎が好きなんだよ」「大藤沙月もインタビューで莎莎が好きって言ってた」「莎莎はかわいすぎる」「実は彼女たち選手同士は（問題は）何もないし、仲がとても良い選手もいる。ファンが勝手に敵視しているだけなんだよ」といったコメントが寄せられている。（翻訳・編集/北田）pic.twitter.com/GmOOt6h5xz— 中国動画 (@RC00547555) December 8, 2025

「サムスン最新スマホは約38万円、給料1カ月分の水準に＝韓国ネット「安い製品もある」」　2025年12月7日、韓国・ヘラルド経済は「不況や原価上昇などでスマートフォン本体価格が1カ月分の給料水準まで上がり、買い替え周期がどんどん長くなっている」と伝えた。最近発売されたサムスン電子の折りたたみスマートフォン「Galaxy Z TriFold」は359万400ウォン（約38万円）で、サムスンのスマホでは過去最高額に達する。今年の最低時給の月額換算250万ウォンを上回るという。こうしたなかで「高額でもちゃんとした製品を購入し長く使おう」という消費者が増えており、中古スマホ市場もプレミアム中心に移行しつつあると記事は伝えている。市場調査のガートナーによると、世界のスマホ市場の売上高は今年の3180億ドル（約49兆4433億円）から来年は3304億ドルに4．0％成長する見通し。これは過去2年間で最も低い成長率だという。世界的に買い替え周期が長くなっていること、中国など主要な市場の消費が鈍っていることが理由に挙げられる。![Galaxy Z TriFold]移動通信関連の業界団体GSMAによると、スマホ買い替えの平均周期は23年には40カ月だったのが、24年は50カ月まで延びている。平均3年半で買い替えられていたスマホが、今は4年以上、継続して使われていることになる。この記事に、韓国のネットユーザーからは「選択肢が一つしかないなら問題だが、安い製品もあるのに自分が高価な物を選んでいるだけ。それを給料と比べられてもね」「高いから買わない人はスマホにお金をかけたくない人、高くても買う人は最新機種を持っていたい人。社会問題というほどのことではない」「月給と比べる意味は？スマホは1カ月使って買い替えるものではない。1年使うなら年収と比較するのが妥当だ」「全てのスマホが300万ウォンするわけじゃない。身の丈に合った消費をしないと」「月収250万ウォンなら見えを張らずに低価格シリーズを買いなよ」などのコメントが寄せられている。（翻訳・編集/麻江）

「国際通貨基金上海センターが正式にオープン」　国際通貨基金（IMF）の上海センターが12月8日にオープンしました。これはIMFが新たに設立した地域センターであり、IMFとアジア太平洋地域諸国の交流と協力を強化するのが目的です。中国人民銀行の潘功勝総裁は、「IMF上海センターの開設と運営は、IMFと中国の協力を深め、アジア太平洋地域諸国間のマクロ経済政策交流と協調を促進し、世界と地域の金融の安定を維持し、グローバル金融ガバナンスをより充実させる上で重要な意義を持つ」と述べました。IMFのゲオルギエワ専務理事は、上海センターは重要なハブとして、新興市場と中所得国に関連する政策分野の研究活動を推進し、IMFと地域の加盟国、地域機関およびその他の関係者との対話と交流を深めていくと表明しました。（提供/CRI）

「瀋陽で全トン数貨物ドローン群が形成　2トン級輸送ドローンが正式にラインオフ」　遼寧省瀋陽市瀋北新区の低空経済（低空域飛行活動による経済形態）を担う中核企業である天晴空天科技が独自開発した2トン級大型準幹線型汎用輸送ドローン「SUNNY-T2000」が12月6日、正式にラインオフした。中国新聞網が伝えた。特筆すべきは、リーディング企業が有する技術の蓄積と産業協同を基盤に、瀋北新区では「10トン級の重点推進＋7トン／6トン級の成熟した展開＋2トン級の新規導入」という全シナリオ対応の貨物ドローン製品群を形成したことだ。これは、東北地域の貨物ドローン産業が複数トン級の連携・大規模な発展という新たな段階に入ったことを示している。現地のドローン産業クラスターを代表する中核企業として、天晴空天科技が今回発表したSUNNY-T2000は、強力なスペックで地域の低空物流における中・軽量貨物輸送能力の空白を埋めている。最大積載量は2トン、15立方メートルの整った長方形の貨物室を装備し、緊急物資、工業部品、農産物など多様な貨物ニーズに柔軟に対応可能。満載状態でも航続距離は1000キロメートルを超え、800メートル滑走路での離着陸に適応することで、幹線物流ネットワークへの接続だけでなく、遠隔地や複雑地形での輸送まで幅広いシーンをカバーする。また、その独自の空中物資投下機能により、緊急救援や即時補給といった用途の拡張も図られている。一方、中・重量級の輸送分野では、瀋北新区は7トン級・6トン級の貨物ドローンをすでに展開している。このうち6トン級の大型幹線輸送ドローン「SUNNY-T6000」は主要動力システムのマッチングを完了しており、地域間の中短距離・重量物輸送ニーズに適応できる。さらに、同区は10トン級の高商用積載貨物ドローンの重点プロジェクトを推進中で、この機種は広域幹線の重量物輸送に特化し、将来的には工業部品や大量の農産物などの大規模物資輸送を担い、天晴空天科技の複数トン級製品群と補完関係を形成する見込みだ。（提供/人民網日本語版・編集/YF）

「採草地で粉砕機に巻き込まれて死亡、足1本しか残らず―中国」　2025年12月7日、中国の複数のメディアによると、安徽省にある採草地で粉砕機を修理していた男性が機械に巻き込まれて死亡する事故が発生した。記事によると、安徽省淮北市にある採草地で11月20日、修理中の粉砕機が突然作動し、修理作業をしていた男性1人が巻き込まれて即死した。妻の話では、男性は採草地で働き始めてから20日足らずで、消防隊員が粉砕機を解体したところ「足1本しか残っていなかった」という。採草地の経営者は、これまでも粉砕機が故障した際には自前で修理していたことを明かすとともに、事故の原因について、修理時に機械の電源が切断されていなかったこと、作業者が携帯していた粉砕機のリモコンに誤って触れたことを主張している。死亡した男性は妻、しゅうと、生後4カ月の子どもの4人暮らしで、男性の収入で一家の生計を立てていた。採草地の経営者は当初10万元（約220万円）の賠償を提示し、その後の交渉、調停を経て50万元（約1100万円）まで増額されたものの、経営者は3年間の分割払いを提示した。遺族側はこれに納得しておらず、賠償を求める訴訟を起こす準備を進めている。法律専門家によると、採草地が作業時に電源を切断せず、安全上の重大な危険を警告しなかったことは、安全な作業環境を提供する義務を怠った主要な過失に当たる可能性があり、経営者は死亡賠償金や扶養家族の生活費などを含む、損害賠償責任の大部分、あるいは全部を負う必要があるとのことだ。また、長期的な安全管理の軽視や、防護措置の欠如などがあり、事故との直接的な因果関係が認められれば、経営者が刑事責任に問われる可能性もあるという。（編集・翻訳/川尻）

「＜サッカー＞森保監督「目指すのはブラジル代表のようなチーム」＝中国ネット「ブラジルが日本から学ぶ日も遠くない？」」　スポーツ報知によると、サッカー日本代表の森保一監督は、日本サッカーの未来像として「目指すべきところはブラジル代表のようなチーム編成」と語った。森保監督は「（大部分が欧州トップクラブでプレーする）ブラジル代表は、（国内組として）ブラジルでプレーしている選手も、クラブW杯などで優勝を狙えるようなチームに所属している。彼らは常に世界トップの競争の中で次の選手が出てくる。その部分は日本が上げていかないといけないところ」とし、「日本はまだそのフェーズではないが、未来はブラジルのような形に」と語った。サッカー日本代表が10月の国際親善試合でW杯最多5度優勝のブラジル代表を相手に2点のビハインドから3-2の逆転勝利を収め、14戦目で歴史的な初勝利を挙げたことは中国でも大きく報じられた。中国スポーツメディアの直播吧が森保監督の発言を紹介すると、中国のサッカーファンからは「森保さんは有能な名将」「（日本代表は）もういいところまで来ている。（欧州の）名門クラブに所属する選手が何人もいて、（欧州）5大リーグでプレーする選手だけで23人の代表メンバーをほぼ集められる」「ブラジルが日本から学ぶ日も遠くないのでは」「ブラジルから学ぶことはブラジルに勝つことよりも難しい」などのコメントが寄せられた。（翻訳・編集/柳川）

「韓国通販サイトから流出の個人情報、中国ネット通販で販売「安ければ500円」」　韓国の通販大手クーパンからユーザー3370万人分の個人情報が流出した問題で、4日、韓国・SBSニュースは「韓国人のアカウントが中国のネット通販で売買されている」と報じた。記事によると、中国の通販サイト「淘宝（タオバオ）」で韓国人名義のクーパンのアカウントが約4700～3万9000ウォン（約496～4120円）で取引されている。販売者は「認証済みのアカウントで、すぐにお送りできます」などとうたっているという。情報流出問題を巡って、クーパンは「名前、住所、配送情報は流出したが、暗証番号などログイン情報は流出しなかった」と発表していたが、相反する状況だと記事は指摘している。これと関連し、クーパンのパク・デジュン代表は2日、国会の緊急懸案質疑で「ダークウェブなど、他のルートから奪取されたアカウントである可能性がある」と発言している。この記事に、韓国のネットユーザーからは「これはクーパンだけの問題ではない。中国人の雇用が問題だったのだ。こんな悪意のある行為をする中国人をなぜ雇ったのか」「クーパンを締め上げるより、まずは犯人の中国人の処罰だ」「中国人の雇用を廃止すべき」「中国は国全体が巨大な犯罪集団のようだ。どんな教育をしたら恥を知らない大人になるのか」など、怒りの声が殺到している。（翻訳・編集/麻江）

「日本人女性の顔などを刃物で刺す、中国人の男逮捕＝中国ネットの反応は…」　千葉県いすみ市の会社で、中国籍の男が同僚の女性の顔などを刃物で刺した事件に、中国のネットユーザーが反応を示している。報道によると、5日午前9時半すぎ、中国籍の劉柯（リウ・カー）容疑者（39）は同市内の会社内で立石みちよさん（58）の顔などを刃物で複数回刺した疑いが持たれている。立石さんは病院に搬送されたものの死亡が確認された。劉容疑者は犯行直後に別の同僚に取り押さえられた。殺人未遂の疑いで逮捕された劉容疑者は「家から持ってきたナイフで女性を刺したことに間違いありません」と話し、容疑を認めている。警察は容疑を殺人に切り替えて、詳しい動機を調べている。この事件は中国のSNSでも紹介されているが、日中関係の悪化の影響からかコメント欄には劉容疑者を擁護するようなコメントが殺到。「パワハラを受けていたに違いない。彼のことは理解できる。われわれがやりたくてもできないことをしてくれた」「絶対にパワハラが原因だろう。長期的な職場いじめ問題が注目されず、こうした凶行ばかりが強調されるのは納得がいかない」「中国人に責任を押し付けようとしている」「日本人が善良な中国人をここまで追い込んだ」などと主張する声であふれている。このほか、「（在日中国人だが）夫はこのニュースを上司に転送して見せてやるって言ってた」「日本のニュースばかり見ていると、在日中国人が毎日悪事ばかり働いているように見えてしまう」「また中国人が日本で仕事を探すのが大変になるな」「極端すぎる行動だ。これでは問題解決にならない！」などの意見も寄せられている。（翻訳・編集/北田）