「落としたスマホ、戻ってきたら動画が増えていた―中国」　中国江蘇省にある人気観光地でスマートフォンを落とした女性に起きた出来事が中国SNSの微博（ウェイボー）で話題になった。地元メディアによると、この女性は国慶節（建国記念日）の連休中に同省蘇州市にある名園・拙政園を訪れた蒋さん。スマホを落としたことに気付いたのは最後の撮影から20分以上たってからで、一緒に訪れた恋人と探し回っているうちに4人組の若者が声をかけスマホを渡してくれたそうだ。当時4人は蒋さんが感謝の気持ちを伝える間もなく足早にその場を立ち去ったが、ホテルに戻った後、蒋さんは自身のスマホの中に「落とし主探しの動画」が追加されていることを発見。動画は拙政園でスマホを拾ってくれた4人が撮ったもので、そこに登場する4人はカメラに向かって「スマホを落としましたよ」「あなたを探しています」と呼び掛けてから「私たちは大連理工大学の学生です」と自己紹介している。この出来事に感激した蒋さんは4人に会って直接感謝を伝えたいと願っているといい、微博のユーザーからは「ユーモアと優しさを持つ大学生たち」「彼らの学校に表彰の手紙を書いて感謝を示す旗を贈るのは？」「なんて温かい話だ。拾ったスマホを返した上、かわいい動画まで撮るなんて。ただ返されるより心が打たれる」「良いことをして名前を残さず、日記（動画）を残した」「これはうちの学校の学生たち！」などの声が上がった。（翻訳・編集/野谷）pic.twitter.com/29vFbNQsmh— 中国動画 (@RC00547555) October 9, 2025

「内蒙古の経済・貿易・観光PRイベントが大阪・関西万博で開催」　2025年日本国際博覧会（大阪・関西万博）の中国パビリオンにおいて今月9日午後、内蒙古（内モンゴル）自治区の経済・貿易・観光の商談・PRイベントが開催された。中国パビリオンで開催中の「内蒙古デー」の主なイベントの一つであるPRイベントは、万博という国際的なプラットフォームを活用して、内蒙古自治区の投資環境や発展の強み、重点産業を宣伝・PRするほか、同自治区と日本各界の交流と連絡を強化し、理解を深め、協力のポテンシャルを引き出し、協力の機会を探すことを目的としている。人民網が伝えた。イベントには在大阪中国総領事館経済商務処の景春海参事官や日本国際貿易促進協会の安田真人理事長が出席して挨拶したほか、日中経済協会・関西本部、大阪商工会議所、日本貿易振興機構（ジェトロ）、一般社団法人日中経済貿易センター、奈良県日本中国友好協会、日中経済貿易文化観光促進会、三井物産株式会社といった機関や企業、内蒙古自治区の代表団など、中国と日本の政界・企業の代表110人余りが参加した。![]内蒙古自治区商務庁の関係責任者は、同自治区の資源賦存量、発展の強み、重点的に協力できる方向性をPRしたほか、同自治区に投資するチャンスとビジョンを説明し、さらに農牧業や農畜産物の生産、加工、従来の資源型産業のアップグレード、新エネルギーの開発と利用、設備製造、戦略的新興産業、バイオものづくり、現代サービス業といった分野において、日本との協力強化を期待していると表明した。三井物産株式会社・金属資源本部・製鋼原料部の佐藤達夫部長は、三井グループの主要業務や内蒙古自治区における提携の状況のほか、将来的に投資する可能性がある分野などを説明した。また呼和浩特（フフホト）市、鄂爾多斯（オルドス）市もそれぞれの重点協力産業をPRした。PRイベントでは提携協定の調印が行われたほか、内蒙古自治区の企業や参加した日本の関連機関や企業が踏み込んだ交流を行った。![]今回のPRイベントは、内蒙古自治区がハイレベルの対外開放を拡大し、実務的で、ウィンウィンの協力を探し求める誠意と願いを伝える場となり、同自治区と日本が経済・貿易、文化・観光といった分野の交流と協力を実施するプラットフォームを構築し、双方の実務協力のために固い基礎を築く場となった。（編集KN）

「BYD、9月の英国での売り上げが前年比9．8倍に＝「関税なし」で販売拡大―香港メディア」　2025年10月9日、香港メディア・香港01は、中国の電気自動車（EV）大手のBYDが英国で販売を大きく伸ばしていることを報じた。記事は、英国放送協会（BBC）が7日に報じた内容として、9月の英国におけるBYDの販売台数が1万1271台で、前年同期比9．8倍を記録、同社にとって英国が中国に次ぐ2番目に大きな市場になったと紹介。また、同社によると、9月の英国市場シェアは3．6％にまで上昇したと伝えている。また、英国における同社製品の販売は、大部分がスポーツ型多目的（SUV）ハイブリッド車のSeal Uであり、同社が価格競争力のある車種を中心に展開していることを紹介した。その上で、英国市場が同社にとって魅力的な理由の一つとして、欧州連合（EU）や米国と異なり、中国製EVに対する関税が導入されていない点に言及。EUは昨年10月、中国製EVに最大45％の関税を課す方針を発表しており、EUから離脱した英国が中国メーカーにとって格好のターゲットになっていることを伝えた。さらに、英国ではEV市場が急成長しており、英自動車製造業者・貿易業者協会（SMMT）の統計によると9月のEV販売台数が過去最高を記録したことも紹介。中でもハイブリッド車は純EVを上回る成長率を記録しているとした。記事は、BYD英国のBono Geマネージャーが、今後数か月で新型ハイブリッド車の投入を予定していること、英国内で100店舗目の小売店を開設したことを明かしたうえで「今後の展望は非常に楽しみだ」と語ったと伝えた。また、BYDのほかにも奇瑞の「探索06」が9月の英国市場販売トップ10に入ったことを併せて紹介している。記事によると、英国ではEV市場が拡大する一方で、ガソリン車とディーゼル車は依然として新車販売の半数以上を占めているという。（編集・翻訳/川尻）

「日本出身者の自然科学分野のノーベル賞受賞は27回、韓国はゼロ＝韓国ネット「うらやましい」」　2025年10月9日、韓国メディア・TV朝鮮は、日本出身者が自然科学分野で通算27回ノーベル賞を受賞したことを報じ、韓国から依然として同分野での受賞者が出ていない現状について分析した。同分野での日本出身者の受賞は昨年までで25回。記事は、「今年も化学賞と生理学・医学賞での受賞が決まり、通算受賞者数をさらに伸ばした。これは長期的に積み重ねてきた基礎科学力の成果を示すものだ」と述べた。一方、韓国は同分野の受賞者がゼロのままである背景について、「社会に根強い『基礎科学軽視』と『短期成果主義』の文化が理由として挙げられるのではないか。一部の分析では、ノーベル賞の受賞に至るまでには、平均20年以上の研究期間を要すが、韓国では短期プロジェクトに研究資金が集中しがちである」と指摘した。また、「優秀な理工系学生が医学部へ流れる構造も問題」とし、「自然科学や工学を専攻していた学生の多くが途中で医学部、薬学部、歯学部へ転科してしまうことが、研究者不足を招いている。医学部に進学した人材も、研究よりも収入や安定性を重視して臨床の道を選ぶことが多く、医学分野でのノーベル賞受賞者が出てきづらい」と続けた。その上で、「これからは、日本のように1960年代から長期的な基礎研究への投資を続けてきた国との差を直視し、成果主義ではなく失敗も許容する研究支援が必要だ」と強調した。これについて韓国のネットユーザーからは「正直うらやましい。日本は自然科学分野で確実に成果を出している」「やはり基礎研究に長期投資する文化の差だ」「韓国は短期成果ばかり求めて、研究者を追い詰めている」「優秀な理工系人材がみんな医学部に行ってしまうのが問題」との声が上がった。また、「韓国は何においても、一発逆転ばかり夢見ている」「韓国の親は子どもが研究者になると言ったら止めるのが現実」「長期的な支援が必要なのに政権が代わるたびに研究方針も変わる」「うらやむだけでなく、本当に制度を変えないと永遠にノーベル賞受賞は不可能だ」などの声も見られた。（翻訳・編集/樋口）

「「トランプ米大統領が中国を侵攻放棄説得なら平和賞に値」と台湾総統―海外メディア」　台湾の頼清徳総統は「台湾に対する武力行使を放棄するようトランプ米大統領が中国の習近平（シー・ジンピン）国家主席を説得できれば、ノーベル平和賞に値する」と述べた。米国の保守系ラジオ番組とポッドキャストのインタビューでの発言としてロイター通信が伝えた。ロイター通信によると、全米400以上のラジオ局で放送されている政治トーク番組で、頼総統はトランプ氏が米大統領である間は台湾に侵攻することはないと習氏が語ったという、トランプ氏の8月の発言に言及。「われわれはトランプ大統領の支持を受け続けることを望んでいる。台湾への武力行使を恒久的に放棄するよう習氏を説得すれば、トランプ大統領は間違いなくノーベル平和賞を受賞するだろう」と語った。頼氏はまた、トランプ氏に会うことがあれば何を話すかとの質問に「習氏が台湾海峡でさらに大規模な軍事演習を行っているだけでなく、東シナ海や南シナ海でも軍事力を拡大しているという事実に注意を払うよう助言したい」と答えた。その上で「問題は台湾の併合だけにとどまらない。中国が国際舞台で米国に対抗する力を強め、ルールに基づく国際秩序を損なうことになる」との見方を示し、「最終的には米国の利益にも影響を与えることになる。トランプ大統領にはインド太平洋地域の平和と安定を守り続けることを望む」とした。トランプ政権が台湾の防衛費は自衛のために不十分との懸念を示す中、頼氏は2030年までに防衛費を域内総生産（GDP）比5％に引き上げる目標を掲げているノーベル平和賞について、トランプ大統領は受賞を望んでいることをしばしば公言。9月23日にあった国連総会の一般討論演説では「七つの戦争を解決してきた」と主張し、各国の首脳らを前に改めて自身が平和賞にふさわしいとの持論を展開した。（編集/日向）

「日本の焼肉店が外国人だけにドリンク注文を強要？中国ネット「日本人の場合は…」」　中国のSNS・小紅書（RED）に5日、日本の飲食店が外国人にだけドリンク注文を強要しているとの投稿があり、反響が寄せられた。投稿者は、神戸の焼肉店の日本語のメニューと英語・中国語のメニューの写真をアップ。英語・中国語のメニューにだけ「1人1杯飲み物を注文してください」と書かれていることを示した。そして、「日本の多くの店では、外国語のメニューに『ドリンクを注文しないといけない』と書いてあるが、日本語のメニューにはそんな要求は書かれていないようだ」とし、「1人1杯頼むのは日本人の習慣なのか？彼らは絶対に頼むから、外国語のメニューにだけ書かれているのか？」と質問した。これに、中国のネットユーザーからは「まさに外国人差別だ。日本好きなやつが媚びへつらっているだけ」「日本には『注文しないといけない』とか、『食べ残しの持ち帰りはだめだ』とか、数々の意味不明な要求がある」といった批判的な声が上がったがごく少数で、最も多くの共感を集めたのは「日本人も頼まないこともあるけど、そういう時は店員が最後に『お飲み物は？』と聞いてくる。あるいは最初に『まずお飲み物からうかがいます』と言う。そうすれば日本人は空気を読んで理解する。外国人にははっきり書かないとだめ（だから書いてある）」とのコメントだった。ほかにも、「書いてなくても日本人は注文するんだよ。みんな分かってるルール。外国人は知らないから書いてあるだけ」「居酒屋とか焼鳥屋とか焼肉屋はほとんどこのルールがある。店員の第一声が『お飲み物は？』だから。日本語メニューに書いてないのは、日本では暗黙のルールだから」「その通り。日本人の習慣だよ。注文しない人がいても、日本人の場合は言葉が通じるから説明するんだよ」「慣れたら『とりあえず生』」「焼肉屋ならお酒は頼まなくても、コーラか何かは注文すべきでしょ。食堂やラーメン店やすし店などでは（ドリンク注文は）必須じゃないし、日本人も頼まないことがある」といったコメントが寄せられている。（翻訳・編集/北田）

「パラオの海中は中国人ダイバーだらけ、魚より多い、中国8連休で―中国メディア」　中国メディアの快科技によると、1〜8日の国慶節（建国記念日）と中秋節に伴う8連休中、多くの中国人ダイバーが西太平洋の島国パラオに押し寄せ、海中では魚よりも中国人ダイバーの方が多いという状況が出現したという。記事によると、パラオの海でダイビングをした中国人女性は7日、メディアに対し、「いくつかのダイビングスポットを回ったがどこも混雑していた」とし、「どこも人・人・人で期待していたほど良い体験ではなかったけど、周りに多くの中国人がいることで安心感を覚えたのも確かだ」と語った。![]中国では、この8連休中に多くの人が海外に出かけ、ノルウェーの人口2万人の島から東アフリカの草原、パラオの海中に至るまで、世界各地で「大渋滞」を引き起こしたと報じられている。（翻訳・編集/柳川）

「国慶節連休に韓国に行った人は後悔したか―中国メディア」　中国メディアの中華網は9日、国慶節連休に韓国に行った人は後悔したかとする記事を掲載した。中国では今年、国慶節（建国記念日）と中秋節の時期が重なり、10月1日から8日まで8連休となった。韓国は9月29日に中国からの団体旅行に対してビザ免除の措置を開始した。記事はまず、韓国のソウルについて、「公共交通機関の初乗り料金は人民元換算で7元（約147円）、タクシーは26元（約546円）だ。空港から市中心部まで300元（約6300円）を超える。飲食代はもっとすごい。明洞の平均的な焼肉店で4人で1000元（約2万1000円）もする。ネットで話題のプデチゲや醤油ケジャンも（中国の）浙江の名物料理に及ばないとかフライドチキンも中国国内のデリバリーのものと大差ないなどの声も聞かれる」と記した。次に「韓国ドラマのロケ地と現実はかけ離れすぎている」とし、「梨泰院は電柱と人間の頭のジャングル、明洞は（北京の）南鑼鼓巷の廉価版とそれぞれ形容され、釜山のスカイカプセルは田舎の体験、景福宮はその小ささから10分あれば十分とそれぞれやゆされ、ソウルの街並みは都会と田舎の境界と評され、古い建物と雑然とした広告が異国情緒を薄めている」と伝えた。また「一部の観光客は差別的な扱いを受けている」とし、「高級店の販売員に冷たい態度を取られたり、コスメショップで偽物を薦められたり、飲食店で地元の人に比べて料理の提供を遅らされたり。中国大使館は一部の極右団体が明洞などで反中デモを組織していると注意喚起した。コミュニケーションの行き違いからタクシー運転手に侮辱的な言葉を投げつけられた人もいた」と記した。記事は「（中国の）延辺や青島で食べる韓国料理の方が口に合いコスパも高い。東南アジアの島々、日本でのショッピング、ロシアへのビザなし渡航が観光客の分散を招き、韓国の競争力を弱めている」と伝えた。（翻訳・編集/柳川）

「＜サッカー＞U-20日本代表、フランスに敗れ敗退＝中国ネット「かわいそう」「審判がひどい」」　南米チリで開催中のサッカーのU-20（20歳以下）ワールドカップ（W杯）決勝トーナメント初戦で日本がフランスに敗れたことに、中国のネットユーザーが反応を示している。グループステージA組を3戦全勝の首位で突破した日本は、8日のトーナメント1回戦でE組3位のフランスと対戦。終始押し気味に試合を進めたが、延長戦の120分にPKを決められて0-1で敗れた。中国のスポーツブロガー・敖銘（アオ・ミン）氏は「日本の敗退は少し気の毒だ。試合全体を通してフランスを圧倒し、23本ものシュートを放ちながら、クロスバー2回、ポスト2回を直撃し、それでも得点できなかった。延長戦ではディフェンダーの不運なハンドでPKを献上し、フランスが決勝点を決めた」とした。そして、「日本は1999年に同大会準優勝、2003年にもベスト8入りを果たした。しかしその後は一度もベスト8に進出できていない。今回のチームは目標が高く、優勝も視野に入れていたが、決定力が不足していたと言わざるを得ない」と評した。このほか、「もちろん、われわれ中国はすでに20年間、（U-20W杯の）本大会出場すら果たせていない」と自国にも言及した。中国のネットユーザーからは「これは確かにちょっとかわいそう」「内容では勝っていたけど勝負には負けたな」「審判がすこぶるひどかった」「審判もだいぶフランス寄りだったな。日本へのファウルをいくつも取らなかったし、（26分に神田奏真が倒された場面で）PKも取らなかった」「最後の（日本の）ハンドはプレミアリーグなら（反則を）取られなかっただろう」といった声が上がった。一方で、「日本はトーナメントに弱いというのは、決して偶然ではない」「日本はハイレベルな試合になるといつも局面を打開する力が欠ける。これは彼らの文化と関係があるのだろうか」「日本は毎大会、チームとしては強いけど個人がそれほどでもない。もちろん、世界トップと比較してという意味であってアジアの中でという意味ではないけど」「技術を崇拝するのはいいけど、すべての希望を技術に託すと、フィジカルなどその他の部分で足をすくわれる」といった意見も出ている。（翻訳・編集/北田）

「日本サッカー協会の影山雅永技術委員長が児童ポルノ閲覧で逮捕、中国ネット「日本では禁止されてないの？」」　2025年10月8日、中国のSNS微博で、日本サッカー協会（JFA）の技術委員長がフランスで児童ポルノの所持などで有罪判決を受けたことが紹介され、注目を集めた。100万人以上のフォロワーを持つ微博アカウント「包容万物恒河水」氏は8日、日本メディアの報道を引用する形でこの件について紹介。JFAの影山雅永技術委員長（58）が、飛行機内でノートパソコンを使用中に児童ポルノを閲覧する様子を客室乗務員に発見され、降機後にフランス当局によって逮捕された上、裁判所から児童ポルノの輸入・所持などの罪で執行猶予のついた禁錮1年6か月、罰金5000ユーロ（約89万円）に加えて、性犯罪者司法データベースへの登録などを言い渡されたと伝えた。また、影山氏について、Jリーグのジェフユナイテッド市原（現在のジェフユナイテッド市原・千葉）などで選手として活躍後、U-20日本代表監督などを歴任し、2024年にJFA技術委員長に就任したと紹介。中心幹部として日本代表監督選定やワールドカップ準備などの事務を統括していたと伝えている。さらに、影山氏が法廷で「恥じている」と述べる一方、「フランスで禁止されていることを知らなかった」「芸術目的で、人工知能（AI）が生成したものだ」と釈明したことを紹介した。この件について、中国のネットユーザーは影山氏の弁明に対する批判や皮肉を多く寄せている。「恥じているのは児童ポルノの所持自体ではなく、フランスで禁止されていることを知らなかったこと」「つまり、日本では禁止されていないということなのか」「この民族は本当に変態だな」「日本人の変態ぶりを世界の人々が知るべき」といったコメントが見られた。また、児童ポルノ閲覧を見逃さなかった客室乗務員の行動を称賛する声が見られた一方で、「大通りで携帯をひったくるのは放っておいて、外国人が自分の携帯で画像を見ることを取り締まるのか」というフランスに対する皮肉めいたコメントもあった。（編集・翻訳/川尻）