「韓国で「鬼滅の刃」が快進撃、公開18日で観客数400万人突破＝韓国ネット「500万人は超える」」　2025年9月9日、韓国・文化日報によると、日本のアニメ映画「劇場版『鬼滅の刃』無限城編 第一章 猗窩座再来」の累計観客数が400万人を突破し、快進撃を続けている。記事によると、同作は公開から18日で累計観客数401万人を記録。393万人を動員した新海誠監督の「君の名は。」（韓国で17年公開）を抜いて日本アニメ映画歴代3位に浮上した。今年韓国で公開された全作品の中でも3位に位置している。記事は「同作は公開2日目に100万人、10日目に300万人を突破するなど、次々に新記録を打ち立てている。チケット予約率は20％（9日時点）を維持しており、ロングランヒットが予想される」と伝えている。この記事を見た韓国のネットユーザーからは「すごい勢い」「大人気だね」「『アナと雪の女王』はさすがに超えないよね？」「そろそろ勢いが衰えるころでは？スラムダンクのようにロングラン上映されて少しずつ観客動員数を伸ばす可能性もあるけれど、それでも500万人は難しそう」「私の周りでも30～40代の人たちがハマっている。数年前のノージャパン（日本製品不買運動）は何だったのだろう」「2、3回観る人も多いから500万人は難なく超えるだろう」「日本映画歴代1位まではいくと思う」「公開のタイミングもよかった。他に魅力的な作品がないから、普段はアニメに関心のない人たちも観ている」「チケット代は高いけど、面白い作品ならみんな観に来るんだね」「日本で観て、韓国でもまた観る予定」などの声が上がっている。（翻訳・編集/堂本）

「駅で乗客の女から再三暴行受けた係員、毅然とした対応にネット称賛―中国」　2025年9月7日、広東省深セン市のテレビ局による微博アカウント「第一現場」は、同市の地下鉄駅で保安検査を拒否した女が職員に暴力を振るう事件があったと報じた。記事によると、中国のネット上で7日、深セン地下鉄の科学館駅で、乗客の女が手荷物検査を拒否し、検査員に対して暴行を加えたとする動画が拡散して大きな注目を集めた。動画には、女が手持ちのバッグを振り回し、男性検査員の頭部や体を複数回にわたって強く殴打する様子が映っていた。男性検査員は防御姿勢を取るのみで反撃せず、帽子が飛び制服が破れるなどの被害を受けた。女はさらに、制止を試みた別の女性検査員の頭部もバッグで殴打したが、最終的に検査員によって取り押さえられた。同市の軌道交通警察はこの事件について、6日午後9時ごろに同駅の手荷物検査場で発生したとするとともに、勧告に従わず検査員に暴行を働いたとして女が行政拘留処分を受けたことを明かしたと伝えている。また、地下鉄運営会社は、暴力に対して反撃することなく毅然とした対応をとった検査員を表彰するとともに、精神的なケアを行っていることを発表したとも紹介している。また、公共交通の安全を確保する重要な措置である手荷物検査への協力を市民に呼び掛けたとした。この件について、中国のネットユーザーは職務に忠実で忍耐強い対応を取った検査員を称賛するコメントを多く残しているほか、女に対する処分が行政拘留では不十分で、より重い刑事拘留を求める声も寄せられた。また、女が暴力を振るった動機や理由について、女の精神状態や検査員側の対応に問題があった可能性を指摘するユーザーも見られた。（編集・翻訳/川尻）地下鉄駅で女性客から再三の暴行受けた係員が反撃 pic.twitter.com/DDJpB2mmOF— レコードチャイナ (@recordchina) September 8, 2025

「「鬼滅の刃」無限城編、日本映画として初の歴代トップ10入り―台湾」　2025年9月8日、台湾メディアのETtodayは劇場版「鬼滅の刃」無限城編 第一章 猗窩座再来の興行収入が日本で314億円、台湾で7億1000万台湾ドル（約34億円）を突破したと報じた。「鬼滅の刃」のX公式アカウントによると、劇場版「鬼滅の刃」無限城編 第一章 猗窩座再来は公開52日間で観客動員数2200万7405人、興行収入314億2591万6900円を記録した。公開初日から3日間で日本映画史のオープニング記録を更新し、その勢いのまま、日本映画史上最速で100億円、200億円を突破。さらに、20年公開の劇場版「鬼滅の刃」無限列車編（59日間で300億円突破）の記録を塗り替え、再び日本映画史上最速で300億円突破を成し遂げた。歴代興収ランキングでは現在3位に位置している。記事は「『千と千尋の神隠し』は、日本の歴代興行収入ランキング2位の地位を『鬼滅の刃』（無限城編）に揺さぶられてはいるものの、その不朽の名作としての存在感は今も人々の心に深く刻まれている」とし、　「同作はスタジオジブリが制作し、宮崎駿氏が監督と脚本を担当。1年間のロングラン上映で304億円を突破し、その後16年と20年の再上映を経て、累計興行収入は316億円に達した。また同作は03年の第75回アカデミー賞で日本作品として初の長編アニメーション賞を受賞した」と紹介した。一方、劇場版「鬼滅の刃」無限城編 第一章 猗窩座再来は、台湾でも記録を更新し続けている。記事によると、同作は台湾映画史上初めて歴代興収トップ10に入った日本映画となった。これまで台湾の歴代興収トップ10はハリウッド大作のみだった。全国電影票房統計ネットの情報によると、同作の興収はすでに7億1000万台湾ドル（約34億円）に達し、台湾歴代9位にランクイン。間もなくトム・クルーズ主演の「トップガン マーヴェリック」に迫る見込みだという。なお、台湾歴代1位は09年公開の「アバター」で、興行収入は11億1370万台湾ドル（約54億円）を記録しており、台湾映画史で唯一10億台湾ドル（約48億円）を突破した作品となっている。（翻訳・編集/岩田）

「ポスト石破、強硬派なら日本の対中政策はより破壊的に―中国専門家」　2025年9月8日、香港メディア・香港01は、石破茂首相が辞任の意向を表明したことについて、後任が強硬派の場合には日本の対中政策がより破壊的になるとする中国の専門家の見方を報じた。記事は、石破氏が辞任の意向を表明した7日に中国政府は公式な反応を示さなかったものの、中国国内メディアは速報で伝えており、関心の高さがうかがえると紹介。中国政府は石破氏を「中日関係改善の協力パートナー」と見なし、首相就任以来前向きなシグナルを送ってきたと伝えた。その上で、遼寧大学米国・東アジア研究院の呂超（リュー・チャオ）院長の見解を紹介。呂氏は「石破政権下で日中関係が段階的に緩和してきた」と述べ、台湾海峡問題で日本が安倍晋三・岸田文雄政権期のように頻繁に中国の核心的利益を刺激することなく緊張が緩和した点、日中韓協力メカニズムを再始動させ、3カ国間のFTA交渉を活性化させた点などを挙げた。呂氏はまた、今後の日中関係が日本の新しい首相の政策方針に左右されるとし、保守強硬派が政権を握れば、対中牽制路線へ回帰し現在の緩和基調が弱まる可能性があると予測した。さらに、仮に石破路線を継承するとしても、経済協力やリスク管理を制度的に確固たるものにしていく必要があるとの認識を示した。その一方で、米国のインド太平洋戦略による圧力下で日中関係が緩和と摩擦の交錯する状況となる可能性もあるとした。記事はこのほか、中国社会科学院日本研究所の盧昊（ルー・ハオ）主任の意見も紹介。盧氏も石破政権下で日中両国の戦略的対話が改善し、摩擦が緩和し、交流も徐々に回復したと分析する一方で、日中間の構造的矛盾は依然として根強く、日本は米国の「対中競争」政策への協力を基本方針とし続けているとも指摘した。また、日本が中国に対し抱える複雑な焦燥感から脱却できず、今後も「対中牽制」が対中政策で主導的な地位を占めると予測。その中で「もし政治的に保守色が濃く、対中姿勢が強硬な人物が首相になれば、日本の対中政策の消極的・破壊的な側面が再び顕在化し、二国間関係の悪化につながる可能性がある」と強い警戒感を示した。（編集・翻訳/川尻）

「機内で26歳女性のスカートの中を盗撮か、日本国籍の53歳の男を拘束―香港」　香港メディアの香港01は8日、日本から香港に向かう飛行機の機内で盗撮とみられる事案が発生し、日本人の男が拘束されたと報じた。記事によると、8日、中部国際空港（セントレア）から香港国際空港へ向かうキャセイパシフィック航空CX563便の機内で26歳の女性のスカートの中を盗撮した疑いで、53歳の日本国籍の男が現地到着後に警察に逮捕された。関係者によると、被害者と男には面識がなかった。男は現在身柄を拘束され、取り調べを受けているという。（翻訳・編集/北田）

「労働市場不振の韓国、求人倍率が通貨危機以降で最悪に＝ネット「外国人だらけ、韓国人は必要？」」　2025年9月8日、韓国・デジタルタイムスは「製造業を中心とする労働市場の不振が解決されず、求職者1人当たりの求人件数が、アジア通貨危機直後の1998年以来、最悪となった」と伝えた。雇用労働部の発表によると、雇用サービス統合プラットフォーム「雇用24」を利用した8月の新規求人数は15万5000人だった。前年同月に比べ15％減少した。一方、「雇用24」を利用した新規求職者登録数は35万2000人で、4．1％増加した。求職者1人に対して何件の求人があるかを示す求人倍率は0．44で、前年同月（0．54）を下回った。8月基準としては98年8月（0．26）以降で最も低い。労働部によると、求人倍率は今年1月に0．28まで落ち込んだが、その後は徐々に上昇しているという。ただ、製造業の求人は1万6000人減少するなど雇用状況は厳しいという。建設業、卸小売業の求人も落ち込んだ。この記事に、韓国のネットユーザーからは「会社経営が難しくなるような法が作られているのに，新規雇用を考える経営者がいるものか」「製造業は東南アジア、中央アジアの人たちばかり。韓国人が必要とされるだろうか？」「不法滞在の労働者を一掃するだけでもある程度、解決されそうだけど」「不法滞在の問題じゃなく、製造業が軒並み海外に出て行っている状況を何とかしないと、国家的な雇用難に直面するのは当然のことだ」などの意見が寄せられている。（翻訳・編集/麻江）

「新入生5000人超で94クラス！生徒と保護者であふれる山東省の中学校が話題に―中国メディア」　中国では最近、山東省菏沢市牡丹区内の第二十二初級中学（日本の中学校に相当）の1年生がほぼ100学級に達するとする動画が広く注目を集めた。ネットユーザーの中には動画の真偽を疑う者もいれば、学校がこれほど多くの生徒を受け入れて教育の質を保証できるのかを心配する者もいる。動画は下校時の同校外の校門付近を撮影したもので、青い制服を着た生徒たちが列を作って校門の外に出てくる。校門外で子どもを迎える保護者は歩道をほぼ埋め尽くしている。なお、中国では9月に新学年が始まる。第二十二初中に問い合わせたところ、職員は、今年の1年生が94クラスあることは事実と言い、「ここ2年の入学者は多く、第二十一中や実験中学の生徒も多いです」と話した。職員はさらに、学校はこれほど多くの生徒でも収容できるが、下校時には秩序を確保するために、「時間差下校」の方式を採用していると説明した。牡丹区の中学校は学区内小学校卒業生の対応直進方式を採用しており、学区内の戸籍があったり、学区内に居住する、さらに学区内で事業をしたり労働に従事する人の子であれば、必要な書類を提出して審査を通過すれば、該当する中学校に入学できる。ただし、学区内には他の中学校に進学する場合もあるので、実際に該当する中学校に進学する卒業生は事前の見積もりよりもある程度減少する。8月の時点では第二十二初中は5700人の新入生を受け入れ、114クラスを開設する予定だった。第二十二初中が対応する学区には、小学校8カ所がある。牡丹区教育体育局によると、去年と今年に第二十二初中の入学者が多いことは事実であり、この2年間が入学者数のピークとみられるという。また、ネットで懸念が表明されている教育の質の問題については、「学校側は相応の方法で、生徒の教育の質を保証します」との説明だった。（翻訳・編集/如月隼人）

「7歳女児がプールで死亡、排水口に吸い込まれたか―中国」　中国メディアの紅星新聞によると、広東省清遠市の住宅団地内のプールでこのほど、7歳の女児が死亡する事故があった。排水口に吸い込まれたとみられるという。インターネット上に拡散している監視カメラの映像によると、3人の子どもがプールの角に差し掛かったところで、1人の子どもの姿が消え、2人が救出を試みた。その後、子どもの家族や団地の警備員、プールの安全担当者が駆けつけ、2人をプールの外に出した。別の映像には、数人の消防士がプール脇の舗装を掘り起こしている様子が映っていた。ネット上には「掘削は真夜中まで続いてようやく7、8歳くらいの女の子が救出された」との投稿もあった。中国では7月にも雲南省シーサンパンナ・タイ族自治州のホテルの子ども用プールで、6歳の女児が左脚を排水口に吸い込まれて溺れ、死亡する事故があった。（翻訳・編集/柳川）

「マクドナルドで一夜を過ごす人が靴を脱ぎソファに横たわる―中国」　中国メディアの界面新聞によると、インターネット上にこのほど、上海市内にあるマクドナルド店内で靴を脱いでソファに横になるなどして一夜を過ごす人が多数いて、店内に漂う足の臭いが客の食事の妨げになっているとする動画が投稿され、関連ワードが一時、トレンド上位に浮上した。これについて、当該マクドナルドの店員はメディアの取材に対し、警察に通報したことを明らかにした。警察によると、客にやめるよう忠告することしかできず、強制的に退去させることはできないそうで、店員も店内の秩序と衛生を維持するため、そうした客とコミュニケーションをとるようにしていて、今後はなんとかして説得するようにすると回答した。これについて、中国のSNS上では「店内のエアコンを切れば即解決」「この人たちが利用したソファには座りたくないな」「北京も以前はこうだった。そのせいで、24時間営業の店がなくなった」などのコメントが寄せられた。（翻訳・編集/柳川）

「電動自転車の新基準「悲喜こもごも」―中国メディア」　中国メディアの経済観察網は5日、電動自転車の新基準について「悲喜こもごも」だとする記事を掲載した。記事はまず、中国で電動自転車の新たな国家基準が1日に施行され、最高速度を時速25キロとしたほか、火災時のリスク軽減を目的として車体に使用されるプラスチックの割合を全体の5．5％以下に制限することや、リチウム電池と充電器は3C認証を取得したものでなければならないことなどが求められ、基準を満たしていない自転車の販売には11月30日までの猶予期間が設けられることを紹介した。その上で、悲喜こもごもの「喜」については、消費者にとって車両の安全性が強制的な基準によって保証されるようになり、個人の判断に頼らなくて済むようになったことを挙げた。また、業界レベルでは、基準の引き上げはトップ企業に戦略的なチャンスをもたらすことが歴史の経験によって示されているとし、これら企業は市場での主導権を握るため研究開発能力と資本の優位性を生かして迅速に対応することから、市場シェアのトップ企業への集中が加速すると伝えた。「悲」については、3カ月の猶予期間は業界の生産・販売チェーンにとって厳しい試練となるとし、中小企業は11月30日までに大量の旧基準在庫を処分しなければならないという大きなプレッシャーを受けることになると伝えた。他方、消費者にとっては新基準による製造コストの上昇に伴う販売価格の上昇に直面することになるだろうとした。（翻訳・編集/柳川）