「＜サッカー＞中国代表監督探し、次の「スケープゴート」は誰か？―中国メディア」　中国のポータルサイト・捜狐に30日、サッカー中国代表のイバンコビッチ監督の後任探しが進んでいることについて、「誰が次の『スケープゴート』になるのか？」との記事が掲載された。記事は、このほど退任が決まったイバンコビッチ氏について、「当初から大きな期待が寄せられていた。輝かしい指導歴が買われ、彼を招けば中国代表は生まれ変わると思われていた」とする一方、「2026年のワールドカップ（W杯）アジア最終予選では1試合を残して早々に敗退が決定。契約通り解任され、チームを離れることになった」と説明した。その上で、「（アンダーカテゴリーの代表監督である）ジョルジェビッチ氏が暫定的に指揮を執り、E-1サッカー選手権を戦うが、これはあくまで一時しのぎ。サッカー協会は外国人監督を募集するようだが、ここ十数年を振り返ってみると中国代表は欧州の名将からブラジル人監督まで試してきた。それでも結果はどうだったか？成績は上向くどころか年々悪化し、見る者を落胆させ続けてきた」とした。そして、「サッカー協会は外国人監督がもたらす先進的な戦術や理念がチームを救うと思い込んでいるようだが、本当の問題は監督にあるのだろうか。実際には、もっと深いところに原因がある」とし、サッカー協会の管理体制の問題、中国スーパーリーグの構造的な歪み、クラブ経営の不透明さなどを挙げた。記事は、「中国スーパーリーグのクラブは複雑な利権が絡み合い、不正が後を絶たない。選手たちは国内リーグのぬるま湯に慣れ、海外挑戦の意欲や覚悟に欠けている。いざ代表になっても、気持ちがはやるばかりで技術的な限界が露呈する。長年、ユース育成が叫ばれてきたが人材はほとんど育っていない」などと指摘。「監督の力量が重要なのはもちろんだが、リーグ環境、選手の意識、育成システムといった根本的な問題を解決しなければ、新監督が来たところで『スケープゴート』にされるだけだ」と論じた。（翻訳・編集/北田）

「受け取りは3キロ先？上海の空港でモバイルバッテリー預かりサービスも不便すぎる実態―中国メディア」　上海の空港で行われているモバイルバッテリーの預かりサービスが不便すぎると、SNS上でツッコミが寄せられている。中国メディアの新京報が2日に報じた。中国民用航空局は6月28日から、中国の安全認証である「3C認証マーク」がない、あるいは不明瞭なモバイルバッテリーの国内線への持ち込みを禁止した。国内大手メーカーであるROMOSSとAnkerが安全上の問題から相次ぎリコールを発表したことが背景にある。モバイルバッテリーの安全性についてはかねてより問題が指摘されており、昨年の国家市場監督管理総局の調査でも不合格率は約44％に達している。「3C認証マーク」は昨年から義務化されており、それ以前に購入されたものには正規品であってもマークが付いていない製品もある。突然の持ち込み禁止により、空港では大量のモバイルバッテリーが没収される事態が発生している。記事によると、上海の浦東、虹橋両空港ではモバイルバッテリーの7日間預かりサービスを行っている。本人または家族・知人が関係書類を提出すれば受け取ることが可能だという。ただ、SNS上ではこのサービスが不便だとの不満の声が上がっている。あるユーザーは、両空港ともこのサービスのある場所はターミナルビルの外であることを指摘し、「空港に入る前に預けなければならない」と不満を述べた。また、手続きも煩雑で、フライト情報や物品情報を記入する「一時預かり証明書」は2枚必要。預け入れと受け取りのいずれでも身分証の提示を求められ、7日以内に受け取りに行かなかった場合は所有権を放棄したとみなされる。さらに、虹橋空港でモバイルバッテリーを受け取るには、24時間前までに電話で予約する必要がある。浦東空港では預け場所と受け取り場所が異なり、地下鉄2号線の駅からは500～600メートルほどだが空港ターミナルからは3キロもあり、徒歩で向かう場合は約30分もかかるという。（翻訳・編集/北田）

「7月5日の大地震予言、台湾では前日を休みにする会社も―台湾メディア」　台湾メディアの連合新聞網は2日、「7月5日に日本で大地震」の予言日までカウントダウンに入る中、台湾で前日の4日を休みにして従業員が家族と一緒に過ごせるようにする「慈悲深い」会社が現れたと報じた。記事によると、SNSのThreads（スレッズ）にこのほど、友人の会社の話として、そのような投稿があったという。過去に東日本大震災を「予言」し的中させたとして注目された日本の人気漫画家たつき諒さんの著書「私が見た未来 完全版」（2021年出版）に、「25年7月に大災難がやってくる」と記されていることから、今年7月5日に大地震が発生するのではないかとの憶測が日本だけでなく台湾でも飛んでいる。（翻訳・編集/柳川）

「世界的人気の「ラブブ」、中国でパクリ品が出回る―中国メディア」　2025年7月2日、中国メディアの極目新聞は、世界的な人気となっている中国発のキャラクター「ラブブ（LABUBU）」について、中国国内でパクリ品が流通していることを報じた。記事は、中国のネット上で近ごろ、河北省衡水市棗強県の複数の業者が「ラブブ」の模造品を販売しているとみられる動画が拡散したと紹介。模造品は露店で正規品の数十分の一という非常に安い価格で販売されていると伝えた。また、複数の露天の経営者がもともと毛皮を取り扱っていたもののここ数年は商売が思わしくなく、新たな活路として人気のキャラクターぬいぐるみに着目したこと、自前の工房、工場で家族が手作りするために低コストで販売できることを明かす一方、「ラブブ」の人気に目をつける人が後を立たずライバルが増え続けていることで早くも以前ほどの「うまみ」が得られなくなりつつあると語ったことなどを紹介している。![]その上で、同県市場監督管理局の担当者が2日、法執行官を同日現地に派遣して調査を実施し、すでに法規に違反している商品をすでに撤去したと説明したことを伝えた。一方で、ネット上では依然として現地の業者がライブ配信で「可愛い中華風ポータブルバッグチャーム」などと称して海賊版「ラブブ」関連製品を販売しており、低価格なこともあってすでに500個以上が販売されていることも確認されたと指摘した。記事は、弁護士の話として、無許可で海賊版の「ラブブ」を製造、販売している業者は著作権などさまざまな権利を侵害している可能性があり、刑法や商標法、著作権法などの関連法規により罰金や営業認可取り消しなどのペナルティーが科されることも考えられると紹介した。（編集・翻訳/川尻）pic.twitter.com/nB7UJjGCJJ— 中国動画 (@RC00547555) July 2, 2025

「香港公立8大学への編入申請計300件、ハーバードショック受け―中国メディア」　トランプ米政権がハーバード大学への攻撃を強め、外国人留学生の受け入れ禁止に踏み切ったことを受け、香港の各大学が学生の受け入れに乗り出している。中国メディアの参考消息が香港の星島日報の2日付報道として伝えたところによると、香港政府教育局の蔡若蓮局長はこのほど、記者団のインタビューで、6月末時点で公立8大学が計約300件の編入申請を受け付け、計40件弱の合格通知書を発行したと明らかにした。香港大学と香港科技大学がそれぞれ16人と15人の学生を受け入れる。受け入れるのはハーバード大および他の高等教育機関からの学生だという。（翻訳・編集/柳川）

「「クレヨンしんちゃん」実写ショートムービーのひまわり役が「超ぴったり」と中国SNSで話題に」　2025年6月26日、「クレヨンしんちゃん」の実写化ショートムービー「もうひとつのクレヨンしんちゃん やかんの家族だゾ！」の第6話に野原ひまわりが登場し、中国のSNS・小紅書（RED）で反響を呼んでいる。「もうひとつのクレヨンしんちゃん やかんの家族だゾ！」は、日本の麦茶ブランド「やかんの麦茶」が国民的人気アニメ「クレヨンしんちゃん」とタッグを組んだ同アニメ初の実写化ショートムービー。俳優・高橋文哉が演じる大人になった野原しんのすけ（25歳）を中心に野原一家の温かな日常が描かれており、今年4月に配信開始となった第1話から第5話の総視聴回数は1200万回を超えている。今月26日、最新話である第6話が配信され、女優・畑芽育が演じるしんのすけの妹・ひまわり（20歳）が初登場した。物語は、夏休みに春日部へ帰ってきたしんのすけが、駅でナンパされているひまわりと出会う場面から始まり、野原家に向かうまでの時間を通して、兄妹ならではの独特な関係性や、大人になった2人に残る変わらない絆が描かれている。この第6話が小紅書（RED）で複数のアカウントにより共有されると、ネットユーザーから「妹の演技、良かった！」「ひまわり役の子、本当に美人！！」「（ひまわりの）演技すごくかわいくてキュンとした〜！「ひまわり役の妹ちゃん、かわいすぎてヤバい…助けて…！」などと、畑に対する絶賛のコメントが寄せられた。また、「めっちゃひまわりっぽい！」「畑芽育ちゃん、超ぴったりだわ〜」「兄妹そっくりだし、妹はきれいでかわいい！」「ひまわり、ほんとに美人だしイメージにぴったり」「完全にひまわりそのもの。成長したらこうなるって感じ」「結構似てると思う。もともとひまわりって性格きっめで怒りっぽい子だし」などと、再現度が高さに言及したコメントも集まった。そのほか、「ひまわりのキャスティング完璧すぎ。肌も真っ白」「正直、キャスティングかなりいい線いってると思う」「この2人のキャスティング、なかなか良いね。すごく感情移入できる」「役者の選び方が本当にうまい。ひまわりが大人になったら絶対こんな感じって思える」とのキャスティングに対する好評も寄せられた。（翻訳・編集/岩田）

「「日本旅行の達人」が予言に言及、「7月5日最大のニュースは地震ではなく…」―台湾メディア」　台湾で「日本旅行の達人」と呼ばれる林氏璧（リン・シービー）氏が「7月5日の最大のニュースは地震ではない」との見解を示した。台湾メディアの聯合新聞網が2日付で報じた。記事は、「7月5日に日本で大地震が起こるとの予言がカウントダウンに入り、多くの人の不安と恐怖を呼んでいる。この予言の発端は、日本の漫画家・たつき諒氏が著書『私が見た未来』の中で『2025年7月に大災難が起きる』と記したことだ」と説明した。その上で、たつき氏が著書の中で「南海トラフの右側にあるフィリピン海がボコンと下から盛り上がり、大きな津波となって周辺の国々に広がっていく」「震源地に向かってなぜか2匹の竜が向かっていく映像も見えた」などと記していることに触れ、「この予言が拡散されたことで訪日をためらう人も出てきている」とした。一方で、林氏が1日にフェイスブックに投稿した内容にも言及。林氏は以前から「たつき氏は『7月5日に大地震が起こる』とは言っておらず、単に『大災難が2025年7月に発生する』としか述べていない」と指摘している。1日の投稿でも同様の見方を示し、「7月5日の最大のニュースは、韓国の人気グループBLACKPINK（ブラックピンク）がついにカムバックすることだ。大災害は起こらないし、ましてや世界の終わりでもない」とつづった。ただ林氏は「たとえこの日が何事もなく過ぎたとしても、それで全く安全というわけではない。たとえ7月が過ぎたとしても、日本と同じく地震帯にある台湾はもとからして防災意識を持つべきであり、常に最悪の事態を想定しつつ、最善の準備をしておくべき」とも述べている。（翻訳・編集/北田）

「パンダの名付け親、日本の16歳少女の決意＝中国ネット「頑張ってね！」「ぜひおいでよ」」　和歌山県白浜町のアドベンチャーワールドで2018年8月に生まれたジャイアントパンダの「彩浜（さいひん）」の名付け親である日本の少女の言葉に、中国のネットユーザーも心を打たれている。中国への返還が決まっていたアドベンチャーワールドのパンダ、良浜、結浜、彩浜、楓浜の4頭が6月28日、中国・四川省に無事到着した。前日には多くの人がアドベンチャーワールドに駆け付け、別れを惜しんだ。セレモニーでは涙を流す人も見られた。中国のSNS・微博（ウェイボー）で240万超のフォロワーを持つブロガーは、日本の番組を引用する形で、彩浜の名付け親である森早矢香さん（16）を紹介した。森さんは涙ながらに「彩浜には思い入れがあって、本当に寂しくて、辛くて…」と胸中を吐露。子どもの頃からパンダの飼育員になることが夢で、中国で働けるように頑張っていきたいとの希望を語った。同ブロガーは「日本人の少女は（パンダの返還に）泣き叫んでいたが、それでも気を取り直して、中国でパンダの飼育員になるために努力することを決意した」と説明。また、日本のテレビ局の成都にまで記者を派遣してパンダの様子を確認するという「熱狂ぶり」にも言及した。中国のネットユーザーからは「パンダの飼育員、頑張ってね！」「ぜひおいでよ」「彩浜、いい名前」「パンダをそんなに好いてくれて、日本の皆さんありがとう」「日本の人は心からパンダを愛しているんだなあ」「日本人ってどうしてこんなにパンダが好きなの？」「ここまでとはちょっと驚き」「確か成都には実際に日本人の飼育員もいたと思う」といった声が上がった。なお、成都ジャイアントパンダ繁殖研究基地では、日本人の阿部展子さんが唯一の外国人飼育員として働いている。（翻訳・編集/北田）

「「パンダが虐待を受けている」などデマ拡散の2人に一審で実刑判決―中国」　中国メディアの人民日報によると、四川省都江堰市の人民法院（裁判所）は6月28日、ジャイアントパンダが虐待を受けているなどの虚偽の情報を流布するなどしたとして騒動挑発罪に問われた白（バイ）被告に懲役1年6月、徐（シュー）被告に懲役1年2月の判決を言い渡した。裁判所によると、両被告は2023年3月から24年5月にかけて、科学研究機関およびその職員がパンダを虐待したり、パンダを営利目的で利用したりしているなどとする虚偽の情報をオンラインプラットフォームでのライブ配信やショートビデオを通じて流布したり、科学研究機関の職員が法規に違反して逮捕されたなどとする虚偽の情報を捏造（ねつぞう）してインターネット利用者の気持をあおり立て、科学研究機関およびその職員に対して苦情や通報、侮辱をするよう仕向けたりし、科学研究機関の執務秩序を妨害・破壊し、職員の正常な業務と生活に深刻な影響を及ぼした。両被告は判決に服し、控訴しない意向を表明した。（翻訳・編集/柳川）

「トヨタなど米国での販売台数が大幅増、関税発動前の駆け込み需要―仏メディア」　2025年7月1日、仏国際放送局RFI（ラジオ・フランス・アンテルナショナル）の中国語版サイトは、世界の大手自動車メーカーの今年4〜6月期販売量が、米国の相互関税発動前の駆け込み需要により好調を呈したと報じた。記事は、米トランプ政権による相互関税発効前に消費者が購入を急いだため、フォードやゼネラルモーターズ（GM）、トヨタなどの自動車メーカーが4〜6月に米国市場で力強い販売増を見せたとし、中でもフォードは前年同期比14％増と好調で、米国市場でのシェアが1〜3月期から1．8ポイント上昇して14．3％に拡大したと紹介した。そして、4月初旬にトランプ政権が海外産の完成車に25％の関税を課し、5月には組み立て前の部品についても同等の関税を科し、自動車の生産コスト大幅増が懸念される中、フォードが一部の「フォード」「リンカーン」モデルについて、従業員特別価格を一般販売にも適用する積極的な価格設定を行い、これが奏功したとの見方を示している。また、GMはビュイックのクロスオーバーとキャデラックのSUVが販売好調で、4〜6月の対前年同期比販売増加率は7％程度となり、米国市場のシェアは17．4％に拡大したと伝えたほか、トヨタも高級ブランド・レクサスが好調だったことで4〜6月は同7％増となった一方、6月だけで見ると同0．1％増のほぼ横ばいとなっており、相互関税前の駆け込み需要が一段落して早くも販売が鈍化し始めた状況が浮き彫りになったとも指摘した。記事は、現代やホンダも4〜6月は同8〜10％増と好調だったと紹介する一方、ステランティスや米国市場での普及が鈍化している電気自動車（EV）を専門に扱うテスラの業績についてはまだ明らかになっていないと伝えた。（編集・翻訳/川尻）