「韓国料理はアジアで一番まずい？ SNSの投稿が議論呼ぶ―台湾メディア」　台湾メディアの聯合新聞網は29日、「韓国の食べ物はアジアで一番まずい？」と題し、SNS上の議論を取り上げた。記事によると、台湾の若者向けSNS・Dcardであるユーザーが「世界中でおいしい料理はアジアにしかないと思っている。中でも台湾の料理が一番おいしい」と主張。独自に作成したランキングでは1位が台湾、2位がタイ、3位が日本、4位が中国、5位がその他の東南アジアの国で、最下位が韓国だとした。投稿者は「上位3位と下位3位の間には大きな隔たりがある」とし、韓国料理については「特徴は辛いというだけ。コチュジャンは非常に単調な味。揚げ物の食感も日本の天ぷらに及ばない」と酷評。「日本と韓国は料理への概念が似ており、醤油や味噌といった発酵調味料がある。韓国はコチュジャンやテンジャン、日本は醤油や照り焼きのたれなど」としつつ、「両国ともに特定の味にこだわりを持っているが、日本の方が韓国よりも味のバリエーションに富んでいる」と評した。台湾のネットユーザーからは「確かにコチュジャンやテンジャンは色々な料理に使われているけど、辛くないおいしい料理もたくさんある」「私は辛い物が食べられないけど韓国料理は好き。韓国風豚足、スンデ、サムゲタンとか」との声が上がる一方、「韓国料理って好きな人はすごく好きだけど、嫌いな人にとっては駄目。基本は塩味、甘味、辛みだけで味のバリエーションが少ないのは確か」「同感。韓国料理って韓国風のソースを絡めただけの料理が多くてくどく感じる」「韓国に留学中だけど共感する。『韓国料理はコチュジャン1本でOK』っていうのは本当」など、投稿者に賛同する声も少なくなかったという。なお、投稿者は中国料理について、本来であれば古くからの伝統料理によってもっと上位にランクインするはずだったが、「現代化の影響により各地の料理が同質化している」との問題点を指摘。東南アジアの料理については、「味の組み合わせに創造性がある」とし、特にタイ料理が「各国の集大成」的な位置付けだとした。そして、台湾料理については「強みは包容力。各地の料理の優れた要素を幅広く取り入れている点が優れている」と主張している。（翻訳・編集/北田）

「日本が博士課程の留学生支援を見直し、韓国ネットも注目「見習おう」「中国人を優遇し過ぎ」」　2025年6月27日、韓国メディア・アジア経済は「日本政府が博士課程の大学院生を対象とする支援制度のうち、生活費の項目を日本国籍者に限定する方向で制度改編を行う」と報じた。外国人留学生、特に中国人への支援の比重が大きすぎるという指摘を反映した措置だと分析している。記事は読売新聞の報道を引用し「文部科学省が2021年度に始めた『次世代研究者挑戦的研究プログラム（SPRING）』の運営方法を見直す方針を固めた」と伝え、「博士課程への進学を督励するため、国籍に関係なく1人当たり年間最大290万円の生活費と研究費を支給する制度だが、昨年は支援を受けた1万564人のうち留学生が4125人、そのうち中国人が2904人に達する（27．5％）」「国会で『日本の国庫で中国人留学生を支援するのは不適切だ』との声が上がった」「この制度の本来の主目的は日本人学生の支援であり、本来の趣旨に合致するよう変更する」と状況を詳しく説明している。ただ、「一部では日本の高等教育と研究競争力に否定的な影響を及ぼしかねないと懸念する声も上がっている」と指摘。ドイツやフランスなど欧州の主要国は国籍に関係なく大学院生に生活費と研究費を支援しており、米国は別途の奨学金体系で積極的に世界の人材を誘致しているなどと付け加えている。この記事に、韓国のネットユーザーからは「日本は正しい。これが正常だよ」「韓国も外国人、多文化（国際結婚）家庭への支援をし過ぎだと思う。日本を見習おう」「韓国も中国人を優遇し過ぎ。相対的に自国民が被害を受けている」「韓国も中国人の保険支援、不動産投機、産業スパイ犯罪などに関する法律を大幅に強化して、自国民を優先する国になろう」「中国に住んでたことがあるけど、外国人に対する恵沢は何一つなかった。韓国も恵沢を与えるのをやめるべきだ！」「中国人を支援し育成したところで、結局は本国に帰って産業スパイになる」「外国人ばかり支援しないで。生活が苦しい韓国人もたくさんいる」といったコメントが殺到している。（翻訳・編集/麻江）

「中国が日本産水産物の輸入を一部再開＝中国ネット民猛反発、一方で冷静な意見も」　中国が日本産水産物の輸入を一部再開したことに、中国のネットユーザーが反応を示している。中国の税関当局は29日、日本産水産物の輸入を条件付きで即日再開することを発表した。ただし、福島、宮城、東京、埼玉、千葉、群馬、栃木、茨城、新潟、長野の10都県からの輸入は引き続き禁止とする。輸出に当たっては、日本の政府機関が発行する放射性物質の検査証明書や産地証明書などの書類が必要になる。日本側の企業が中国側への登録を完了次第、順次、輸出が可能になるとのこと。中国は東京電力福島第一原発の汚染処理水（ALPS処理水）の海洋放出に反発し、2023年8月以降、日本からの水産物の輸入を全面禁止していた。本件は中国の主要メディアで大々的に報じられていないが、中国のSNSでは香港系メディアや一部ブロガーがこの情報を紹介しており、ネットユーザーからは「マジかよ」「やめろ」「狂ってる」「強烈に抗議する！」「結局、屈した」「弱腰な態度だ」「（日本は）どれだけの（中国の）売国奴を買収したのか」といった厳しい非難が相次いだ。また、「なぜわざわざ日本から水産物を輸入する必要があるんだ？」「輸入しなかったら中国に何か影響あるのか？」「いずれにせよ、放射能まみれの日本製品など買わない」「海鮮を食べないくらいどうってことはない。自分の健康は自分で守る」「輸入を再開するのが自由なら、人民が買わないのも自由だ」「日本からの輸入品ははっきり明記すべき。うっかり買いたくない」といった声も出ている。一方で、「科学に基づいた決定を支持する」「専門機関による検査結果に基づいて輸入が再開された。専門機関はすでに問題ないと述べている」といった冷静な意見や、「コメント欄の人たちは結局、何をしても文句を言うんだ」「中日関係が改善したから（政治的な状況によって輸入の可否が変わる）」などのコメントも寄せられている。（翻訳・編集/北田）

「＜卓球＞張本智和が中国選手破り優勝！中国ネットは危機感「中国卓球はサッカー化してる」」　卓球のWTTコンテンダーザグレブ2025男子シングルス決勝で、世界ランキング4位の張本智和（22）が中国選手を破り、優勝を果たした。29日の決勝で同24位の中国の陳垣宇（チェン・ユアンユー）（19）と対戦した張本は、デュースまでもつれた第1ゲームを奪うと、その後も相手につけ入る隙を与えず、4-0（13-11/11-4/11-8/11-9）のストレートで勝利し、優勝を果たした。中国の卓球ファン、特に張本ファンからは「おめでとう、智和！」「素晴らしかった！」「22歳最初の優勝、おめでとう！（6月27日に誕生日を迎えた）」「（前回敗れた陳に）リベンジ成功したね。22歳を迎えた自分への最初のプレゼント」「優勝しただけじゃなく、大逆転あり、3試合のリベンジマッチありとすごかった」「Yes！これからも卓球を楽しんで」といった祝福の声が上がった。一方、陳については「え？まさかこんなに大敗するとは」「1ゲームも取れないなんて」「完封、完敗。全く相手にならなかったな」「張本相手じゃ負けても仕方ないよ」「まだ若い。今後に期待しよう」「中国は本当に若いタレントがいないな」「卓球中国代表がサッカー中国代表化している」「3大会、15種目で優勝なし。若手育成システムの構築が急務」といったコメントが寄せられている。（翻訳・編集/北田）

「日本の不動産を購入する前に考えておくべきこと―台湾メディア」　2025年6月27日、台湾メディア・中時新聞網は、活況を呈しつつある日本の不動産への投資について、専門家が指摘した留意すべき点を紹介する記事を掲載した。記事は、米トランプ政権の相互関税政策を始めとする世界経済の不安定な状況により資産家たちが安全性の高い不動産投資のウエイトを増やしており、特に日本の不動産は円安の後押しもあって活況を呈していると紹介した。また、ここ数年では台湾人の間でも日本への熱愛、円安、そして多くの有名人やインフルエンサーの牽引によって日本の不動産購入熱が再び高まっており、その目的も以前の投資主体とは異なり、自己使用の割合が5割程度にまで上昇していると説明。多くの人が引退後の住まいとして日本の不動産を購入していると伝えた。一方で、日本の事情を完全に理解しないまま衝動的に不動産を購入し、後に「助けを求める術がない」といった問題に遭遇するケースも少なくないと指摘。台湾の不動産業者・信義房屋日本事業部の柳政億（リウ・ジョンイー）マネージャーが挙げた「日本で不動産を購入する前に考えたいポイント」を紹介している。まず、最終的な売却を念頭に置き、スムーズに売却できるかどうかを事前に確認しておくこと、売却の際に立地条件や建物のタイプなど地元の人々が好んで買ってくれそうな物件を選ぶことを挙げた。また、コンプライアンスの問題に詳しく、物件のある地域について熟知した上で購入後の賃貸管理や修繕、売却といったサービスを提供してくれる確かなパートナーを選ぶことも指摘している。さらに、関東地域なら東京23区や横浜、吉祥寺、立川などの主要駅周辺、関西地域なら大阪都心6区や京都、神戸市街地など生活機能が良く地元需要が高い都心部や賑やかな地域を優先的に考慮すること、自然災害が多いことから将来的な売却も見据えて2000年以降の比較的新しい物件を選ぶこと、そして何より衝動買いを避けることを指摘した。（編集・翻訳/川尻）

「台湾ドル高騰で大打撃、「泣きの涙」の在台日本人―台湾メディア」　台湾ドルの為替レートが高騰している。このため、日本円ベースで生計を立てる日本人は「大打撃」を受けているという。また、しばしば日本旅行をするといった理由で、台湾ドルを早めに日本円に換金してしまった台湾人の間でも衝撃が走っている。台湾メディアの中時新聞網が伝えた。27日には台湾ドルの対米ドルレートが、一時は前日終値比で0.25台湾ドルも上昇した。最終的には中央銀行が介入して1米ドル=29台湾ドルの「防衛ライン」より低く抑え込んだが、多くの人々が為替相場の動きに不安を感じた。台湾在住の日本人作家である下坂泰生さんは自らのフェイスブックページに「は、はい???　1日幣=0．2台幣??（1日本円＝0．2台湾ドル??）」「日本円で台湾で生活している私にとって、これは大きな衝撃!!」と、感嘆符や疑問符、さらに泣き顔の絵文字をたくさん使って書き込んだ。「日本旅行の達人」として知られる林氏璧さんは「ニュースでは『お得』としているが、今笑っていられるのは日本円を全く持っていない人だけ」「本物の哈日族（ハーリーズー=日本大好き族）は、とっくに日本円に両替してしまっていて『持っているのは（価値が下がった）日本円だけ』の状態だ」などと指摘した。林さんはさらに、「日本円は長期的に低迷しており、もし日本にたまにしか行かないのであれば、今すぐあわてて両替する必要はなく、最低限の出費分を用意すれば十分」と助言した。林さんは、自分のように頻繁に日本に行く人も、欲張って日本円の底値を狙ったりせず、リスク分散のために複数回に分けて両替するのが望ましいと述べ、さらに日本円建てで持ち過ぎない方がよいとして、多くの支払い手段を用意することを勧めた。他のネットユーザーからも、「非常にまずい気がする。台湾ドルがさらに上がったら0．15（1円=0．15台湾ドル）まで行ってしまうかも」「少し待てばレートは安定するかもしれない」などと、さまざまな見方が寄せられた。また、「日本で働いているけど、台湾の家族に仕送りしなきゃならない自分は本当に崩壊寸前」と、実際に台湾ドルと円安の影響を受けていると投稿した人もいる。（翻訳・編集/如月隼人）

「韓国ギャラップ調査で李大統領の支持率64％「歴代4位」＝韓国ネット「誰も信じてない」」　2025年6月27日、韓国・中央日報によると、李在明（イ・ジェミョン）大統領の支持率調査で、職務遂行を肯定的に評価する回答が6割を超えた。韓国ギャラップが24～26日に全国の満18歳以上の男女1004人を対象に実施した李大統領の職務遂行評価で、「よくやっている」という肯定的な回答は64％に達した。「よくやっていると思わない」は21％、無回答が15％だった。韓国ギャラップによる歴代大統領の就任後初の職務評価は、盧泰愚（ノ・テウ）氏29％、金泳三（キム・ヨンサム）氏71％、金大中（キム・デジュン）氏71％、盧武鉉（ノ・ムヒョン）氏60％、李明博（イ・ミョンバク）氏52％、朴槿恵（パク・クネ）氏44％、文在寅（ムン・ジェイン）氏84％、尹錫悦（ユン・ソンニョル）氏52％となっている。李在明氏は文在寅氏、金大中氏、金泳三氏に次いで4番目に高い支持率となった。この記事に、韓国のネットユーザーからは「一体何をよくやっていると言うのか」「笑わせる」「捏造（ねつぞう）調査でしょ。信用できない」「どうせ捏造なんだから80～90％にしとけばよかったのに」「こんな調査、誰も信じてないと思うよ。やるだけ無駄」「支持率が落ちないように就任1カ月もたたずに1人当たり25万ウォン（民生回復消費クーポン）をばらまくことにしたんだよ。効果が薄れたら、さらにばらまくのか？」などのコメントが寄せられている。また、1004人対象のアンケートで回答率は13．4％だったとのことから「1004人の13％で世論と言えるのか？」という声も多く見られた。（翻訳・編集/麻江）

「上海のシンボルのテレビ塔のガラス床に亀裂、高温が原因か」　上海のシンボルとなっている高さ468メートルのテレビ塔、東方明珠電視塔にあるガラスの床に亀裂が入ったとの情報が中国のSNS上で注目を集めた。中国メディアの荔枝新聞によると、この情報はネットユーザーから寄せられたもので、投稿された動画には高所にあるガラスの床に細かい亀裂が入っている様子が映っている。投稿主は「高温が原因」と考えているという。一方、この件で荔枝新聞の取材を受けた東方明珠のカスタマーセンターは「直ちに緊急対応を行い、現在は安全だ。営業は通常通り行っている」と説明したが、より多くの具体的な状況については明らかにされなかった。これに対し、地元・上海のネットユーザーは「恐怖！すぐに対応が取られたのは何よりだった。安全をおろそかにしてはいけない」とコメントした。また、別の上海のネットユーザーも「ここ数日は本当に暑い」「体感40度」という声や、「けが人が出なくて幸いだった」「ガラスってどのくらいの周期で交換するの？」「安全第一」などの声を寄せている。（翻訳・編集/野谷）

「新疆 アフリカと結ぶ初の貨物航空路線が開通」　中国の新疆ウルムチとエチオピアのアディスアベバを結ぶ初の国際定期貨物便が27日に、正式に就航しました。これは新疆とアフリカ間を往復する初の貨物輸送便でもあります。エチオピアのアディスアベバ発ET3678便は27日午前6時46分にウルムチ天山国際空港に着陸後、広州から鉄道などで輸送されてきた104.8トンの貨物を積み込み、同日午前9時49分にエチオピアに向け離陸しました。ウルムチ-アディスアベバ間の貨物便はボーイング777F型の機材を使用して毎週月曜日と木曜日にそれぞれ1往復運航しています。この新路線の開通は、良質なメロンや果物など新疆産の特色ある農産物のアフリカでの販路拡大に寄与するだけでなく、エチオピアやアフリカのその他の国の良質な牛肉や羊肉、コーヒーなどの製品の中国進出にもつながるものとみられています。ウルムチ出入国国境検査所の統計によると、ウルムチ天山国際空港には今年に入ってからイスタンブール、イスラマバード、ベオグラード、ジェシュフなどの都市と結ぶ7本の国際貨物便が新たに就航し、国内外を結ぶネットワークは一層拡大しています。現在、同空港は18カ国・地域と結ぶ28本の国際貨物輸送路線を擁しており、今年に入ってから同空港を発着した貨物便は前年同期比603%増の2400便以上に達しました。（提供/CRI）

「日本は関税に強硬に抵抗、「失われた30年」の再来を恐れ―台湾メディア」　台湾メディアの工商時報は25日、日本について「関税に強硬に抵抗、失われた30年の再来を恐れ」とする記事を掲載した。記事はまず、「日本は長年の努力を経て『失われた30年』の泥沼から間もなく抜け出そうとしている。さらに大阪・関西万博を盛大に開催することで経済停滞からの脱却を目指している。しかし万博開幕のわずか2週間前に、トランプ米大統領による関税という刀が振り下ろされた。さらに痛手なのは、日本にとって最も重要な自動車産業が25％の関税の対象となったことだ」と伝えた。記事は、石破茂首相が米国の関税措置を「国難」と表現した上で、それに屈しない姿勢で米国側との交渉を開始したことに触れ、台湾の政治大学教授で日本事情に詳しい李世暉氏の話として「日本の自動車業界では550万人が働いている。生産ラインの国外移転などの問題が生じれば、業界と自民党に対する国民の信頼は大きく損なわれる。これが日本が米国に譲歩できない理由の一つとなっている」と伝えた。さらに、日本が過去に何度も米国と争ってきた例として、1980年代の半導体産業に触れ、「米国によって抑圧されたことが、日本の半導体産業衰退の一因となった」とし、李氏の話として「当時の経験が日本に深い啓示を与えた。今回、うまく対応できなければ、自動車産業は同様に衰退してしまうのか。日本はこれをとても懸念している。よって簡単に譲歩したり、米国との合意を急いだりはしないだろう」と伝えた。（翻訳・編集/柳川）