「＜卓球＞水谷隼氏「孫穎莎の偉大さ改めて感じた」＝中国ネット「孫がいなければ日本に負けていた」」　卓球の世界選手権団体戦は10日、英ロンドンで女子の決勝が行われ、中国が日本を3-2で下し、7大会連続24度目の優勝を果たした。シングルスで3勝を挙げたチームが勝つ方式で、中国は第1試合で王曼昱（ワン・マンユー）が張本美和に2-3で敗れたが、第2試合でエースの孫穎莎（スン・インシャー）が早田ひなにストレート勝利。第3試合で蒯曼（クアイ・マン）が橋本帆乃香に1-3に敗れて後がなくなると、第4試合で孫が張本をストレートで下し、第5試合でも王が早田にストレートで勝利した。この試合の中継で解説を担当した東京五輪混合ダブルス金メダリストの水谷隼氏は試合を振り返り、「中国の底力、層の厚さというのを感じましたし、また孫穎莎の偉大さというのも改めてすごいなと感じました。やはり中国に勝つためには、孫穎莎を攻略する必要があると思います」と語った。中国ではSNSの微博（ウェイボー）やニュースポータルサイトの今日頭条で水谷氏のコメントを紹介する投稿があり、中国の卓球ファンからは「本当に厳しい戦いだった」「莎莎（孫の愛称）がいなければ日本に負けていただろう」「莎莎の強さが際立っていた」「莎莎には余裕すら感じられた」「莎莎は無敵だ」「全世界に研究されても、莎莎は進化し続ける」などのコメントが寄せられた。（翻訳・編集/柳川）

「トランプ大統領の訪中目前、米国政府がイラン関連で中国系企業の制裁を追加―仏メディア」　米国財務省と国務省は8日、中国本土および香港の企業を、イランに協力したとして制裁リストに追加した。トランプ米大統領は14日と15日に訪中するが、その直前の制裁だった。仏国際放送局ラジオ・フランス・アンテルナショナル（RFI）が伝えた。財務省は上海昱思達国際貿易、寧波漢特保温材料、香港赫新実業および香港に本社を置く穆斯塔徳をイランへの協力を理由とする制裁リストに追加した。理由は弾道ミサイルの研究と飛行試験に使用する資材の提供、イラン政府の調達活動への支援などだ。寧波漢特保温材料の法定代表者である李根平氏も、個人としての制裁対象にした。財務省はまた、中国最大の商業衛星企業である長光衛星技術をこれまでロシアへの協力を理由に制裁リストに入れていたが、イランへの協力を理由にしたリストにも追加した。国務省も長光衛星技術を、イランの委託を受け、米国とその同盟国の軍事施設の衛星画像を収集したとして制裁対象にした。衛星地上局およびデータサービスの提供企業である地球之眼（北京）科技と、杭州に本社を置く人工知能（AI）を利用した地理空間情報の提供を手掛ける覓熵科技も、制裁の対象にした。国務省は5月1日付で、制裁対象のイラン産原油数千万バレルを輸入してきたとして、中国を拠点とする石油ターミナル運営会社の青島海業石油ターミナルを対象にした。中国には「ティーポット」などと呼ばれる、独立系の小規模石油会社が多く存在する。ティーポットは国際的な監視の目が行き届きにくいので、イランが中国に石油を輸出する有力な経路になっているとの指摘がある。財務省も8日に制裁対象の追加を発表した際に、中国のティーポットに関連する金融機関などイランの活動を支援する外国金融機関に2次制裁を科す可能性があると表明した。（翻訳・編集/如月隼人）

「安徽省の巣湖生態湿地で営巣してヒナを育てるコウノトリを初めて確認」　安徽省肥東県十八聯圩の巣湖生態湿地周辺の220kV高電圧電線の鉄塔の上に、一対のコウノトリが営巣し、ヒナを育てていることが最近確認された。国際自然保護連合（IUCN）によって絶滅危惧種に指定されているコウノトリは主に中国東北エリアの三江平原などに生息しており、安徽省には越冬するため飛来してくる。人民網が伝えた。![鉄塔のてっぺんに人工巣を設置する電力会社の作業員]十八聯圩生態湿地は近年、2469．2ヘクタールの修復エリアを設置し、湖や沼、水辺の草むらなどからなる湿地生態系を回復させている。同エリアは魚やエビといった資源が豊富で、多様な植物も生い茂っているため、鳥類の生息や繁殖には絶好の環境となっている。中国国家電網合肥供電公司は湿地管理当局と協力し、常態化共同パトロールメカニズムを立ち上げ、湿地内の送電線のパトロールを強化し、各種ハードウェアや保護装置を追加設置するなどして、希少な鳥類の生息と繁殖を見守っている。（編集KN）![送電線の下にある沼でエサをとる2羽の白鷺]

「改正『婚姻登記条例』施行から1年、全国に屋外婚姻届受付所1330カ所を設置―中国」　5月10日は改正『婚姻登記条例』の施行から1周年となる節目の日です。民生部によると、この1年間で、全国各地で、「全国共通窓口（戸籍地の制限なく、全国どこの婚姻登録窓口でも結婚登録手続きが可能となる制度に基づく全国一括手続き）」として処理された件数は68万2000件で、「異地での書類照会（戸籍地以外の都市で婚姻登録を行う際、本人が帰郷せず、行政間で原籍の婚姻書類を取り寄せる手続き）」として処理された件数は24万7000件でした。同条例に基づく利便性向上策を実施するため、民生部は公安・衛生健康など各行政部門との連携を強化し、部門間連携メカニズムを構築しました。情報共有や業務連携における課題・障壁を解消し、婚姻登録や出産登録、戸籍上の婚姻状況変更、配偶者の戸籍移転など複数の手続きを「ワンストップサービス」に統合しました。これにより、市民は一度の申請で手続きを終えることができ、最短では当日中の処理も可能になったことで、行政事務の効率が大幅に向上しました。過去1年間、中国各地では婚姻慣習改革の実証事業を継続的に推進しています。また、屋外での婚姻届受付所が1330カ所設けられました。全国では公園などの象徴的な場所に設置された婚姻届受付所が525カ所、婚姻慣習文化の展示施設が2045カ所となっています。（提供/CGTN Japanese）

「テスラが大幅値下げ、カナダで「中国ありがとう」の声―中国メディア」　2026年5月8日、中国メディアの環球時報は、カナダ政府による中国製電気自動車（EV）への低関税枠導入を受け、米テスラが大幅値下げを断行し、市場競争が激化していると報じた。記事は、テスラがカナダ市場で一部モデルを従来のほぼ半額に引き下げる異例の値下げを発表したことを紹介。価格急落ともいえる措置がカナダの世論を驚かせており、多くの消費者が競争の導入による恩恵を実感していると伝えた。そして、今回の値下げの背景にはカナダ政府による対中関税政策の転換があり、輸入枠制度の適用により上海ギガファクトリーで生産されたテスラ車に6．1％の低関税が適用されるようになったと解説。過去に課されていた100％の追加関税や米国からの輸入車に対する関税が価格高騰を招いていた中で、政策の修正によって手頃な価格での供給が可能になったとした。また、テスラの上海工場は安価な労働力に頼るのではなく、サプライチェーンや自動化技術の優位性によって高い生産性を実現しており、物流や製造プロセスにおいて米国の工場を凌駕する効率性を誇っていると指摘。その優れた生産構造こそがカナダの消費者に利益を還元できる低価格の源泉となっていると説明した。記事は一方で、専門家からは価格面だけでなく技術やサービス全般の向上が求められていると指摘されていることに言及。中国製新エネルギー車（NEV）の急速な発展がテスラにとって現実的な脅威となっており、今後カナダ市場へ上陸する中国勢との競争に備えて、単に価格にとどまらないあらゆるレベルでの品質向上が不可欠だと伝えた。その上で、競争の導入こそが独占や不当な価格高騰を防ぎ消費者に利益をもたらす唯一の道であり、自由貿易の機能によって手頃な価格での購入が可能になったことを多くのカナダ人が歓迎していることを紹介。現地のネットユーザーが「中国ありがとう」など中国や自由貿易に対する感謝の投稿を次々と行っているとした。（編集・翻訳/川尻）

「タイで中国人8人逮捕、観光客として入国し無許可で縦型ショートドラマ撮影―中国メディア」　中国メディアの紅星新聞によると、東南アジアのタイで8日、観光客として入国し無許可で縦型ショートドラマを撮影していた中国人8人が逮捕された。タイの観光警察によると、チェンマイのハンドン地区にある住宅の敷地内で中国人グループが秘密裏に映像作品を撮影しているとの通報を受け、現場を急襲したところ中国人スタッフとタイ人通訳を発見した。グループは合法的な撮影許可証を提示できず、法律で義務付けられている政府関係者の監督もなかった。中国人スタッフは観光客としてタイに入国し、就労許可証を所持していなかった。容疑者の1人は警察の調べに対し、自身がプロデューサー兼俳優であり、流行している縦型ショートドラマの撮影に関わっていたことを認めた。撮影場所としてチェンマイを選んだ理由については、観光地として有名で中国人旅行者に人気があるからだと供述した。捜査員は容疑者らに対し、タイでの映像作品撮影は2008年施行の「映画・映像法」を順守しなければならいこと、歪曲（わいきょく）された内容や国のイメージが損なわれる可能性を防ぐため撮影時には政府関係者による監督が義務付けられていること、映画の脚本や概要について事前に関係機関の承認を得なければならないこと、違反した場合は最高100万バーツ（約486万円）の罰金が科せられることを伝えた。中国人8人は就労許可証なしで働いた容疑でハンドン警察署に連行された。無許可撮影に関しては、観光庁傘下の映画・映像委員会により法的措置が取られる。（翻訳・編集/柳川）中国短剧剧组在清迈非法拍摄，8名中国籍人员被泰警逮捕 #泰国 #Thailand #清迈 #Chiangmai #短剧 #shortdrama #ละครสั้น #泰国头条新闻 pic.twitter.com/EVcEU97cIi— Thailandheadlines (@Thaiheadlines02) May 8, 2026

「違法に入手した文化財の返還手続き簡素化は歴史を是正する第一歩＝CGTN世論調査」　フランス議会はこのほど、違法に入手した他国の文化財の返還手続きを簡素化する法案を審議・可決しました。法案は多くの国から流出した文物の返還問題に関わるもので、各方面の注目を集めています。中央広播電視総台（チャイナ・メディア・グループ/CMG）傘下のCGTN（中国グローバルテレビジョンネットワーク）が世界のネットユーザーを対象に行った調査によると、回答者の67.6%が法案の可決は、フランスが植民地時代の略奪の歴史を直視し、誤り訂正する第一歩を法律面で踏み出したことを意味すると考えています。法案は文化遺産法典に関連の規定を増設し、返還条件を満たす外国が返還を求める文物を、公的所蔵品から『除外』できるようにするものです。これにより、関連する返還は行政手続きで承認できるようになり、個々のケースごとに別途法律を制定する必要がなくなります。調査では、回答者の90.8%が、フランス議会が違法に入手した文化財の返還手続きを簡素化したことに賞賛の意を示しました。フランスの公共博物館は長年にわたって、植民地時代から残されてきた大量の文化財を所蔵してきました。フランスの現行法では、「公共財産」となった文化財は「原則として譲渡不可」とされており、返還には個別の立法措置が必要となるため、手続きは非常に複雑です。これについて、回答者の85.4%が、フランスの今回の措置は西側植民地国家のいわゆる「略奪文化財の合法化」という主張を打ち破り、一部の国に自らの文化財政策を見直させるのに役立つと考えています。しかし、法案は返還可能な文化財の認定基準、返還のプロセスなどに一連の制限条件を設けています。フランス政府は毎年、外国からの返還要請とその処理状況などを議会に報告しなければなりません。これに対し、回答者の91.1%は、法案の可決が返還要請のあった文化財の自動的な返還を意味するものではなく、違法に取得された文化財の返還には依然として大きな困難が残っていると考えています。![ルーヴル美術館]この調査はCGTNの英語、スペイン語、フランス語、アラビア語、ロシア語のプラットフォームで発表され、24時間以内に4127人の海外ネットユーザーが調査に参加し、意見を寄せました。（提供/CGTN Japanese）

「＜卓球＞世界選手権、男女ともに決勝は日中対決、中国メディア「女子は中国優位、男子は五分五分」」　英ロンドンで開催されている卓球の世界選手‌権団体戦は、男女ともに決勝で日本と中国が対戦することに決まった。準決勝が9日に行われ、女子では日本がドイツを3-0、中国がルーマニアを3-0でそれぞれ下した。男子では日本が台湾に3-0、中国がフランスに3-1でそれぞれ勝利した。中国のスポーツ系セルフメディア、仰望天空的独行者は10日に配信した記事で、女子の決勝について「中国が優位と見る」と展望。注目点として、昨年から今年にかけて中国のトップ選手を下してきた橋本帆乃香の名前を挙げ、そのカットは中国勢にとって最大の脅威だと伝えた。また張本美和と早田ひなの実力も認めた上で、孫穎莎（スン・インシャー）と王曼昱（ワン・マンユー）との対戦では分が悪いため、最大の見どころは中国が3-0で日本を下せるかどうかだと伝えた。男子の決勝については「五分五分」と展望。張本智和と松島輝空はともに近年の対戦で王楚欽（ワン・チューチン）を下したことがあり実力が伯仲しているとし、中国の優勝の鍵は王が2勝できるかどうか、そして林詩棟（リン・シードン）と梁靖崑（リアン・ジンクン）が本来の実力を発揮できるかどうかにかかっていると伝えた。（翻訳・編集/柳川）pic.twitter.com/N7d4uq8lCm— 中国動画 (@RC00547555) May 10, 2026

「半導体の好況サイクルはどれだけ続くのか―中国メディア」　中国メディアの澎湃新聞は6日、「半導体の好況サイクルはどれだけ続くのか」とする記事を配信した。記事はまず、「6日、アジア太平洋地域の株式市場は急騰し、中でも半導体関連株は大幅な上昇を見せた」と記し、サムスン電子の株価が14％超、SKハイニックスも約11％上昇となったことを伝えた。また、サムスン電子については、2026年第1四半期の営業利益が25年通年の43兆6000億ウォン（約4兆7000億円）を上回る57兆2000億ウォン（約6兆1600億円）に達したことなどに言及。SKハイニックスのボーナスに関する報道も取り上げた上で、「半導体企業はなぜこれほどもうかるのか」「売上高と利益規模から見て、世界の半導体大手は歴史的な好況サイクルの真っただ中にある」と記した。記事によると、エヌビディアの26年会計年度第4四半期の粗利率は75％だった。また、サムスン電子の26年第1四半期の粗利率は61．2％で、台湾積体電路製造（TSMC）は66．2％、SKハイニックスは72％、ブロードコムは68．1％、ASMLは53％だった。半導体業界の高い粗利率は今のブームにおける偶然の産物ではなく、長期的に存在する構造的な特徴という。これについて記事は「半導体産業は典型的な『固定費が高く、限界費用が極めて低い』産業だ」とし、「ひとたび工場を建てて生産ラインが稼働すれば、チップの追加生産コストはごくわずか。稼働率が高いほど1個当たりのコストは大きく下がる。技術が先を行くほど価格決定力は強まり、高い粗利率を維持しやすい」と説明した。そして、中国国内の半導体企業の急成長にも触れた上で「このサイクルはどれだけ続くのか」と提起。価格の加速度的な上昇や市場での深刻な供給不足を強調したのに続けて、多くのアナリストが「第1四半期は半導体のスーパーサイクルの始まりであり、この先の数四半期の利益はさらに拡大する」と考えていることを伝えた。その一方で、「半導体セクターのバリュエーションはすでに歴史的高水準にある」として、「投資家は流動性や生産能力、技術路線などの面での潜在的リスクに警戒する必要がある」と指摘した。（翻訳・編集/野谷）

「金正恩氏がロシア大統領に祝電 「一貫してプーチン氏とともに」」　朝鮮（朝鮮民主主義人民共和国）の最高指導者である金正恩（キム・ジョンウン）朝鮮労働党総書記は5月9日、ロシアのプーチン大統領に「大祖国戦争勝利81周年」の祝電を送り、ロシア政府と人民に心からの祝賀とあいさつを送りました。金総書記は祝電で、「朝鮮は朝ロ同盟の性格を持つ包括的戦略パートナーシップを非常に重視し、揺るぎなく発展・深化させていくとともに、両国間の条約上の義務を今後も終始責任をもって履行していく」と表明し、さらに「平壌（ピョンヤン）は一貫してプーチン氏とロシア人民とともにいる」と強調しました。（提供/CGTN Japanese）