「日本の百貨店「OIOI」の読み方は「オイオイ」でも「0101」でもない―台湾メディア」　台湾メディアの民視新聞網は10日、日本の百貨店マルイのロゴマーク「OIOI」について、9割の人が読み間違えているとする記事を配信した。記事によると、フェイスブックページの「発現心楽園」はこのほど、インターネット上で「韓国人の9割が読めない日本の看板」とする投稿が話題になり、その看板というのが「OIOI」であることに触れ、自分も含めて多くの台湾人が「オイオイ」や「0101」などと読み間違えているとした。そして正しい読み方は「Ma-ru-i」で、「O（丸）」と「I（井）」を並べたものだと紹介すると、「そういうことだったのね。やっと正しい読み方が分かった」「勉強になった」「それならOIOIでMa-ru-i Ma-ru-iと読むのでは？」などのコメントが寄せられたという。（翻訳・編集/柳川）

「中国、第1四半期の婚姻件数が過去最低に＝対策も効果見られず―独メディア」　中国民政部が発表したデータによると、今年第1四半期（1-3月）の中国の婚姻件数は169万7000件で、前年同期比で11万3000件減少した。独メディアのドイチェ・ヴェレ（中国語版）が11日に伝えた。記事によると、この数字は17年の約半分にとどまり、新型コロナ流行初期だった20年の279万件も下回った。13年に四半期データの公表が始まって以来、同時期としては最低水準となる。旧正月（春節）があることから、中国では通常、第1四半期の婚姻件数は他の四半期より多い傾向にあるが、今年は人々の結婚意欲は低いままだった。中国の婚姻件数は13年（通年）の1346万9000件から年々減少しており、22年には683万5000件まで落ち込んだ。出生数も年々減少しており、25年は過去最低を更新し、人口は4年連続で減少している。記事は、「中国政府は補助金や育児支援、生育関連医療費の負担軽減策など、結婚や出産を促進するための政策を打ち出しているが、これまでのところ大きな効果は見られていない」と伝えている。（翻訳・編集/北田）

「ホンダ4月の中国販売5割弱減、合弁2社合わせてもBYDの売れ筋1台分に及ばず―中国メディア」　中国メディアの快科技によると、ホンダが11日に発表した4月の中国新車販売台数は前年同月比48．3％減の2万2595台だった。1〜4月の累計販売は前年同期比28％減の14万5065台。日本経済新聞によると、ホンダの4月の中国新車販売台数を合弁会社別に見ると、広州汽車集団との広汽ホンダが64％減の8384台、東風汽車集団との東風ホンダが31％減の1万4211台だった。快科技はホンダの4月の中国新車販売台数について、合弁2社を合わせても中国電気自動車（EV）大手、比亜迪（BYD）の売れ筋の一つの車にも満たないと伝えた。BYDの4月の乗用車販売台数は32万1123台でホンダの14倍。格安EV「海鴎（シーガル）」の販売台数は2万7204台だった。快科技によると、日系車の市場シェアはピークだった2020年の23．1％から10％未満にまで減った。ホンダの中国における年間販売台数も20年の162万7000台から25年の64万5300台へと5年で100万台近く減った。（翻訳・編集/柳川）

「世界的IT企業の成果給、韓国と異なり「営業利益の分配はなし」＝韓国ネット「労組が韓国を滅ぼす」」　2026年5月10日、韓国メディア・中央日報は、「グローバルIT企業が社員に成果給を支給する際の共通原則は『現金より株式』『個人の成果を重視』だ」と伝えた。主要な海外メディアや米証券取引委員会の資料を分析した結果で、サムスン電子労働組合の要求のような「営業利益の一定割合を成果給の財源とする」といった規定はほとんど見られなかったとした。時価総額世界1位のNVIDIAは、現金ではなく譲渡制限付株式ユニット（RSU）を積極的に活用しているという。昨年は社員1人当たり平均約15万ドル（約2300万円）相当のRSUを支給した。インテルやマイクロンなどの半導体企業だけでなく、アマゾン、アルファベット（グーグル）、メタなども成果給としてRSUを活用している。インテルは成果給を現金で支給する場合、会社の売上高だけでなく、売上総利益率（収益性）、営業費用、「ITJ（Intel Top Jobs）」と呼ばれる戦略課題の達成状況、個人の成果をそれぞれ20％ずつ反映して決定している。マイクロンは技術成果やコスト削減、持続可能性などを考慮して成果給を支給している。成果給は業績や投資計画に応じて毎年柔軟に調整されており、労使協議によって決定される構造にはなっていない。台湾積体電路製造（TSMC）は比較的、株式より現金報酬を重視する傾向があり、「年間利益の1％以上」を成果給の財源として活用するよう定めている。また、無労組経営の原則があるため、社外取締役4人で構成される「報酬・人材開発委員会」が成果給の規模を検討している。現金報酬に加え、RSUとは異なる譲渡制限付株式報酬（RSA）制度も併用している。この記事に、韓国のネットユーザーからは「成果給を減らして株主への配当を増やしてもらいたい」「韓国では労組が強盗や売国奴レベルになって久しい」「サムスンも労組に足を引っ張られてないで、これを機に米国に行けばいい。今より企業価値が3倍は上がるだろう」「韓国の労組は共産党マインドだ。利益は全部分配しろと騒ぐ」「労組が韓国を滅ぼす」などのコメントが見られた。（翻訳・編集/麻江）

「＜卓球＞中国選手の卓球台飛び乗り、WTTまでが称賛し日本のファン不満―台湾メディア」　台湾メディアの中時新聞網は11日、卓球のITTF世界選手権男子団体で優勝した中国の林詩棟（リン・シードン）の行動に日本のファンから不満の声が上がっていると報じた。10日に行われた決勝で、中国は日本にマッチカウント3-0で勝利し、12連覇を達成した。物議を醸したのは中国の優勝が決定した瞬間のこと。第3試合で戸上隼輔を下し喜びを爆発させた林は、審判らへのあいさつを終えた後、卓球台に飛び乗り、両手を突き上げた。これには、解説を担当した中国の元卓球選手・陳玘（チェン・チー）も「卓球台に乗っちゃ駄目だ！」と苦言を呈し、大会規則違反に該当する可能性を指摘した。だが、ワールドテーブルテニス（WTT）公式サイトは林のこの場面の動画をSNSに投稿し、「これが林詩棟にとって優勝を決めた1点の意味だ」などと称賛した。中時新聞網の記事は、「これを見た日本のファンからは落胆の声が上がった」とし、実際に寄せられた声として「公式までこんなことをするなんて、卓球界も終わりだな」「まあいい、中国は野球やサッカーでは絶対に日本に勝てない」「日本選手なら絶対にこんなことはしない。大会側は処分を下すべき」といったコメントを紹介した。一方で、同記事は「今大会ではルーマニアの女子選手も勝利後に卓球台へ飛び乗り批判を浴びた。国際卓球連盟の規定では試合会場での礼儀も求められているが、林詩棟が勝利した時点で大会はすでに終了していたため、主催側は問題視せず、ルーマニア選手にも処分は科されなかった」と伝えた。（翻訳・編集/北田）pic.twitter.com/01CnfUj3DI— 中国動画 (@RC00547555) May 12, 2026 この投稿をInstagramで見る World Table Tennis(@wtt)がシェアした投稿

「一度中国へ行けば世界を見る目は劇的に変わる―英国人学者」　2026年5月3日、中国メディア・環球時報は、英国の著名な学者マーティン・ジェイクス氏が、中国の台頭を「世界の中国化」という新たな文明パラダイムであると指摘したことを報じた。記事によるとジェイクス氏は、中国が西洋とは全く異なる発展の道を切り開いており、世界は「世界の西洋化」から「世界の中国化」への移行を目撃していると指摘。中国の台頭が単なる西洋モデルの模倣ではなく、あらゆる面で全く異なる道を歩む全く新しい文明のパラダイムであるとした。また、世界の勢力図の重心はすでに移動し、中国の現在の近代化レベルは全面的に西洋を追い抜いているため、西洋の基準や視点だけで中国を解釈することは不可能だとも主張。「一度中国へ行けば世界を見る目は劇的に変わり、西洋がもはや世界の中心ではないことを肌で感じることができるはずだ」と論じている。さらに、中国がすでに世界のイノベーションのエンジンとなっており、2014年には購買力平価（PPP）ベースの国内総生産（GDP）で米国を抜いたほか、人工知能（AI）や電気自動車（EV）などの先端産業で世界をリードしていると紹介した。一方で、西洋は長年世界を主導してきたために「西洋こそが全世界である」という固定観念に陥っており、自らの基準を中国に押し付けることが真の理解を妨げる構造的な障壁になっていると分析。西洋的な観念に深く染まった思考回路が、異なる国家や文明を単なる附属品と見なす誤解を生み、中国の本質を見誤る原因になっていると指摘した。ジェイクス氏は、中国が「西洋化」ではなく、独自の歴史的背景や技術、文化伝統に基づいた全く新しい文明の形を示していると論じ、西洋は互いの違いを認識した上で、自らとは根本から異なる発展モデルの台頭を直視すべきであるとの見解を示した。（編集・翻訳/川尻）

「「日本の猫は写真を見れば分かる」＝米国人作家の投稿が議論呼ぶ―香港メディア」　2026年5月10日、香港メディアの香港01は、米国人作家の投稿をきっかけに、日本と海外の猫の顔立ちや「国民性」の違いについてネット上で議論が白熱していると報じた。記事は、米国のSF作家であるデボン・エリクセン（Devon Eriksen）氏がSNSで、日本のユーザーから学んだこととして「猫の写真を見るだけで日本の猫かどうかを一目で判別できる」と述べたことを紹介。この投稿が国内外のネットユーザーから大きな反響を呼び、さまざまな分析や推測が飛び交う事態になっていると伝えた。そして、エリクセン氏の発言を受けて、あるネットユーザーが「日本の猫の顔は丸みを帯びているように見え、米国の猫はどちらかというと骨格が角張っている傾向がある」という説を提唱し、多くのネットユーザーが手元の猫の写真を見比べながら、この理論が成立するかどうかを真剣に検証し始めたと紹介した。記事は、議論が深まる中で外見の差は撮影角度や光の加減、加工フィルターの影響や、品種、食習慣の違いによるものではないかというさまざまな推測が寄せられていることを紹介。特に「日本の飼い主は写真を撮る際に加工する習慣があるため、猫の輪郭がより柔らかく見えるのではないか」という意見が出ていることに触れた。また、日本のユーザーからは「海外の猫は顔つきが鋭いと思っていた」という共感や、「日本の猫のほうが礼儀正しく見える」といった冗談交じりのコメントが寄せられたことにも言及。これらの発言によって議論が盛り上がり、各国の猫の性格を想像する動きが広がって大きな笑いを誘ったと伝えた。（編集・翻訳/川尻）they always seem to have more rounded features vs american cats tend to be more angular, am i right?ft. 20 year old cat pic.twitter.com/rB1uRdxWBP— Violet (@imavvitch) April 9, 2026

「台湾の大学でうっかりメール、AIへの指示消し忘れでネットから「爆笑」の声―台湾メディア」　台湾メディアの中天新聞網によると、メールや報告書などの作成で人工知能（AI）の活用が広がる中、台湾の大学でこのほど、AIへの指示メッセージをうっかり付けてしまった状態で校内メールが送信される出来事があった。このメールは成功大学のフィンテック商創研究センターから全校に向けられたもので、「成功サステナビリティー金質奨」授賞式への参加を教職員・学生に呼び掛ける際、担当者がAIツールに入力した指示まで一緒に送ってしまったのだという。メールには、授賞式に関する説明が記されているが、最後まで読み進めると「これは学校の教職員・学生向けの文章です。これから南部の上場企業にメールを送るので内容を修正し、少し簡潔にしてください」との一文が出現する。![]これはAIのチャット画面の内容をそのままコピーしてメール送信してしまったことによるミスで、記事はネットユーザーから「爆笑。AIに対して礼儀正しく、変なことを言わなかったのは幸いだったね」「気まずすぎるけど、AIって便利」「このメールは抜群の宣伝効果をもたらしたよ」などの声が上がったことも紹介した。（翻訳・編集/野谷）

「韓国を訪れる日本人観光客の間でごま油がブームに＝韓国ネット「ついに」「日本人好きそう」」　2025年5月11日、韓国メディア・アジア経済は韓国を訪れる日本人観光客の間で「ごま油」が話題になっていると報じた。記事によると、最近、X（旧ツイッター）やインスタグラムで、「韓国旅行で絶対に行くべき場所」として市場の油専門店を紹介する投稿が急増しており、ソウルの広蔵市場や京東市場などでは20〜30代の日本人女性を中心に行列ができる店も出てきている。特に人気なのは、その場で炒ったごまやえごまを圧搾し、出来たてを瓶詰めしてくれる昔ながらのごま油やえごま油で、日本人観光客からは「ふたを開けた瞬間、香りが全然違う」「日本で売っているものとは別物」といった感想が上がっているという。記事は、「日本のテレビ番組でも韓国のごま油専門店ツアーが紹介されるなど、じわじわとブームは広がっている」とし、人気の背景として「健康食品としてのイメージもある」と説明。「えごま油はオメガ3脂肪酸を豊富に含むことで日本でも知られており、さらに近年は韓国産は香りが特に良いという口コミが広がっていることから、お土産やギフトとして購入する人も増えている」と伝えた。そして、「最近の日本人観光客の間では、大型ショッピングモールよりも『ローカル体験』を重視する傾向が強まっている」と指摘。伝統市場や老舗食堂、路地裏グルメ巡りといった「現地の生活体験」を目的とした旅行の流行が続くとの分析を伝えた。これについて韓国のネットユーザーからは、「実際、韓国市場の搾りたてごま油は香りがすごい」「外国人は本当においしい物を知っている」「ついに製油所まで観光地になった」「ごま油を買うために韓国旅行に来る時代になるとは思わなかった」「韓国企業が日本進出すればと思うが、現地で買う体験込みなんだろうな」などの声が上がった。また、「韓国の市場文化は確かに面白い」「えごま油は健康に良いイメージが強いから日本人は好きそう」「コスメ爆買いから食品爆買いに変わってくるとは」「『買いすぎないで』はさすがに冗談だろうけど、気持ちはちょっと分かる」「最近の外国人観光客は本当にローカル体験好きだよね。こんなところに？という場所にも外国人がいる」「流行しているからといって、外国人相手にぼったくりなどが起きないでほしい」などの声も見られた。（翻訳・編集/樋口）

「中国造船業、今年1〜3月の新規受注が前年同期比約3倍に―香港メディア」　2026年5月10日、香港メディア・香港01は、中国中央テレビ（CCTV）の報道を引用した上で、今年の1〜3月における中国造船業の新規受注が前年同期比2．95倍となり、世界市場で独走状態にあると報じた。記事は、26年1～3月における中国造船業の建造完了量、新規受注量、手持ち受注量の主要3指標が、いずれも世界首位を維持したこと紹介。特に新規の船舶受注量は前年同期比2．95倍となる5953万重量トンに達し、世界市場の84．9％という圧倒的なシェアを記録したと伝えた。その上で、経済学者・万喆（ワン・ジョー）北京師範大学教授が、中国は鋼材や船舶用機器から最終組み立てまで自国で完結する世界で最も完全な船舶工業体系を有しており、長江デルタや渤海湾周辺などで近接した供給体制が構築されているため、世界の注文需要への迅速な対応が可能だと分析した。また、新規受注の80．2％が環境対応船という工業情報化部のデータを引用した上で、中国の造船企業はメタノールやLNG、アンモニア燃料などの次世代エネルギー動力船技術をいち早く展開し、世界の海運業界における脱炭素化の潮流に合致しているという万教授の見解を伝えている。記事は、超大型原油タンカーや大型自動車運搬船などの高付加価値船でシェアが90％を超え、かつて韓国が独占していたLNG船分野でも関連企業が130社以上に増加し、国産化率の向上により外部リスクを回避していることも紹介。そして、万教授が中国造船企業の顧客構造の多様化にも言及し、欧州の主要船主からの受注増加が中国の安定性と納入能力への高い評価を裏付けていると評するとともに、「技術・インフラ・規格」の一体的な方案を輸出することで、造船大国からグリーン海運のルール形成者へ、追従者から先導者へと進化しつつあると指摘したことを伝えた。（編集・翻訳/川尻）