「マスク氏の息子も北京・人民大会堂に、「新中式」ファッションに注目集まる―中国メディア」　中国メディアの上観新聞は15日、トランプ米大統領の中国訪問に同行したテスラのイーロン・マスク最高経営責任者（CEO）について、「マスク氏の幼い息子が持っていたバッグや『新中式』ファッションが注目を集めた」と報じた。「新中式」とは中国の伝統的要素と現代の要素を組み合わせたスタイルで、マスク氏は14日午前、中国風のベストに虎頭バッグというコーディネートの息子と一緒に北京の人民大会堂に姿を見せた。このバッグは広西チワン族自治区の企業が手がけたもので、デザインは甘粛省を訪れたデザイナーが現地の無形文化遺産から着想を得たという同社のオリジナル。縫製は少数民族の女性が手作業で行っており、北京首都国際空港にこのブランドの専門店が入っている。同社の責任者によると、現在の在庫は100点余りしかなく、仕入れを希望する顧客との商談もあることから追加生産を手配している。定価は398元（約9300円）で、販売プラットフォームでの割引後は338元（約7900円）となる。記事はまた、マスク氏の息子の新中式シルクベストも注目を集めたと記し、このベストは中国の小規模なオーダーメードブランドのものだと伝えた。記事はこのほか、マスク氏が14日、X（旧ツイッター）に「息子は普通話（中国の標準語）を勉強しています」と中国語で投稿したことも紹介した。（翻訳・編集/野谷）

「中国人観光客がブダイを違法に捕獲、地元住民に何度も注意されるも聞かず―タイ」　タイ・プーケットで中国人観光客が保護対象のブダイを違法に捕獲し殺していたとして、批判の声が上がっている。香港メディアの香港01が14日に伝えた。現地メディアによると、先日、「中国人観光客のグループがプーケットのカタビーチ付近の岩場で夜間にダイビングを行い、魚突き用のヤスで保護対象のブダイを捕獲していた」とする投稿が拡散された。投稿者によると、この行為を目撃したのは9日夜のことで、その場で何度も捕獲をやめるよう注意したが、観光客らは応じなかった。さらに、別のロシア人とみられる観光客が、捕獲されたブダイと一緒に記念撮影する様子も見られたという。通報を受けたタイの地元当局はカタビーチの調査を実施。現在、ネット上の動画や現場での証言をもとに、関与した観光客の特定を進めている。ブダイはタイで保護対象の海洋生物に指定されており、違法に捕獲した場合は最高で1年の禁錮刑、10万バーツ（約49万円）の罰金、またはその両方が科される可能性がある。タイのネット上では、「これは単に無知ということではない。われわれの法律をまったく尊重していない」「海洋生態系は観光客の遊び場ではない」といった批判が相次いだ。また、中には現在のビザ免除政策に言及し、「一部の外国人観光客は入国しやすいことを『誰にも管理されない』ことだと勘違いしている」との声も上がっているという。（翻訳・編集/北田）

「日中間の航空便、今夏は53％減＝「爆買い依存の日本に警鐘」―台湾メディア」　台湾メディアの中時新聞網は14日、日中の航空便が激減し、今夏は前年比でほぼ半減となる週597便にとどまる見通しだと伝えた。国土交通省がこのほど発表した2026年夏季ダイヤ（3月29日～10月24日）によると、各航空会社の国際線は週5445．5便となり、前年同期比で4％減少した。中でも中国路線の落ち込みは深刻で、前年同期の週1279．5便から53％減の週597便にとどまる見込み。25年夏季には中国路線が47％増と大きく伸びていただけに、急激な縮小が際立っている。また、航空会社や旅行プラットフォームによると、現在の日中路線の搭乗率は40～48％程度に低迷しており、航空業界で採算ラインとされる約70％を大きく下回っている。多くの路線で収益確保が難しい状況に陥っており、事業継続性への懸念も強まっている。中部国際空港では、26年の大型連休期間中の国際線予約数が前年同期の87％に減少。北京、西安、大連への直行便はすべて運休となり、中国行きの便数は週22便にまで縮小した。関西国際空港でも、中国方面の利用客が前年同期比69％減と大幅に落ち込み、出国者全体も23％減少したという。こうした需要低迷を受け、日本の大手航空会社も路線縮小を進めている。全日空（ANA）は中国路線の運航枠を大幅に削減し、日本航空（JAL）は成田―上海浦東線を夏秋シーズンを通じて運休とした。英国の航空データ会社OAGによると、2026年5月の日中路線の便数は2643便で前年比で55％減少。6月も2376便にとどまり、前年の5598便を大きく下回る見通しだ。業界関係者の間では、需要低迷が長期化した場合、中国系航空会社が東南アジアや欧州など需要回復が進む市場へ機材を振り向け、日本路線をさらに縮小する可能性が指摘されている。記事は、「中国人観光客による『爆買い』に依存してきた日本の観光業や百貨店、ホテル業界にとって、航空便と訪日客数の同時減少は大きな警鐘となっている」と伝えた。（翻訳・編集/北田）

「トランプ氏「習氏がボーイング200機の購入に同意」―香港メディア」　2026年5月15日、香港メディアの香港01は、訪中したトランプ米大統領と習近平（シー・ジンピン）国家主席が会談し、ボーイング機200機の購入合意や中東情勢での協力で一致したと報じた。記事は、トランプ大統領が北京で習主席と約2時間15分にわたり会談し、経済や外交などの各分野で重要な合意に達したと紹介。中国側が航空機製造大手のボーイング社の航空機200機を注文することが最も大きな経済的成果であるとし、トランプ大統領が大規模な受注によって米国内で多くの雇用が創出されると成果を強調したことを伝えた。また、外交および安全保障面では、習主席がホルムズ海峡の航行の安全確保を支援することを提案し、中東情勢の安定化に協力する姿勢を鮮明にしつつ、米国・イラン間の合意形成を望む意向を表明したと指摘。一方で、エネルギー安全保障の観点からイランからの石油購入を今後も継続したい意向を示したことにも触れた。さらに、トランプ大統領がフォックス・ニュースのインタビューにおいて、中国側がイランへの軍事装備の提供を停止することに同意したと明かしたことも紹介している。記事は、ホワイトハウスが発表した会談要旨の内容として、両首脳がフェンタニル原料の流入阻止といった治安対策を含む多岐にわたる重要課題について議論したと報道。首脳会談後も、トランプ大統領が北京を離れる前に茶会やワーキングランチを通じて習主席とのさらなる対話を進める予定であると伝えた。（編集・翻訳/川尻）

「世界で販売される人型ロボットの10台中8台超に「中国製」表示―中国メディア」　中国メディアの快科技は14日、世界で販売される人型ロボットの10台中8台超に「中国製」と表示されているとする記事を掲載した。記事によると、中国ブランドのグローバル展開の新たな波の中で、ロボットと人工知能（AI）が中心的な役割を担っている。中国は2025年の世界人型ロボット出荷台数の84．7％を占めた。中国企業の出荷台数は米国企業の9倍に相当する1万4000台に達し、世界の出荷台数上位6社はすべて中国企業だ。中国国内には140超の人型ロボットメーカーがある。国内出荷台数の8割を占める智元機器人（アギボット）と宇樹科技（ユニツリー・ロボティクス）の「2強」が先頭に立ち、有力8社がそれに続くという構図になっている。26年第1四半期（1〜3月）の中国のロボット出荷額は113億2000万元（約2603億6000万円）に達した。うち人型ロボットは前年同期比210％増で、製品は世界148カ国・地域で販売され、欧州や東南アジア、中東が主要市場だ。モルガン・スタンレーは報告書で、中国の人型ロボットについて「コスト面での優位性、技術先進性、世界市場拡張と新エネルギー車の成功の軌跡をなぞっている」と指摘し、26年の中国の人型ロボット販売台数を前年比2倍の2万8000台と予測した。これは中国以外のすべての経済圏の販売台数の合計を上回る数字だ。（翻訳・編集/柳川）

「殺鼠剤・殺虫剤・放火…10日間に3度交際相手の殺害図った男、「懲役4年」に中国で不満噴出」　中国・重慶市で10日間に3度、交際相手の殺害を図った男に懲役4年の実刑判決が言い渡された。中国メディアの荔枝新聞が13日に伝えた。記事によると、重慶市城口県に住んでいた冉（ラン）被告（45）は2025年7月、感情のもつれや金銭トラブルから交際相手の黄（ホアン）さんに不満を抱き、黄さんの水筒に殺鼠剤を混入。しかし、黄さんが異変に気付いて飲まなかったため未遂に終わった。数日後、冉被告は黄さん宅で圧力鍋で煮ていたおかゆの中に殺虫剤を混入。これを黄さんの両親が誤って口にし、中毒症状を起こした。それからまた数日後の未明、冉被告は火をつけた紙コップを黄さん宅に投げ込んだ。幸い火は消し止められ、死傷者は出なかった。その後の調べで、冉被告が携帯電話で「どんな薬を飲めば人は死ぬのか」などと検索していたことが明らかになった。重慶市城口県人民法院は一審で、故意殺人罪および放火罪が成立すると認定し、懲役4年の実刑判決を言い渡した。中国のネットユーザーからは「罰が軽すぎる！」「故意殺人罪と放火罪が認定されたのに懲役たったの4年だと？」「こんな刑罰では何の抑止力にもならない」「一方的な悪意で手段も残酷。未遂に終わったとはいえ、少なくとも15年は刑務所に入れるべき」など、量刑に対する不満の声が噴出している。（翻訳・編集/北田）

「日本人はなぜ麺とコメを一緒に食べる？中国ネット「食欲なくなる」「マジでうますぎ」」　中国のSNS・小紅書（RED）に11日、「日本人はなぜ麺とコメを一緒に食べるのか」との投稿があった。投稿者は、江蘇省蘇州市の日本料理店で食べたそばと牛丼のセットの写真をアップ。「これで59元（約1300円）ならそこまで高くない。麺にコメまで付いていて、食べ過ぎなくらいおなかいっぱいになった」としつつ、「でも、この組み合わせはさすがに不思議すぎる」とつづった。この投稿に、中国のネットユーザーからは「（牛丼と油そばのセットの写真を投稿して）確かにね（笑）」「日本人はギョーザやラーメンにもご飯を合わせるからなあ」「日本人はほかにも焼きそばをパンに挟んで食べる」「彼らにとってはコメだけが主食。ほかはみんなおかずという扱い」「こんな食べ方して糖尿病にならないのが不思議」といった声が上がった。一方で、「中国料理で、おかゆにマントウ（蒸しパン）を合わせるのも同じじゃない？」「中国人は油条（揚げパン）とマントウを一緒に食べる」「中国でも白米にジャガイモの千切り炒めを合わせるじゃないか」「ジャガイモも主食だから、ジャガイモの千切り炒めをおかずにご飯を食べていると欧米人は驚くよ」「タニシ麺と白米を一緒に食べる」など、中国にも炭水化物同士の組み合わせはよくあるといったコメントも。また、「いまだに（中国の）南方のシューマイは理解できない。皮の中にもち米を包むなんてね」「食卓に白米とおかゆとマントウが並んでいるのは理解できない。主食1種類＋おかずが基本。いろいろな主食がテーブルに並んでいたら食欲がなくなる」と否定的な意見がある一方で、「もし健康面を無視していいなら、炭水化物＋炭水化物はおいしいと思う」「私もこういうセット好き。炭水化物が好きすぎるから（泣）」「麺を食べ終わったらご飯をスープに浸して混ぜて食べる。マジでうますぎる」「火鍋に麺を入れるけど、別で白飯も食べるよ」「日本人はおかゆと麺が最高に合うということをまだ知らない」など、肯定的な声も多かった。（翻訳・編集/北田）

「＜サッカー＞「中国のW杯出場を期待」とFIFA、中国ネット「難しいこと要求しないで」」　中国を訪れている国際サッカー連盟（FIFA）のマティアス・グラフストローム事務局長が「中国代表がワールドカップ（W杯）に出場することを期待している」と述べたことについて、中国のネットユーザーから冷ややかな声が上がった。グラフストローム氏は、「現在、U-17（17歳以下）W杯が毎年開催されており、若い選手たちにとって大きな刺激となっている。毎年W杯を目指せる機会があることは非常に重要だ」とした上で、「男子でも女子でも、中国代表が大会に出場することを望んでいる。FIFAも中国サッカー協会と緊密に協力し、中国サッカーの発展を後押ししたい。今回の訪中の主な目的もそこにある」と述べた。6月に控える4年に1度のW杯は、今大会から出場チームが32から48に拡大された。グラフストローム氏は「今大会からさらに16チームがW杯を経験できることになった。W杯が国にもたらす影響は計り知れず、草の根サッカーやプロサッカー、ファン拡大にも大きな意味を持つ」と強調。「北中米3カ国で行われる大会は素晴らしいものになるだろうし、世界中でサッカー熱を高めるはず。もちろん中国もその一部だ」と述べた。中国のネットユーザーからは中国代表のW杯出場について「それは無理ってもんだ」「そちらがパイを分け与えてくれようとしても、中国代表は行きたくないらしいんだな（中国代表の弱さを皮肉っている）」「難しいことは要求しないでいただきたい」「実力が出場を許してくれない」「簡単なことだ。出場枠を48に増やしてくれればいい。アジアのね」「たとえ特別枠で出場できても、結局はグループリーグ敗退だろう」といった声が上がった。また、「うん、金を稼ぎたいのね」「さまざまな方法（中国へのリップサービス）で資金集めをしているんだな」「彼も分かってるんだよ。中国代表がW杯に出場すればより儲かるって」「FIFAはもうこうやって（中国の出場を促して）金を儲けようとするのやめなよ。無理だから」「どうやら次の大会では、FIFAはあの手この手を使って中国を出場させようとするようだ」といったコメントも寄せられている。（翻訳・編集/北田）

「上海ディズニーで3時間待ちの男性、次々と「優先入場」していく他の客を見て怒り爆発―中国」　2026年5月12日、香港メディアの香港01は、上海ディズニーランドで優先入場制度に不満を募らせた客がスタッフを怒鳴りつけるトラブルが発生したことを報じた。記事によると、今月1～5日のメーデー連休中に大変な混雑を見せていた上海ディズニーランドで、娘を連れて人気アトラクションに3時間並んでいた中国人男性が、有料の優先入場券を持つ客が次々と先に案内される光景を目の当たりにし、感情を爆発させてスタッフを怒鳴りつけた。ネット上で拡散した動画の中で、男性は「金を多く払った人が先に進めるということか！？」と言い放ち、スタッフIDの提示や責任者との対面を求めて「おまえは何様だ」などと激昂している。この騒動の背景にある優先入場（ディズニー・プレミアアクセス）について、記事は「利用者の待ち時間短縮を目的とした有料の付加サービスであり、価格は日に応じて140元（約3200円）から299元（約6900円）、セット販売では最高で2530元（約5万8000円）に達することもある」と説明した。記事によると、優先入場の是非を巡るネット上の意見は真っ二つに分かれ、肯定派はディズニーが営利企業で対価を払ってサービスを買うのは当然のビジネス論理だと指摘し、公式サイトの案内を根拠に示しつつ、並びたくなければ優先券を買うべきだとしている。一方、男性を支持する人からは、入園券と優先券の合計費用は一般家庭にとって極めて重い負担で、園側は一般客を長時間待たせすぎないよう客の流れを調整すべきだとの声が上がっており、施設の収容能力を超える客を入れる園側の運営責任を問う声も出ているという。（編集・翻訳/川尻）

「「トランプ氏に一番近づけた瞬間」＝中国の市民らが歓喜―香港メディア」　2026年5月13日、香港メディアの香港01は、9年ぶりの訪中となるトランプ米国大統領が北京に到着し、車列を一目見ようと大勢の市民が詰め掛けたことを報じた。記事は、トランプ大統領が13日夜に北京首都国際空港に到着し、3日間にわたる中国への国事訪問を開始したと紹介。宿泊先とされるフォーシーズンズホテル北京近くの交差点には、到着前から100人以上の市民や各国メディア関係者が詰め掛けたと伝えた。そして、午後8時35分ごろに数十台の大型バイクに先導された巨大な車列が姿を現すと、現場には「トランプ氏に一番近づけた瞬間だ」といった歓喜の声が湧き、大統領専用車「ビースト」を含む列が4分以上かけて通過した後も熱狂が続いたと紹介している。![フォーシーズンズ ホテル 北京 ]記事は、見物していた市民らが米中関係の未来に対し、交流がないよりはある方がずっといいと楽観的な見方を示したことに言及。大学生の王（ワン）さんは米国の留学政策やビザの緩和に注目し、米中が交流を維持することを望んでおり、昨年首脳会談でトランプ大統領が再び持ち出した「G2」の概念に触れ、協力へ向かうべきだとの考えを示したことを伝えた。また、近隣の会社員の李（リー）さんも米中双方が共に発展し安定した関係を築くことを願うと語ったことを取り上げ、現場の市民がトランプ大統領の「アメリカ・ファースト」政策を冷静に分析しつつも、歴史的な訪問に立ち会いたいという動機を共有していたと評している。記事は、北京市側が空港高速道路や天安門広場に米中両国の国旗を掲げるなど、異例の態勢でトランプ大統領を迎えており、市内の複数スポットが重要活動への協力を理由に閉館や休園を行い、街全体に特別な歓迎ムードが漂っているとした。さらに、現場には多くの武装警察や公安が配置され、規制線を張るなどの厳重な警備によって秩序が維持されていたとも報じている。（編集・翻訳/川尻）pic.twitter.com/4wKS8cgeLx— 中国動画 (@RC00547555) May 14, 2026