「宝くじ売り場の店主、15億円当たった人物の詳細を明かす―中国」　中国・浙江省蘇州市の宝くじ売り場の店主が、6715万元（約15億5000万円）の当選金を手にした人物について明かした。中国メディアの浙江経視が9日付で伝えた。売り場の店主・許（シュー）さんによると、当選者は40歳くらいの男性で、ここ2年間ほどほぼ毎日宝くじを買いに来ていた。比較的たくさん購入するタイプで、一度に20～30元（約460～690円）ほど使っていたという。また、店主の妻・張（ジャン）さんは「（その人物は）午後3～4時に買いに来ていて、いつも作業服姿だった。ずっと来ていたけど、ここ数日は（宝くじが）当たったからか姿が見えない。絶対に彼だと思う」と笑った。中国のネットユーザーからは「うそはやめてくれ」「（売り場の）じいちゃんもばあちゃんも演技がうまいこと」「宝くじの売り上げが伸び悩んでるから、助けてほしいということらしい」「当選者の個人情報をすべて公開してくれたら信じるわ」など、宣伝のためのヤラセではないかという声が相次いだ。また、「当たる確率は数千万分の一。まるで普通に当たるかのような報じ方だな」「どっちしにしても自分は当たらない」「買っても買わなくても当たらないから、（誰かが当たったなんて）誰も信じないんだよ」「そんなに（当選者の）特徴を明かしちゃって…秘密保持という言葉を知らんのか？」といったコメントも寄せられた。（翻訳・編集/北田）

「ソフトバンクホークスの台湾選手、日本生活の悩みが共感呼ぶ―台湾メディア」　台湾メディアの聯合新聞網は9日、プロ野球の福岡ソフトバンクホークスに所属する台湾人投手、徐若熙（シュー・ルオシー）の日本での悩みが共感を呼んだことを伝えた。その悩みとは、「日本では熱々の青菜を食べられない」というもの。記事によると、徐が先日、日本での生活の最大の悩みの一つとしてこれを明かしたところ、多くの共感が寄せられ、台湾のタレントのスタンリー（史丹利）が自らの経験を基にSNSで紹介した「青菜不足を補う方法」もネットユーザーの関心を集めた。スタンリーによると、旅行者の日本での食事はラーメンにすし、カツ丼、焼肉など高たんぱく・高脂肪のメニューに偏りがちで野菜をたくさん取る機会は多くなく、「温かい青菜」を食べたいと思った時の優先的選択肢となるのが居酒屋だ。居酒屋メニューには野菜炒めやシンプルな野菜料理がよくあるためで、それでも足りなければ中華料理チェーンに行くのがお薦めという。さらにスタンリーは意外な選択肢として空心菜炒めがメニューによく含まれているタイ料理店を挙げ、加熱調理された野菜が食べられない場合はコンビニエンスストアのサラダを「最後の手段」にできると紹介した。![空心菜]一方、台湾のネットユーザーからは「日本でよく見る『野菜炒め』はキャベツやもやし、ニンジンに肉を加えた料理であるのに対し、『青菜炒め』は台湾人の感覚でいう単一の葉物野菜の炒め物に近い。例えば空心菜、ほうれん草、小松菜などを使い、よくニンニク風味で味付けされる」との声が上がり、多くの人から「後者は一般的な飲食店ではなかなか見掛けない。特定の店や居酒屋をわざわざ探す必要がある」との反応が寄せられた。（翻訳・編集/野谷）

「少年サッカー大会で両チームが立て続けに5回のオウンゴール、関係者ら処分―中国」　中国・北京市で行われた第5回中国青少年サッカーリーグ北京地区の男子U-10（10歳以下）の試合で、「オウンゴール合戦」が起きた。中国メディアの足球報などが10日に伝えた。4日に行われた同大会の東城体校16橙チーム対踢球者蘭チームの試合の後半、踢球者蘭チームが3回、東城体校16橙チームが2回、それぞれオウンゴールを決めた。報道によると、まず踢球者蘭チームが故意に連続でオウンゴールを記録し、これを見た東城体校16橙チームのコーチが審判と運営責任者に抗議した。すると、運営責任者から「とりあえず試合を最後まで行い、その後に証拠に基づいて（上層部に）報告する」との返答があったため、東城体校16橙チームのコーチは「では、われわれも同じことをしていいということか？」と問い返し、同様に2回のオウンゴールを決めたという。理由については詳しく報じられていないが、この試合で敗れるか、一定数の失点を喫した方が、その後の戦いが有利になる状況だったとみられる。中国サッカー協会は「今回の八百長行為はスポーツ精神に著しく反し、青少年の価値観を深刻に歪め、サッカー事業の発展基盤を損なうものである」と指弾。関係方面と連携し、本件について徹底的な調査を行うと表明した。また、北京サッカー協会は9日、両チームの大会参加資格を取り消し、両チームの責任者およびコーチに市内での1年間の出場停止処分を科したが、翌10日に「追加処分」として、両チームの責任者およびコーチを市内のサッカー関連活動から永久追放すると発表した。（翻訳・編集/北田）

「米国が再び同盟国に圧力、中国の半導体抑え込み―中国メディア」　2026年4月9日、中国メディアの観察者網は米議会で対中半導体輸出規制を強化する新法案「MATCH法」が提出されたことを報じた。記事は、米共和党のマイケル・バウムガルトナー下院議員らが2日に同法案を提出したと紹介。日本やオランダなどの同盟国に対し、150日以内に米国と同様の輸出制限措置を講じるよう圧力をかける内容であることを伝えた。また、法案が成立すれば、従来の先端品だけでなく汎用チップ製造に用いる「ArF液浸露光装置」や「極低温エッチング装置」も規制対象になると指摘。これにより、オランダのASMLや日本の東京エレクトロンの供給網に重大な影響が及ぶとの見解を示した。記事は、この分野における欧米と中国とのデカップリングがすでに加速していると分析。昨年33％を占めていたASMLの中国市場における売上シェアが、今年は約20％まで低下するとの予測を紹介した。一方で、輸出管理の専門家であるマーク・シー氏が、オランダや日本国内には米国の単独主義への強い政治的抵抗があると指摘し、提案された150日という期限も政策調整には不十分であり、実効性よりも同盟国への圧力に主眼が置かれている可能性が高いと分析したことを伝えた。記事は、中国外交部が米国の行為について、国際貿易ルールに違反し、世界のサプライチェーンを著しく損なうと批判したことに言及し、施氏が米国の強硬姿勢は世界の産業界に甚大な不確実性をもたらすと結論付けたことを併せて報じた。（編集・翻訳/川尻）

「米国とイランの戦争、中国が調停者になるのか―独メディア」　2026年4月9日、独国際放送局ドイチェ・ヴェレの中国語版サイトは、米国とイランが7日に合意した2週間の暫定停戦が、発効からわずか48時間で崩壊の危機に直面していることを報じた。記事は今回の停戦について、中国がイランの最大貿易相手国としての影響力を行使し、テヘラン側に柔軟な対応を求めて成立した側面があると紹介。中国政府系メディアが「外交上の画期的な進展」と自賛するなど、王毅（ワン・イー）外相が各国と通話を重ねパキスタンと共に和平を主導した功績が内外で注目されているとした。また、トランプ米大統領も「合意には中国が鍵となる役割を果たした」と述べ、中国の存在感を認めたことに言及。トランプ大統領が習近平（シー・ジンピン）国家主席に敬意を払い、米中高官が水面下で緊密に連携していた内幕を詳述した。その一方で、イスラエル軍がレバノンへ3月初旬以来となる大規模な空爆を行い、死傷者が1000人を超えたと紹介。イスラエルは隣国レバノンへの攻撃を「停戦の範囲外」と定義して軍事行動を正当化したと伝えた。そして、対するイランのカリバフ（モハンマド・バーゲル・カリバフ）国会議長は米国が無人機による領空侵犯など三つの条件を破ったと非難しており、イラン軍がホルムズ海峡の再封鎖を強行したことで、停戦の基礎が根本から揺らいでいることを伝えた。記事はさらに、トランプ大統領がSNS上で「真の合意が守られるまで米軍を駐留させる」と表明したことを掲載。停戦が破綻すれば前例のない威力で軍事行動を再開する構えを見せており、緊張が再びピークに達していると分析した。その上で、今回の停戦合意に向けて積極的な動きを見せた中国について、この危機を利用して国際社会で「責任ある安定勢力」としてのプレゼンスを高める戦略を加速させようとしていると指摘。ロシアと共に国連でイランを支持しつつ、地域の安定を最優先する姿勢を鮮明にしていると評した。（編集・翻訳/川尻）

「＜卓球＞中国の主力選手が格下の外国選手に完敗、中国ネット「不安で仕方がない」「本当にひどい」」　卓球のWTTコンテンダー太原・男子シングルス1回戦で、中国の主力選手が格下相手に完敗し、物議を醸している。9日の試合で、世界ランキング17位の中国の向鵬（シアン・ポン）は同82位のルカ・ムラデノビッチ（ルクセンブルク）と対戦したが、良いところがなく、0-3（6-11/5-11/8-11）のストレートで敗れた。向は前回の世界ランキングでは9位に入っていた実力者で、今大会に出場している中国男子勢としては14位の温瑞博（ウェン・ルイボー）に次いで2番目にランクが高い。向の敗戦は中国のSNS上でもホットワードになっており、ネットユーザーからは「何しに行ったんだ？ののしられるためか？」「本当に外国人相手だと誰にでも負けるな」「はあ。人材が豊富なら彼なんか試合に出るチャンスすらないはずなのに」「向鵬はこれでも男子団体のメンバー。不安で仕方がない」「中国男子勢は本当にひどい」といった悲観的な声が上がっている。（翻訳・編集/北田）pic.twitter.com/HX5c6YETvW— 中国動画 (@RC00547555) April 10, 2026

「支給済みボーナス返還の嵐、中国の上場銀行12行で約23億円―香港メディア」　2026年4月8日、香港メディア・香港01は、中国本土の銀行業界で支給済みボーナスの返還を求める動きが広がり、上場銀行12行だけで返還額が約1億元（約23億円）に迫っていると報じた。記事は、中国メディアの第一財経が2025年の上場銀行年報を基に集計した不完全な統計として、少なくとも12行が「業績連動報酬の追跡回収」に関するデータを公表したと紹介。返還額が最多だったのは4717万8200元（約10億8500万円）の中国銀行で、対象は延べ4630人に上り、1人当たり約1万元（約23万円）を返還した計算になると伝えた。また、同行は3年連続でこのデータを公表しており、累計回収額は3年間で1億元の大台を突破したことにも触れた。![渤海銀行]一方で、建設銀行は本店の管理職ら17人に絞った「ピンポイント方式」を採用したと対比的に紹介。回収総額は199万元（約4577万円）にとどまるが、幹部1人当たり11万元（約253万円）超を返還させた計算になると伝えた。さらに、回収メカニズムを運用しながらも具体的な金額を公表していない銀行が多く、「実行すれども公表せず」の状態にあるとも指摘。表に出ている数字は氷山の一角にすぎず、業界全体の実際の回収規模は公開データをはるかに上回るとの見方を伝えている。![浙商銀行]記事は、返還の発動条件について主に8つのケースがあると解説。重要な監督管理指標が著しく目標を下回った場合、当局からリスク処分措置を受けた場合、重大なリスク事件で金融市場の秩序に悪影響を及ぼした場合、銀行の財産や名声に重大な損害を与えた場合などが該当するとした。![中原銀行]そして、こうした返還の動きが拡大する背景として、過去の金融バブル期に行われた業務がその後の是正過程でリスクや違法と判定され、当時の不良債権の責任追及が始まっていることなどに言及。リスクの遅行的な露呈と制度的な強制力が相まって、報酬返還はもはや個別事例ではなく、中国金融界の「常態」へと移りつつあると結んだ。(編集・翻訳/川尻)

「劇場版「名探偵コナン」第30作目は江戸川コナンが不在？中国ネット「新一が本格復帰？」と予想」　2026年4月4日、劇場版「名探偵コナン ハイウェイの堕天使」のファンミーティングにて、次作・第30作目で主人公・江戸川（えどがわ）コナンが不在になる可能性について言及され、中国のネットユーザーの反響を呼んでいる。今月10日に日本で公開予定の劇場版「名探偵コナン ハイウェイの堕天使」に先がけ、ファンミーティング「公開直前！風のSPファンミーティング」が、同月4日に神奈川県・大さん橋ホールで開催された。イベントには、コナン役の高山みなみをはじめ、毛利小五郎役（もうりこごろう）の小山力也、横溝重悟（よこみぞじゅうご）役の大塚明夫、世良真純（せらますみ）役の日髙のり子らおなじみの声優陣に加え、本作に出演する横浜流星と畑芽育も登壇。作品の見どころや収録時のエピソードなどが語られた。さらにトークの中では、次作・第30作目の話題にも及び、高山は人気キャラクターたちが勢ぞろいする中、コナンが不在となる展開の可能性について語ったという。この発言が中国のSNS・小紅書（RED）で拡散され、大きな話題となった。とある中国のネットユーザーは「まあ大丈夫でしょ。過去作の劇場版『名探偵コナン 紺青の拳（フィスト）』の時も、コナンはあまり出てなかったし」と投稿し、「たしかに！」「すごい。主人公は（コナンが変装した）アーサー・ヒライだった」とのコメントが集まった。また、「正直コナンがいなくても、工藤新一（くどうしんいち）が出ればそれでいいよ」「新一が戻ってくるなら、コナンがいるかどうかは別に気にしない（笑）」との声や「ってことは、新一が本格復帰ってことか」「30作目、新一と毛利蘭（もうりらん）の展開は確定？」「うわあ！これもう新一の正式登場ってことじゃん！！」と予想する声も相次いだ。（翻訳・編集/岩田）『速報』 30作目はまさかの江戸川コナン不在説浮上‼︎#風のファンミ生配信— ゴロになったプラ (@rpBkGzutM8rJldN) April 4, 2026

「日本旅行で両親が非常識行動を連発、男性が苦悩「どうすれば…」―台湾メディア」　台湾メディアの中時新聞網は8日、「日本旅行に両親を連れて行ったら恥をかいた」との投稿が注目を集めたと報じた。記事によると、台湾の若者向けSNS・Dcardでこのほど、ある男性が日本旅行の体験をつづった。男性は自分が日本語を話せるため、両親を連れて日本を旅行したといい、普段苦労している両親に思い切り楽しんでもらおうと張り切って日程を組んだ。しかし、実際に日本に到着すると両親の非常識な行動に恥ずかしさを感じることが多々あったという。母親は写真を撮る際にたびたび他の人の通行の邪魔になったり、立ち入り禁止の区画に入り込んだりした。神社を訪れた際には、すぐそばに撮影禁止の掲示があったにもかかわらず、御朱印を書いている巫女を勝手に撮影した。男性が気付いて写真や動画を削除するように言うと、母親は「どうせ台湾に帰るんだからいいじゃない。何が問題なの？」と言い返したという。父親は少し歩いただけですぐにたばこを吸いたがり、喫煙所がない場所でも目を離すとすぐに路上で吸ってしまうという。男性は「せっかくの日本旅行なので両親には楽しんでほしいが、こうした行動に一体どう対処すればいいのか、本当に分からない」と苦悩を明かした。この投稿に、他のユーザーからは「両親のような年長者（50～60歳以上）はツアーで行かせるべき」「選択肢は二つ。一つはツアーで行かせること、もう一つは両親を幼稚園児だと思ってすべてのルールを3分間に5回ずつ繰り返すこと」「年長者は本当にツアーに申し込んだ方がいい。自分の子どもがどんなに注意しても聞かない。ツアーにお金を払えば（引率者に）おとなしくついていく」といったコメントが寄せられたという。（翻訳・編集/北田）

「BYDとKFCが戦略的協力、9分で「車は満充電、人は満腹」―中国メディア」　中国メディアのIT之家によると、電気自動車（EV）・車載電池大手の比亜迪（BYD）とファストフード大手のケンタッキー・フライド・チキン（KFC）は8日、BYDのグローバル本社（広東省深セン市）で戦略的協力協定に署名した。BYDの急速充電技術、インテリジェント・コックピット・システムとKFCのドライブスルーサービスを融合させた「9分ワンストップリチャージ」エコシステムを共同で構築する。ユーザーはBYDのインテリジェント音声機能を使用してKFCのメニューの注文と支払いを行い、KFCのドライブスルー店舗で受け取った後、店舗に設置されたBYDの急速充電器で車を充電しながら食事をすることで、9分で「車は満充電、人は満腹」を実現できる。![]BYDはまず、傘下の高級車ブランド、方程豹（FangChengBao）のSUV「鈦7（Tai 7）」にKFCドライブスルーインテリジェント注文機能を搭載し、グループ内の多くのブランドの主力モデルにも順次広げていく。BYDは3月、第2世代「ブレードバッテリー」と最大1500kW出力の新たな急速充電技術「フラッシュチャージング」を発表した。バッテリー残量（SOC）10％から70％までをわずか5分、さらに97％までを9分で充電できるという。（翻訳・編集/柳川）