Energy Expertの視点

将来的に十分な量の天然水素の国内生産が実現するとすれば、その活用を目指すべきである。ただし、輸入水素に対してコスト競争力を持つためには、国内輸送コストの最小化が求められ、国産天然水素を軸としたエネルギーシステムの再構築が必要かもしれない。今回はクリーンエネルギーユニット 柴田 善朗 研究理事が「天然水素が将来のエネルギーシステムを大きく変える？」をテーマにお話します。

COP31がトルコのアンタルヤで11月9日から20日まで開催される。議長国のトルコ政府は10の気候変動にかかわる優先課題から成る「グローバル気候アクション・アジェンダ」を打ち出し、その中で「実行可能かつ実現可能」な目標として最終エネルギー需要のうち電力で賄われる割合を、2035年までに35％とする「35 by 35」目標を提唱している。今回は環境ユニットの土井菜保子 研究理事が「COP31の注目ポイント　電化率目標35 by 35とは？」をテーマにお話します。

イラン戦争が始まって7カ月が経過した。足元では大きな戦闘は起こっていないが、戦争の終結の目途は立っていない。一方、軽油不足に対応するため10月2日に主要7カ国（G7）が1億バレルの石油備蓄放出を決定した。今回は資源・燃料・エネルギー安全保障ユニット 森川哲男 研究主幹が「G7による石油備蓄放出決定」をテーマにお話します。

米国では系統事故による電圧変動の影響を避けるため、データセンターが瞬時に自家発へ切り替えるなど、大規模な電力需要減少が発生したケースも見られる。そのため北米信頼度機関（NERC）が安定供給を維持するための取り組みを進めている。今回は電力ユニット 小笠原潤一 研究理事が「米国におけるデータセンターによる電力需要変動リスクへの取り組み」をテーマにお話します。

イラン戦争の収束が見通せない中、イエメンのフーシ派は紅海沿岸を制圧し、イランの核開発問題は再度国連安保理に付託されるなど、「戦線」は拡大の様相を呈している。イラン戦争の今後を見通すにあたって注目すべき点は何なのか、また、何が今後の展開を分けるのか。今回は中東研究センター 坂梨祥 理事が「イラン戦争をめぐる今後のシナリオと分岐点」をテーマにお話します。

EUの排出枠価格は1トン当たり約80ユーロ、日本のGX-ETS上限価格は4,300円。この差から、日本の炭素価格は低すぎるとの指摘がある。今回は環境ユニット小川順子研究主幹が炭素価格を国際比較する上で見るべきポイントを示すなど、「GX-ETSの炭素価格は低いのか？」をテーマにお話します。

メガソーラーの不適切な開発に対する規制は必要であろう。一方で、長期的な視点から、これまで築き上げた国産エネルギーの維持や今後の適正な土地利用等について、議論の深堀が必要ではないか。今回はクリーンエネルギーユニットの柴田善朗 研究理事が「メガソーラーバッシングで見落とされている重要な論点」をテーマにお話します。

「フィジカルAI」が注目を集めている。生成AIはテキストや画像の生成など、デジタル空間に閉じる一方で、フィジカルAIは工場のロボットや自動運転など実社会での利用による生産性の向上が期待される。ただし、フィジカルAIの普及拡大は電力需要を爆発的に増加させかねない。今回は環境ユニット 土井　菜保子 研究理事が「フィジカルAIはエネルギーの世界をどう変えるのか？」をテーマにお話します。

ホルムズ海峡封鎖という前代未聞の事態が起こり、石油市場は大混乱に陥った。6月に米国とイランが戦闘停止に向けた覚書に合意したが、その後も双方が衝突するなど、予断を許さない状況が続いる。今回は資源・燃料・エネルギー安全保障ユニット 森川哲男 研究主幹が「2026年後半の石油市場見通し」をテーマにお話します。

米国では大規模データセンター等による電力需要の増加、環境政策と経済状況による火力発電の早期廃止、サプライチェーン問題による発電所新設の長期化により供給力不足が懸念されている。そうした中で北東部地域の系統運用・市場運用機関であるPJMが発電投資インセンティブを確保するための卸市場改革案を提言した。今回は電力ユニット 小笠原潤一 研究理事が「米国・PJMによる卸電力市場改革案」をテーマにお話します。