10月5日にサウジアラビアなどOPECプラス自主減産参加国によって、11月の原油増産の維持が決定された。今回は資源・燃料・エネルギー安全保障ユニット 森川哲男 研究主幹がOPECプラス増産決定の背景や需給の状況、地政学リスクなどを踏まえて「OPECプラス増産と短期的な原油市場の見通し」をテーマにお話します。

今後の電力需要の行方を左右するものとして、データセンターの電力需要に関心が高まっている。しかし、データセンターや暗号資産マイニング設備など新しいタイプの規模の大きい電力需要設備の設置が進んでいる米国では様々なリスクが明らかになっている。今回は電力ユニット 小笠原潤一 研究理事が「米国における新しい大規模電力需要の特徴とリスク」をテーマにお話します。

トランプ大統領が発表したイスラエル・イラン間の停戦は維持されているが、このたび欧州3カ国（英独仏）は対イラン国連制裁を再開する措置「スナップバック」の手続きを開始した。今回は中東研究センター 坂梨祥 研究理事がこれら一連の動きに加え、反発するイランがどのような行動を取るかを分析し、「スナップバックのイラン核協議への影響」をテーマにお話します。

気候変動問題と今後見込まれている電力需要増加への対応から、原子力発電に再び脚光が集まっている。原子力発電のなかでは、従来型の大型軽水炉だけでなく、小型でモジュール化されたSMRへの注目が高まっている。今回は資源・燃料・エネルギー安全保障ユニット 久谷一朗 研究理事が「注目を集めるSMR」をテーマにお話します。

再エネ大規模導入に伴い、従来の電池では対応が困難な長期のエネルギー貯蔵が必要になる。多様な長期エネルギー貯蔵技術があるが、日本での導入可能性の検討と併せて、日本企業の国際市場シェア獲得も求められる。今回はクリーンエネルギーユニットの柴田善朗 研究理事が「高まる長期エネルギー貯蔵への関心」をテーマにお話します。

建築物のCO2排出削減として、断熱性能の向上や高効率技術の導入、そしてオンサイトでの太陽光発電によるゼロエネルギービルの導入が促進されている。しかし、建築物の運用にかかわるエネルギーの節減・削減に向けた対応のみでは不十分であり、先進的な取り組みを行う欧州諸国では、ホールライフカーボンの削減が新たな対策として注目されている。今回は環境ユニット 土井　菜保子 研究理事が「建築物のホールライフカーボン評価：欧州での取り組みと日本への示唆」をテーマにお話します。

今年6月、国内のCCS事業に対する支援制度に関する取りまとめが政府によって発表されました。水素に対する支援制度と同様に、CCSについても価格差に着目した値差支援制度の導入が予定されています。今回は研究戦略ユニット 小林良和 研究理事が「国内CCS事業に対する支援制度」をテーマにお話します。

電力自由化を選択している先進諸国で中期的な需給ひっ迫リスクが高まっています。こうした国々では政策的に再生可能エネルギー発電の導入拡大を進める一方で石炭火力の廃止を進めている点が共通しています。今回は電力ユニット 小笠原潤一 研究理事が「先進諸国で高まる需給ひっ迫リスク」をテーマにお話します。

2025年4月以降、米国のトランプ政権とイランの間ではすでに5回にわたり核協議が実施されています。これまでのところ米国とイランの双方が意欲的に協議に取り組んでいますが、合意成立までにはまだ乗り越えるべき課題が複数存在し、協議の行方は依然として不確かです。今回は中東研究センター坂梨祥 研究理事が、「トランプ政権とイランの核合意は成立するか」をテーマにお話します。

2021年のCOP26で誕生したグラスゴー金融同盟（GFANZ）は、世界のエネルギー投資を大きく変える可能性があるとして注目を集めました。しかし昨今は、Net Zero Banking Allianceからの離脱が相次ぐなど、従来とは異なるトレンドが見られます。今回は資源・燃料・エネルギー安全保障ユニット 久谷一朗 研究理事が「世界の現実に歩調を合わせる金融界」をテーマにお話します。