米国大統領選挙が終わったあとも、中東では紛争が拡大し続けています。トランプ次期大統領はその中東に、どのように対応していくのでしょうか。また、トランプ氏が「中東不安定化の元凶」と位置付けるイランとの「ディール」に関しては、どのように追求していくのでしょうか。今回は中東研究センターの坂梨研究理事が「トランプ次期大統領の中東戦略」をテーマにお話します。

ASEANの送電連系構想が注目を集めています。構想自体は1997年と30年近く前に立ち上げられたのですが、これまで十分に進んできませんでした。なぜ進展が遅れていたのでしょうか。また、なぜ再び構想が注目を浴びるようになったのでしょうか。今回は資源・燃料・エネルギー安全保障ユニット 久谷一朗 研究理事が「再び注目を集めるASEANの送電連系構想」をテーマにお話します。

再エネ、蓄電池、電気自動車等に利用される重要鉱物の安定供給の課題に対応するためには、本格的なリサイクルが必要である。関連技術の開発だけでなく、リサイクル目標の設定、中古品等の輸出規制によって国内で循環させる仕組みを早急に構築すべきである。今回はクリーンエネルギーユニット 柴田 善朗 研究理事が「重要鉱物　～国内循環の仕組みの構築を～」をテーマにお話します。

世界的に電気自動車(BEV)の販売ペースが減速し、BEV製造目標等を緩和させている自動車メーカーも現れている。こうした中、CN燃料の供給可能性や電源構成など、国、地域ごとにパワートレイン（ICV、HEV、PHEV、BEV）別のライフサイクルのGHG排出量を検討することは、自動車のカーボンニュートラル化に向け、現実的な解を導出する上で重要である。今回は環境ユニット 土井菜保子 研究理事が「自動車のカーボンニュートラル化：地域性を考慮したパワートレインの選択を」をテーマにお話します。

近年、再生可能エネルギーや電気自動車の導入などエネルギー転換の分野でも存在感の高まっている中国ですが、二酸化炭素を回収して地下に貯留するCCSの分野でも、国内での導入計画が進んでいます。今回は研究戦略ユニット 小林良和 研究理事が「中国におけるCCSについて」をテーマに、中国国内のCCSの導入状況や今後の展望・課題を解説します。

米国ではインフレ抑制法によって再生可能エネルギー発電や蓄電池への投資ブームが発生しています。現在の米国全体の発電設備容量の2倍を超える発電設備が接続申込をしており、その大半が太陽光や風力、蓄電池です。今回は電力ユニット 小笠原潤一 研究理事が「米国における再エネ発電の接続申込増加に伴う影響」をテーマにお話します。

イランにおけるハマスの指導者ハニヤ氏の暗殺を受けて、イランは報復を誓い、中東地域の不安定化が懸念されました。しかし、ガザをめぐる停戦交渉が続く中、イランは報復を控え、8月に発足した新政権は欧米との協議にも意欲を示しています。今回は中東研究センター 坂梨祥 研究理事が「イラン新政権の動向とイスラエルとの対立の行方」をテーマにお話します。

エネルギー転換を進めるなか、重要鉱物のリスクに注目が集まっている。資源の賦存や製錬の集中が問題視されているが、必要な対策は伝統的なエネルギー安全保障から学ぶことができる。ただし、市場の未熟さや技術革新の可能性というエネルギーにはない状況もリスクを生む要因となっている。今回は資源・燃料・エネルギー安全保障ユニット 久谷一朗 研究理事が「重要鉱物のリスク」をテーマにお話します。

脱炭素に向けて、エネルギーは輸送し易い時代から輸送しにくい時代に入っていく。輸送しにくいエネルギーを輸送するのではなく、需要家が、エネルギーが生産される地域に移動するGeographical Demand Responseという考えもあり得る。今回はクリーンエネルギーユニット 柴田 善朗 研究理事が「脱炭素化に向けたGeographical Demand Responseという考え方」をテーマにお話します。

国内外でAIの普及拡大によるデータセンターの電力需要増に関して、電力グリッドへの負荷増大に加えて、CO2排出増の影響も懸念されている。ドイツでは昨年11月に施行された「エネルギー効率化法」の中で、データセンターのエネルギー効率改善に関する規制強化が進められている。今回は、土井菜保子 研究理事が「データセンターのエネルギー効率改善に向けたドイツの取組」をテーマに解説し、日本ならびに世界への示唆を導き出します。