新たな脱炭素技術として注目を集めている炭素回収貯留（CCS）。産業部門からの排出など削減が難しいCO2を回収し、そのまま地下の安定的な地層に貯留する技術であり、IPCCやIEAもカーボンニュートラル実現には不可欠な技術として位置付けている。国内でもCCSを実用化するための取り組みが急ピッチで進められている。今回は研究戦略ユニット 小林良和 研究主幹が「国内で進むCCS導入に向けた取組み」をテーマにお話します。

電力を効率的・安定的に調達すると同時に、再生可能エネルギー発電の導入量拡大へも対応する電力システム・電力市場への見直しが進められている。今回は供給力、調整力にかかわらず全ての電力を同時に約定させる仕組みである「再エネ導入拡大にも対応するため議論が進む同時市場の課題」をテーマに電力ユニット 小笠原潤一 研究理事がお話します。

北東アジア地域では日中韓が事実上対等な関係となり、エネルギー協力は民間による実務的なものが中心になっている。引き続き国際関係には困難があるものの、脱炭素などに向けて地域で協力できる可能性はある。今回は資源・燃料・エネルギー安全保障ユニット 久谷一朗 研究理事が「北東アジアのエネルギー協力」をテーマにお話します。

e-gas/fuelが注目されている。その合成には水素と併せてCO2が必要で、利用後にはCO2が排出されることから、CO2の挙動がフォーカスされ、社会実装に向けた制度設計が複雑になる可能性がある。e-gas/fuelのメカニズムと本来の意義に立ち返ることも大事である。今回はクリーンエネルギーユニット 柴田 善朗 研究理事が「脱炭素化で期待される新燃料e-gas/fuel の展望と課題」をテーマにお話します。

ドバイで開催されているCOP28では、気候危機への取組み加速化に向けた2030年までの行動計画として（1）再エネ設備能力3倍増加、（2）エネルギー効率改善ペース倍増、（3）途上国支援にむけた気候変動ファイナンスの「包括的な変革」をCOP議長が呼びかけています。今回は環境ユニット 土井　菜保子 研究理事が「省エネの重要性から見たCOP28のポイント」をテーマにお話します。

カーボンリサイクルはCO2を回収し化学的に転換して別の製品として利用する脱炭素化技術の一つ。しかしこの技術が広く一般に利用されるためには、コストの問題や原料となる水素の調達など、多くの課題が存在しています。今回は、こうしたカーボンリサイクルを実現する上で克服すべき課題やその解決に向けた対応策について,研究戦略ユニットの小林 良和 研究主幹がお話します。

欧州では原子力発電の新規稼働により電源の低炭素化が進んでいる国もある。また、再生可能エネルギーや水力発電が限界電源となる時間帯が増え、卸電力価格がゼロ円近辺で取引されているケースも見られる。今回は電力ユニット小笠原潤一研究理事が「電源の低炭素化による卸電力価格への影響と課題」をテーマにお話します。

ヒューストンの国際会議は石油危機50年がテーマだったが、その他にも、米国による石油・天然ガス輸出の見通しや、自動車社会アメリカで電気自動車を普及させることの難しさ、脱炭素を背景にした産業保護主義的な動きの効果、次期大統領選の影響など、多岐にわたって興味深い議論を行った。今回は資源・燃料・エネルギー安全保障ユニットの久谷一朗研究理事が「ヒューストンの国際会議に参加して」をテーマにお話します。

カーボンニュートラルの実現に向け、需要側での取り組みは商業化された技術を用い、費用対効果の高い選択肢を有するため重要である。しかし、家庭部門での対応は直接規制を行うのが難しいため、各国で課題に直面しつつも最適解を見出そうと努力している。今回はドイツや英国、そしてフランスでの取り組みを概観した上で、「カーボンニュートラルに向けた需要側の役割：家庭部門の課題と対応」をテーマにお話します。

近年、脱炭素化に向けて水素への期待が高まり、ようやく実ビジネスの形成が間近に迫る。一方、水素への大きすぎる期待が合理的な利用法を見失わせてしまうこともある。“水素ありき”ではなく、本来の水素のあり方を再認識する必要がある。今回は「水素ビジネスへの課題と期待」をテーマにお話します。