日本の再エネコストは国際水準から大きく乖離した異常に高い状況が続く。建設に関連したコストが大きな要因である。日本固有の事情はあるものの、関連するサプライチェーンの抜本的な構造改革が必要かもしれない。今回はクリーンエネルギーユニット柴田 善朗 研究理事が「日本の再エネの徹底的なコスト削減に向けた議論の深堀を」をテーマにお話します。

AIの利用はエネルギー需給と不可分の関係にあります。とりわけ、AI自身の省エネを進めるかは、データセンターのエネルギー需要の拡大ペースを抑える上でとりわけ重要です。今回は環境ユニットの土井 菜保子 研究理事が「AI自身の省エネが意味すること」をテーマにお話します。

現在日本でも支援制度の整備が進められている二酸化炭素の回収貯留技術（CCS）ですが、今後実際に地下にCO2を貯留していく際には、その近隣の地域社会からの同意を得ることが不可欠です。今回は研究戦略ユニット 小林良和 研究理事が「CCS事業に対するパブリックアクセプタンス」をテーマにお話します。

米国では発電所に電力需要家が直接接続して電力供給を受けるという共立地負荷が問題になっています。その中には一切系統から受電せず、託送料金等を支払いたくないという主張も見られ、大手電力会社が反対して混乱しています。今回は電力ユニット 小笠原潤一 研究理事が「米国における共立地負荷問題」をテーマにお話します。

トランプ政権の発足は中東情勢にも影響を与えています。ガザ情勢をめぐっても、イラン情勢をめぐっても、トランプ大統領はすでに「ディール」に向けた独自の提案を行っており、その行方が注目されています。今回は中東研究センター 坂梨祥 研究理事が「トランプ政権の中東情勢への影響」をテーマにお話します。

2025年1月に第2次トランプ政権が発足し、その一挙手一投足が注目を集めています。エネルギーを輸入に頼る日本は国際情勢から無縁ではいられず、米国新政権の影響も大きく受けます。就任からまだ1か月しか経っていませんが、エネルギー分野でも様々な措置を繰り出しています。トランプ政権は世界や日本にどのような変化をもたらすのでしょうか。今後注目すべきポイントは何でしょうか。今回は資源・燃料・エネルギー安全保障ユニットの久谷一朗研究理事が「第2次トランプ政権で何が起こるか？」をテーマにお話します。

脱炭素はエネルギー安全保障や国内産業、更には一般市民にも大きな影響を与え、非常に複雑で、最善の解は存在しない。どのような将来像が好ましいかは、一般市民が当事者意識と自立心を持った上で市民会議のような場で議論することも必要かもしれない。今回はクリーンエネルギーユニット 柴田 善朗 研究理事が「脱炭素社会に求められるSense of Ownership（当事者意識）とDIY精神」をテーマにお話します。

近年、生成AIの利用拡大によるデータセンターの電力消費増加に関し世界的な注目が集まっています。一方でAIは製造業や建築物、運輸等に適用することで大幅な生産性の向上・省エネが期待できます。今回は環境ユニット 土井　菜保子 研究理事が「AIによる省エネとAIそのものの省エネ」をテーマにお話します。

昨年、日本でも事業法が制定されたCCSは、将来の有効な脱炭素化策の一つとして関心を集めています。主として再生可能エネルギーによる脱炭素化を目指す欧州でも、近年CCS事業への関心の高まりや実際の案件への投資が見られるようになっています。今回は、そうした欧州でのCCS事業の動向について、研究戦略ユニット 小林良和 研究理事が「欧州におけるCCS動向」をテーマにお話します。

米国では再生可能エネルギー発電や蓄電池への投資ブームにより、系統接続に要する期間が長期化しています。こうした課題を解決するため、連邦大で系統接続の早期化に向けた改革が進行しています。今回は電力ユニット 小笠原潤一 研究理事が「米国連邦エネルギー規制委員会による連系プロセスの見直し」をテーマにお話します。