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今回は先日行われた対面研修と地方会の感想とそれを踏まえた議論、二つの質問への回答をしました。
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https://community.camp-fire.jp/projects/view/307210
■雑談
■川島先生を交えた研修会
■第68回 中国四国合同産業衛生学会(地方会)
■質問1
製造業で産業保健師をしております。先日、上司の方から部下への対応について相談したいと申し込みがあり、近々その上司と面談予定です。この上司への対応について悩んでおり、先生のご意見をお聞かせいただきたく質問いたします。対象者は入社数年の若手社員で、構成人数少数の職場で働いています。その対象者の生産性は期待するレベルに対して2〜3割で業務を指示してもできない、プライドが高く、指摘するとあからさまに態度に出るため周囲が疲弊している、といった状況です。まずは、その対象者の本来実施するレベルの業務を上司から与えて遂行できなければ適切に指摘する、を繰り返し、それにより体調を崩すことがあれば療養となるのかなと思っております。もし療養しないということであれば、先生の著者から言葉を引用しますと、「『メンタル不調者ではない』として働かせるならば、『職務怠慢として処分されるべき』」ということになるでしょうか。ただ、その場合「このままだと処分されます。」と本人へ伝えるように上司に話すのはあまりにも直接的かなと思い、もしそのように話を持っていくとするとどのように上司に伝えるのがよいでしょうか。そもそもこの考え方に誤解がある、ズレがある、方向性が違う、といったことがあればご指摘いただけますとありがたく存じます。以上、よろしくお願いいたします。
■質問2
復職判定を中途採用の面接で例えるのは、とても分かりやすかったです。療養後の復職希望時に働ける状態であることを説明するのは労働者本人ですが、サポート役としての保健職から、「採用面接を受けるつもりで復職準備する必要がある」ことを本人に伝えても問題ないですか?
今回は先日行われた対面研修と地方会の感想とそれを踏まえた議論、二つの質問への回答をしました。
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■雑談
■川島先生を交えた研修会
■第68回 中国四国合同産業衛生学会(地方会)
■質問1
■質問2
今回は、地方会のテーマでもある「専門家を交えたチーム対応」について議論しました。
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■雑談
■専門家を交えたチーム対応
今回は、地方会のテーマでもある「専門家を交えたチーム対応」について議論しました。
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■雑談
■専門家を交えたチーム対応
今回は、産婦人科医で産業医もされている上松先生をゲストに招き、月経困難症と生理休暇について議論しました。
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■雑談
■上松先生のプロフィール
■月経困難症と生理休暇
今回は、先日行われた産業保健法学会の特別講演に関する感想を共有しました。
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■雑談
■産業保健法学会の感想
今回はゲストに参加いただき、質問への回答を行いました。ゾノ事務所での現地収録です。
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■雑談
ゲストからの質問ー健康診断の立ち位置とは?
健康診断事後措置として、要受診とか要休業といった就業判定を産業医としてしているのですが、「こういう根拠があるからこういう数値の人には休ませなさい」っていうものが存在していないかと思います。一応コンセンサスという形で「こういうところでそういう就業制限かけてますよ」というラインはなんとなくあるんですが、どういう判定をしたらいいのかっていうのが正直まだ手探りなので、皆様のご意見を教えてください。
今回はゲストに参加いただき、質問への回答を行いました。ゾノ事務所での現地収録です。
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■雑談
ゲストからの質問ー健康診断の立ち位置とは?
今回も質問箱に寄せられた質問について、回答しました。中の人を募集しています!
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■雑談
■質問1
■質問2
■質問3
今回も質問箱に寄せられた質問について、回答しました。中の人を募集しています!
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■雑談
■質問1
母性保護規定・母性健康管理制度との関連について。妊娠中の女性の健康診査等の結果、主治医が休業や通勤緩和、勤務時間短縮等の措置が必要であると判断した場合「母性健康管理指導事項連絡カード」を記載、女性が事業主に提出・措置を申し出た場合、事業主は記載内容に応じた適切な措置を講じる義務がある、とされています。メソッドでは、通常勤務に支障がある場合は療養が前提と思いますが、母健連絡カードの内容は、(休業または)軽減業務が前提となっています。妊婦で申し出があった場合は、主治医の指示の通りの軽減措置を行うことになりますか?(業務遂行が十分可能な状態に回復するまで休養してもらうのが良いと思いますが、主治医の指示で軽減業務で働く意思を示されている状態)社内では、このような場合は母性保護のため休養を勧めることを、予め周知しておくのが良いでしょうか。妊娠は期間限定なこと、出産に向け産前産後休暇を取る見込みがある状態で就業する点は、他の疾病とは異なるため、質問させていただきました。
■質問2
人材不足で、これまで様々な分野で勤勉に働いていた社員が病気になり、たまたまその時に従事していた原職の業務に支障があっても、他の業務なら十分な遂行能力で実施できるのであれば、他の業務を与えることで本人は活躍できますし、会社としても人財を守りたいです。人材不足の中で、原職にこだわる必要性から本人の休養期間が長期化すれば、他の社員が疲弊することも考えなければなりませんが、やはり原職にはこだわる必要がありますか?
■質問3
これまで、社内で心身の不調を早めに相談し、早期の適切な治療や就業上の措置につなげたり、復職支援を行うために、常勤の産業保健職を配置し体制づくりをしてきました。一方メソッドでは、産業保健職の相談や面談を勧めていないと思います。産業保健職にはどういうスタンスでいさせればよいでしょうか。
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