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Globalnewsasia・グローバルニュースアジア episodes

  • 韓国の豪華産後ケア施設で赤ちゃん取り違え寸前! 管理ミスを救った「母親の直感」と大事件の代償
    「韓国の豪華産後ケア施設で赤ちゃん取り違え寸前! 管理ミスを救った「母親の直感」と大事件の代償」 「 韓国では、産後ケアがとても手厚い。日本人の妊婦たちも出産場所を韓国に選ぶほど充実した設備と心遣いが、韓国の産後ケア施設が一躍世界の模範もなっている。そんな母子ともに一番安全な場所にもまさかがある。 管理ミスによる一時的に取り違いが起きてしまったのだ。    母親がのびのびと休養する部屋でも、新生児室のライブ映像を見ることができる。ところが、その時間帯に映った赤ちゃんと、朝に授乳した赤ちゃんが違うのだ…母親の直感かもしれない。その直感は当たった。 紙おむつの交換の際に、おくるみに付けられていた名前札が外れた。2人の赤ちゃんが同時におむつ交換されていて、もう1人のほうに、外れた名前札をつけてしまったのだ。 その際に、新生児室には、この2人の赤ちゃんしかおらず、間違いは簡単に解消されたが、もっと多くの赤ちゃんが同時におむつ交換されていたら、DNA鑑定も視野にいれなければならない大事件になっていたはずだ。 本当に産んだ母にしかわからない、些細な違和感。母親だからわかったのだ。 かつて筆者のいとこも短時間取り違えられたことがある。授乳につれてこられた赤ちゃんを叔母は「日焼けでもしたのかしら、真っ黒だわ」と思って母乳を飲ませていた。飲ませたら出すのも赤ちゃんの仕事。その場でおむつ交換したら男の子だった。いとこ、叔母の産んだ子は女の子だった。令和の時代なら大問題だが「男は産んでいない」と看護婦さんを呼んでその赤ん坊を返却した。女の子だったら、その子がいとこになっていたかもしれない。だが、叔母も呑気だが、うちも呑気が揃っているので、みんなで大爆笑した。実は、自宅出産以外は、取り違えはよくあると言っていい、どこの国でも。」
    3 min
  • 中国でHIV感染拡大の脅威、見えざるパンデミックの足音、経済発展の裏に潜む構造的病理
    「中国でHIV感染拡大の脅威、見えざるパンデミックの足音、経済発展の裏に潜む構造的病理」 「 中国社会の深層で、静かに、しかし確実にHIV(ヒト免疫不全ウイルス)の感染が拡大している。公式メディアによる報道が極端に制限される中、その実態は「見えざる脅威」として進行しており、十分な対策が講じられなければ、かつてのパンデミックに匹敵する社会的リスクとなる可能性がある。本稿では、一般に流布する偏見を排し、疫学的・社会構造的な観点からその拡大要因を客観的に分析する。 「外部からの流入」という誤謬 中国国内の一部世論やネット空間では、HIV感染拡大の原因を在留アフリカ人に求める言説が散見される。現在、中国には約40万〜50万人のアフリカ系住民(留学生や貿易商)が滞在していると推計されるが、感染拡大の主因を彼らに帰結させる科学的根拠は乏しい。むしろ、こうした「外部への責任転嫁」は、国内に内在する真の感染ルートを隠蔽し、問題の本質を見誤らせる危険性を孕んでいる。」
    2 min
  • スタバは充電所じゃない! 電動キックボード持ち込み客の「盗電」と「発火リスク」に寛大な韓国スタバ
    「スタバは充電所じゃない! 電動キックボード持ち込み客の「盗電」と「発火リスク」に寛大な韓国スタバ」 「 毎月、いろんな話題を提供してくれるスターバックスコリア。今月は、充電問題だ。 小さな個人商店的カフェでは、コーヒー一杯で一日中、スマホやパソコンの充電をしながら居座る客が問題になっている。一人一人はわずかな電気代だが、大勢で毎日になると、死活問題になるからだ。 しかし、スターバックスくらいになると、もう充電の「物体」の質が違う。個人用電動ホイール。電動スケボーや電動自転車、電動キックボードなどテーブルに乗るサイズの充電が必要な物があるちゃーある。 それは、資本が大きいスタバであっても、モラルの問題というか…充電ってそこまで許されるんだと感心してしまうし、室内充電の危険性も存在することに、充電している韓国人はわかってて確信犯でやっているのだよね? 。 それはもう盗電かもしれない。公共の電気を私的に使う公私混同なバカ。ひいては、スタバの店内まで電動自動車の充電コードを延長して差すんじゃないか。危惧は計り知れない。」
    2 min
  • 食で旅するフィリピン400年の歴史 大阪・梅田でフードフェア開幕
    「食で旅するフィリピン400年の歴史 大阪・梅田でフードフェア開幕」 「 フィリピンの豊かな食文化を体験できる特別ダイニングイベント「A TASTE OF THE PHILIPPINES AT JAJA BAR」が、大阪市北区グラングリーン大阪にある「Canopy by Hilton Osaka Umeda」内の「JAJA BAR」で、2025年12月5日から19日まで開催されています。フィリピン観光省大阪事務所(DOT Osaka)が企画したこのフェアは、「食を通してフィリピンを旅する2週間」をテーマに、フィリピンで長く愛され続ける伝統の味をモダンかつエレガントにアレンジし、その文化的背景とともに日本の人々に届けます。 会場となるJAJA BARでは、グラングリーン大阪11階からの絶景を眺めながら、フィリピンを象徴する3つの特別メニューを楽しむことができます。 400年以上続く国民食の「アドボ」」
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  • エアアジア、客室乗務員制服ポリシーを改定 ヒジャブ着用を選択可能に
    「エアアジア、客室乗務員制服ポリシーを改定 ヒジャブ着用を選択可能に」 「 エアアジアは2025年12月5日、クアラルンプールで、女性客室乗務員の制服ポリシーを更新し、希望する乗務員にヒジャブの着用を認めると発表した 。この改定は、2026年第1四半期(ラマダン期間中)に導入される予定だ。 今回のポリシー改定は、従業員や顧客の意見を反映した「人を中心とした文化(People-First Culture)」を体現するものとしており 、社員が自信を持って快適にエアアジアを代表できる職場づくりを目指すとしている。 ポリシー改定の詳細と背景」
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  • 日米レアアース共同開発:経済成長の「切り札」となるか(下)
    「日米レアアース共同開発:経済成長の「切り札」となるか(下)」 「 問われる政治の決断力と、100年の計となるか 日米レアアース共同開発計画は、日本の経済安全保障を確立し、高市政権が目指す「力強い経済成長」を実現するための、まさにラストチャンスと呼ぶべき巨大プロジェクトである。しかし、この壮大な構想の実現には、技術、コスト、そして政治的な逆風を乗り越える強い決断力と、長期的な視点が求められる。 商業化への高い壁:コストと技術の克服」
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  • 日米レアアース共同開発:経済成長の「切り札」となるか(中)
    「日米レアアース共同開発:経済成長の「切り札」となるか(中)」 「 サプライチェーンの再構築と「経済版NATO」の深化 高市政権が日米共同で推進する南鳥島沖のレアアース開発は、単に資源の調達先を増やすという話に留まらない。これは、経済安全保障を基軸とする日米同盟の新たな深化と、中国を念頭に置いた「経済版NATO」とも言うべき強固なサプライチェーンの再構築を目指す、壮大な戦略の一環である。 日米同盟の新たな柱:経済安保」
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  • 日米レアアース共同開発:経済成長の「切り札」となるか(上)
    「日米レアアース共同開発:経済成長の「切り札」となるか(上)」 「 供給網の死活を握る戦略資源、南鳥島に眠る「国富」 高市早苗政権が最重要経済安全保障施策の一つとして推進するレアアースの日米共同開発計画が、本格的な検討段階に入った。ハイテク産業の「ビタミン」とも称されるこの戦略資源は、電気自動車(EV)、高性能磁石、防衛機器など、次世代産業の成長に不可欠である。長らく中国に供給の大部分を依存してきた現状を変え、経済成長の切り札として日本の未来を切り拓くことができるのか、国内外の注目が集まっている。 中国依存からの脱却、加速する経済安保戦略」
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  • 命の危機に四柱推命を強要! 「7時生まれが幸せ」韓国で勃発した出産時間マタハラ騒動
    「命の危機に四柱推命を強要! 「7時生まれが幸せ」韓国で勃発した出産時間マタハラ騒動」 「 自然分娩では、母胎や胎児になんらかの生命的危険が起こる想定時に「帝王切開術」が用いられる。今、ネット上では、お腹を痛めて子を産んだは自然分娩だけだという論調が幅をきかせているが、文字通り腹をメスで切る点でのお腹を痛めるのは「帝王切開」だと筆者は考える。自分の命をかけて出産を行う、お母さんたちは、どんな出産方法でもリスペクトされていいのだ。どちらも「お腹を痛めた」には違いない。 韓国でその出産をめぐってひと悶着が起きた。午後7時という時間は、日本だとて韓国だとて、医療機関は時間外だろう。この時間に診てもらえるとしたら、救急のみか、厳しい設定だが、夜間診療している病院のみだろう。 すでに破水してしまった妊婦がいた。破水より6時間経ってしまい、胎児の呼吸も弱まってきたことで、緊急帝王切開術に切り替えが決まった。その時間午後4時半。 胎児の呼吸は弱まったら、場合によってはすぐに止まってしまう危険性もある。一刻の猶予もなく、手術は始まったのだ。 医師の迅速な判断と処置で、元気な赤ちゃんが誕生し、母胎も守られた。」
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  • 緊迫する日中関係の行方、台湾有事を巡る応酬と中国孤立の可能性(2)
    「緊迫する日中関係の行方、台湾有事を巡る応酬と中国孤立の可能性(2)」 「 高市早苗総理による「台湾有事は存立危機事態」との発言と、それに続く在大阪中国総領事による常軌を逸したソーシャルメディア投稿から約2週間。日中間の緊張は、言葉の応酬から具体的な外交・経済制裁のフェーズへと移行した。 元記事において「後方支援」とされていた「存立危機事態」だが、法的に正確には「密接な関係にある他国(米国等)への武力攻撃により、日本の存立が脅かされる事態」を指し、これは自衛隊による「集団的自衛権の行使(武力行使)」が可能となる極めて重い局面を意味する。 中国側がこれほどまでに過剰反応を示した背景には、日本が単なる後方支援にとどまらず、実力行使をもって台湾防衛に関与する覚悟を示したと受け止めた点にある。」
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