この配信は、テック系企業や大企業が社会的運動やマイノリティの支援を広告のように表明する現象に焦点を当てています。イーロンとリベラルなバイデン大統領の関係を触れつつ、認知的不協和（cognitive dissonance）を指摘しています。特に、Black Lives Matter（BLM）運動やLGBTQ関連の運動に対するテック系のリベラル系企業の対応を取り上げ、これらの企業が社会的運動を広告のように利用している点を批判しています。また、ディズニーの女性社長がLGBTQキャラクターを子供向け映画に多く取り入れる意向を示したことに対し、マイノリティをマジョリティにしようとする動きは良くないとの意見を述べています。