永続ライセンス版「Microsoft Office 2021」が登場　米国では10月5日に発売。　Microsoftは10月5日（米国太平洋夏時間）から、コンシューマー向けの永続ライセンスオフィススイート「Microsoft Office 2021」の提供を開始する。Windows版とMac（macOS版）の両方を取りそろえているが、エディションや想定販売価格に関する情報は後日告知される予定だ。

「Fire TV Stick 4K Max」登場　Wi-Fi 6対応＋40％パフォーマンスアップで6980円　新リモコン付き。　Amazon（アマゾンジャパン）は10月7日、映像デバイス「Amazon Fire TV Stick 4K Max」を発売する。同社の「Amazon.co.jp」における税込み販売価格は6980円で、一部の量販店でも同日以降に販売を開始する。発売に先駆けて、Amazon.co.jpでは9月9日から販売予約を受け付けている。

日本HPがゲーミングノートPCの新モデルを発表　新ブランド「Victus（ヴィクタス）」も旗揚げ。　日本HPは9月9日、ゲーミングノートPCの新製品と、新しいゲーミングブランド「Victus（ヴィクタス） by HP」を発表した。新製品の税込み想定販売価格は、2021年内に発売される予定だ。

Lenovoが5G対応Androidタブレットを発表　ワイヤレスイヤフォンも発売へ。　Lenovoは9月8日（米国太平洋夏時間）、Androidタブレット「Lenovo Tab P12 Pro」「Lenovo Tab P11 5G」と、完全ワイヤレスイヤフォン「Lenovo Smart Wireless Earbuds」を発表した。発売予定時期は、製品によって異なる。

LenovoがWindows 11搭載の「Yoga Slim 7シリーズ」を発表　10月から順次発売。　Lenovoは9月8日（米国太平洋夏時間）、Windows 11をプリインストールするコンシューマー向けノートPC「Yoga Slim 7 Carbon」「Yoga Slim 7 Pro」と、Chrome OSをプリインストールする2in1 PC「IdeaPad Duet 5 Chromebook（13",6）」を発表した。米国では3モデル共に10月から順時発売される予定だ。

Lenovoが新型ディスプレイを発表　Display HDR400に対応したクリエイター向け27型4K液晶ディスプレイなど3製品。　Lenovoは9月8日（米国太平洋夏時間）、クリエイター向け27型4K液晶ディスプレイ「ThinkVision P27u-20」と23.8型／27型ゲーミング液晶ディスプレイ「Lenovo G24e-20」「Lenovo G27e-20」を発表した。提供開始時期はThinkVision P27u-20が12月予定、G24e-20とG27e-20が10月を予定している。想定販売価格は、ThinkVision P27u-20が769ドル（約8万4800円）、G24e-20が209.99ドル（約2万3200円）、G27e-20が239.99ドル（約2万4670円）となっている。

Dynabook、現場利用に向くWindows搭載の超小型PC「dynaEdge DE200」。　Dynabookは9月7日、各種現場作業員の携帯利用に適した小型軽量設計のモバイルエッジコンピューティングデバイス「dynaEdge DE200」を発表、本日受注を開始する。

Windows 11 Insider Previewのアップデートで一部に不具合　タスクバーが「無応答」に（解決策あり）。　Microsoftは9月2日（米国太平洋夏時間）、新OS「Windows 11」の先行テストプログラム「Windows 11 Insider Program」の最新アップデートにおいて、タスクバーやデスクトップ（Explorer.exe）が応答しない不具合が生じる場合があることを発表した。この不具合が発生した場合は、レジストリの一部を削除することで解消する。

Microsoftが9月23日0時（日本時間）から「発表会」を開催　新型Surfaceを発表か。　Microsoftは9月22日11時（米国東部夏時間、日本時間の9月23日0時）から、発表会を開催する。Webサイトでは“何を”発表するのか記述されていないが、掲載された画像を見る限りは新型のSurfaceを発表する可能性が高そうだ。

公立小中学校の「学習用端末」の普及率は？　持ち帰れる？　OSは何が優勢？　文科省が実態調査の結果（速報値）を公表。　文部科学省は8月30日、「GIGAスクール構想の実現に向けた端末の利活用等に関する状況（令和3年7月末時点）」の速報値を発表した。速報値の段階ではあるが、全国のほぼ全ての自治体において「学習用端末」の導入が進んだが、ごく一部で導入が遅れている様子が伺える。また、その利活用面では、特に「端末の持ち帰り」について、学校（自治体）による対応差が生じているようだ。