創業10年で10兆円企業へ！ミツカルが目指す「成長企業の経営インフラ」【IVS2026】。 「人が先か、金が先か」。成長企業が直面するこの課題に、人材、M&A、コンサルティング、フィンテックを横断するサービスで応えようとしているのが株式会社ミツカルだ。IVS2026では、「創業10年で時価総額10兆円」とNASDAQ上場を掲げる同社が、士業ネットワークを起点とした成長戦略と世界市場への構想を示していた。 　「人が先か、金が先か」を問い、急成長を掲げるミツカルの現在地 ミツカルのブースに掲げられていたのが、「人が先か、金が先か。毎年200％成長をするなら、ミツカル。」というメッセージだ。人材と資金のどちらを先に確保すべきかという、成長企業が直面しやすい課題を端的に表現したものといえる。 ブース内の掲示資料では、同社の売上高と従業員数の推移として、次の数値が紹介されていた。 ・2020年度：従業員数1人／売上高200万円 ・2021年度：従業員数2人／売上高300万円 ・2022年度：従業員数7人／売上高1億7,000万円 ・2023年度：従業員数34人／売上高5億2,000万円 ・2024年度：従業員数79人／売上高12億円 ・2025年度：従業員数125人／売上高20億円 売上高と組織規模の双方が、短期間で拡大してきたことがうかがえる。 ミツカルが創業から約5年間で構築してきたのが、全国の税理士・会計事務所を中心とする士業ネットワークだ。 税理士・会計事務所は、多くの中小企業において経営者と継続的に接点を持ち、税務や会計、資金繰りなどの相談を受ける身近な専門家である。ミツカルは、士業事務所向けの人材紹介・採用支援を起点として築いたネットワークを、企業の経営課題を解決するための基盤として活用している。 現在、株式会社ミツカルでは、経営人材や専門人材の採用を支援するヘッドハンティング、税理士ネットワークを活用したM&A仲介、士業との連携を通じた経営コンサルティング、クラウド財務・経営支援サービス「FinanceHub」などを展開している。

図面がなくても試作できる！京都試作ネットが支えるハードウェア開発【IVS2026】。 アイデアはあるが、図面や製造のノウハウがなく、試作品を作れない――。そんなハードウェアスタートアップの課題に応えるのが、京都府内のものづくり企業43社が連携する「Shisaku（京都試作ネット）」だ。IVS2026の会場で披露されたポータブル風力発電機や熱電発電システムの試作事例から、構想を素早く形に変えるプロ集団の強みに迫る。 　「図面がないと作れない」を覆す提案力とスピード ハードウェア開発において、最初の壁となるのが試作だ。製造現場では、図面がない段階では対応できないと断られる場合も少なくない。しかし、Shisaku（京都試作ネット）は「顧客の思いを素早く形に変える」をコンセプトに掲げている。 ブースでは、具体的な支援事例として、株式会社パンタレイが開発するポータブル風力発電機の試作機が紹介されていた。アイデアをもとに、3D設計から部品加工、組み立て、試作機の製作までを一貫して支援した事例だ。図面がない段階から相談できる体制を整え、構想の具体化をサポートしているという。 京都府内の企業43社が連携することで、機械加工や樹脂成形、板金、電子基板実装、治工具、メカトロニクス、ロボット、IoTなど、多岐にわたる技術をワンストップで提供できることが大きな強みだ。 　未利用熱を電力に変える「熱電発電システム」の試作 さらに、ブースで目を引いたのが「熱電発電に関する試作」の展示だ。パイプと外気の温度差を利用する排熱発電システムが展示され、これまで利用されずに捨てられていた熱エネルギーを電力へ変換する技術が紹介されていた。 展示によると、発電能力は560mWで、1ユニット当たり140mWだ。発電した電力を蓄電池へ充電し、非常時の電源として利用できるほか、IoT通信モジュールやセンサーへの給電、LTE回線を利用したクラウドへのデータ送信、ライトの点灯などを想定している。

座ったままVRでリハビリ！医療現場から生まれた「mediVR カグラ」【IVS2026】。 2026年7月1日〜3日、国内最大規模のスタートアップカンファレンス「IVS2026」が「Japan is Back」をテーマに京都で開催された。国内外から次世代を担う起業家や投資家が集結し、会場が熱気に包まれる中、医療現場発の実践的なアプローチで注目を集めていたのが株式会社mediVRだ。 同社は、VR技術を活用したリハビリテーション用医療機器「mediVR カグラ（KAGURA）」を展示。医療現場の課題から生まれた「ニーズドリブン」のプロダクトとして、多くの来場者の関心を集めていた。 　メインコンテンツ：従来とは異なるアプローチのVRリハビリ 株式会社mediVRが展開する「mediVR カグラ」は、座ったままVRゴーグルを装着し、仮想空間上の目標物に向かって手を伸ばすリハビリテーション用医療機器である。一見するとVRゲームのようにも見えるが、その根底には同社が提唱する「体性認知協調療法（SCCT）」というリハビリテーション手法があり、関連する特許も20種以上保有している。 代表取締役の原正彦氏は医師であり、ブースで説明を担当していたスタッフも作業療法士だった。テクノロジーありきではなく、医療現場の課題を出発点として開発が進められている点が同社の特徴である。 担当者によれば、従来のリハビリでは患者が無意識に視覚情報などを利用して動作を代償してしまう場合があるという。一方、VR空間では身体の状態をより正確に認識しやすい環境を作り出すことで、自身の課題を把握しやすくなるとしている。 VR空間では、目標物までの距離や大きさを細かく調整できるため、患者一人ひとりに応じた難易度設定が可能となる。担当者は、成功体験を積み重ねることで脳の学習を促し、神経機能の改善を目指すアプローチであると説明していた。歩行機能などの改善例も報告されているが、効果には個人差があり、症例ごとの評価が重要となる。

子どもの「見えない暑さ」を色で察知！キリングループが免疫研究と「示温シール」を公開。 猛暑が一時的な異常気象ではなく、日常的に向き合うべき環境変化となりつつある。なかでも体温調節機能が十分に発達しておらず、自身の体調変化を言葉で伝えることが難しい子どもには、周囲の大人による早めの気付きが欠かせない。都内の武蔵野もみじの森保育園で実施された「キリン×ファンケル夏の健康啓発イベント」では、高温・脱水条件が免疫細胞に与える影響についての研究成果と、体表面温度の上昇を色の変化で知らせる「示温シール」が紹介された。発表後には、園児が実際にシールを貼って外遊びを体験した。 　猛暑の常態化で変わる夏の健康管理 最初に登壇したのは、キリンホールディングス ヘルスサイエンス事業本部 経営企画部 主務の三和聖奈氏だ。キリングループが免疫ケアに取り組む理由と、近年の夏を取り巻く環境変化について説明した。 キリンと聞くと、ビールや清涼飲料を思い浮かべる人が多いだろう。しかし、同社は1980年代から40年以上にわたって免疫領域の研究を続けている。 免疫は、ウイルスや病原体などの外敵から体を守り、健康な生活を送るために欠かせない生体防御システムだ。その一方で、働きの状態を自分で把握しにくく、対策が後回しになりやすい。三和氏は免疫を「健康の土台」と位置付け、その重要性を広く伝えることには社会的な意義があると説明した。 今回のイベントの目的は、厳しい暑さが続くなか、子どもたちが夏を元気に過ごすために必要な健康管理について考える機会を提供することだ。キリンが蓄積してきた免疫研究の成果に加え、体調変化への気付きを支援する新たなツールを紹介する構成となった。 三和氏によると、2026年夏には気温40度以上の「酷暑日」が全国延べ36地点で観測され、過去最多となった。こうした暑さは一時的な異常ではなく、社会全体が前提として向き合うべき環境変化になっているという。 暑さへの備えも変わり始めている。日本気象協会は、本格的な夏を迎える前から体を暑さに慣らす「暑熱順化」を呼びかけている。

AI議事録作成がずっと無料！AIボイスレコーダー「HiDock P1」の魅力【IVS2026】。 ワイヤレスイヤホンを着けたまま会議を録音し、AIが文字起こしから要約までを自動で行う――。IVS2026に出展したHiDockは、AIによる議事録作成を追加料金なしで利用できるボイスレコーダー「HiDock P1」と「P1 mini」を披露した。Makuakeで1.2億円を超える応援購入を集めた同製品の特徴と、日々の会議を効率化する可能性に迫る。 　ハードウェア×AIで会議が変わる！「HiDock P1／P1 mini」 HiDockが「STARTUP MARKET」のブースで披露したのは、同社が世界初とうたうワイヤレスイヤホン対応AIボイスレコーダー「HiDock P1」と、スマートフォンでの通話や対面録音に対応する「HiDock P1 mini」だ。 最大の特徴は、デバイスの購入後、AIによる文字起こしと要約を追加料金なしで利用できることだ。サブスクリプション型のAIサービスが増える中、継続的な利用料金を気にせず基本機能を活用できる点は、多くのビジネスパーソンにとって魅力的だろう。 展示されていた「HiDock P1」は、高感度のデュアルECMマイクを搭載し、ワイヤレスイヤホンを装着したままオンライン会議や通話を録音できる。録音したデータを高速で転送し、AIによる文字起こしや要約を行う仕組みだ。単なるボイスレコーダーにとどまらず、会議内容の記録から情報整理までを一貫して支援する設計思想がうかがえる。 同製品は、応援購入サービス「Makuake」で1.2億円を超える応援購入を集めた。市場から寄せられた期待の大きさがうかがえる実績だ。 HiDockは今回、シード期の「グローバル枠」としてIVS2026に出展した。ワイヤレスイヤホンを使った普段の会議スタイルを変えずに録音や文字起こしを導入できる点は、世界中のビジネスパーソンの生産性向上を支える可能性を秘めている。

超小型衛星を社会インフラへ！アークエッジ・スペースの挑戦【IVS2026】。 海洋通信、光無線通信、低軌道衛星による測位。IVS2026に出展したアークエッジ・スペースは、共通化した衛星バスを基盤に、超小型衛星を多様な社会インフラへ展開する構想を披露した。衛星の量産化から海外展開、スペースデブリに配慮した運用まで、同社が描く宇宙ビジネスの現在地と未来に迫る。 　超小型衛星の「バス共通化」が生み出す柔軟な宇宙インフラ アークエッジ・スペースの強みは、衛星の基盤となる「衛星バス」を共通化している点にある。基本構造を共通化しながら、ミッションに応じて搭載機器を変更することで、地球観測や通信、測位（PNT）など、多様な用途へ柔軟に対応できる設計だ。 現在は複数の実証・商用プロジェクトを進めながら、共通衛星バスの実用化と量産化に向けた取り組みを推進している。 　進行中の3つの主要プロジェクトと海外展開 同社は現在、社会インフラを支える複数の分野でプロジェクトを展開している。 1. 海洋分野を支える衛星VDESプロジェクト 船舶向け通信や海洋のデジタル化を支えるVDES（VHF Data Exchange System）関連技術の実証を進めている。衛星を活用した広域の海上通信とデータ伝送を実現し、海洋情報インフラとして活用することを目指す。 2. 衛星―HAPS間などの光無線通信技術 ソフトバンク、情報通信研究機構（NICT）、清原光学（KIYOHARA OPTICS）と共同で、低軌道衛星とHAPS（高高度プラットフォーム）、低軌道衛星と地上局を結ぶ光無線通信技術の開発・実証に取り組んでいる。超小型衛星を活用した高速な光通信インフラの実現を目指すプロジェクトだ。 3. 低軌道衛星による測位技術「LEO-PNT」 将来の事業の柱として期待されているのが、低軌道衛星を活用した測位技術「LEO-PNT」だ。 地球に近い低軌道から強度の高い測位信号を届けることで、既存のGNSSに依存しない、妨害や干渉に強い測位システムの構築に向けた研究開発を進めている。

推し活イベントを盛り上げる！小型スマートプリ機「HARTi Photo」【IVS2026】。 ライブやポップアップイベントの会場で、「推し」との特別な一枚を短時間で残せる。IVS2026に出展した株式会社HARTiは、コンパクトな筐体と限定コラボフレームを特徴とするスマートプリ機「HARTi Photo」を展示した。実際に撮影を体験し、ファンの「もう一度撮りたい」という気持ちを引き出す仕組みと、同社が描く未来のフォト体験を探った。 　どこでも設置できる小型スマートプリ機 HARTiが展開する「HARTi Photo」は、ゲームセンターなどで見かける大型のプリントシール機とは異なり、コンパクトさと可搬性を重視したスマートプリ機だ。 カメラを内蔵し、電源と通信環境を確保できれば、イベント会場などへ設置できることが特徴だ。ライブ会場や商業施設でのポップアップイベント、結婚式場など、さまざまな場面での活用を想定しているという。 実際に体験してみると、画面上でオリジナルフレームを選んで撮影し、短時間でプリントされた写真を受け取ることができた。担当者によれば、約10秒でプリントが完了するため、多くの来場者が訪れるイベント会場でも、スムーズに案内できる設計だという。 　「ガチャ要素」がリピーターを生み出す 担当者によると、「HARTi Photo」はアーティストやキャラクターIPとのコラボレーションで、特に力を発揮するという。 例えばアイドルイベントでは、どのデザインのフレームが出るか分からない「ガチャ形式」の演出を取り入れることで、「コンプリートしたい」「もう一度撮りたい」というファン心理を刺激できる。物販と比べて回転率が高く、イベント全体の満足度向上や売上増加につながる場合もあるという。 また、結婚式場では、待ち時間を楽しむためのコンテンツとしても提案を進めており、ゲスト同士のコミュニケーションを促すツールとしての活用も期待されている。 同社はこれまで、鈴木おさむ氏が率いるスタートアップファクトリーから資金を調達している。

写真や書類をAIが整理！家庭用ストレージ「MeCloud」の実力【IVS2026】。 スマートフォンやPC、クラウドサービスに散らばった家族の写真や書類を、自宅のストレージに集約してAIで活用する――。IVS2026に出展した株式会社Initial Sは、最大32TBの容量とAIアシスタント「くらちゃん」を備えたホームAIストレージ「MeCloud」を披露した。「AIのラストワンマイルを家庭まで届ける」という同社の構想と、家族のデータ管理を変える新たな可能性に迫る。 同社が開発するMeCloudは、クラウドに依存せず、自宅でデータを管理・活用できるホームAIストレージだ。担当者は「AIのラストワンマイルを家庭まで届けたい」と語り、日本の家族が安心してAIを活用できる環境づくりを目指しているという。 　32TBの大容量ストレージで、散らばったデータを「自宅のAI」に集約 MeCloudが掲げるコンセプトは、スマートフォンやPC、クラウドサービスなどに散らばったデータを1か所に集約し、AIを使って誰でも簡単に活用できるようにすることだ。 本体はコンパクトなホームサーバー型デバイスで、512GBから最大32TBまでのストレージ容量を選択できる。写真や動画、書類などの大量のデータを家庭内に保存しながら、スマートフォンやPCからクラウドサービスのような感覚で利用できる。 本体にディスプレイは搭載されておらず、自宅のネットワークに接続して利用する。外出先からも専用アプリを通じてアクセスできるほか、外付けストレージへのバックアップにも対応する。 MeCloudには、AIアシスタント「くらちゃん」が搭載されている。LINEなどのメッセージアプリから自然な言葉で話しかけるだけで、保存した写真や書類を検索したり、内容を整理・要約したりできる点が特徴だ。 担当者によれば、AIが写真に写っている人物や場所、物体などを認識するため、「花の写真を探して」といった自然な言葉でも目的の画像を検索できる。

東京駅前の路地が「夕涼みスポット」に！「TOKYO BLOCKS PARK！2026」を体験。 東京駅八重洲口からほど近い路地に、提灯やストリングライトがともり、周辺の飲食店の味を楽しめる期間限定の空間が登場した。東京建物株式会社が事務局を務めるTOKYO BLOCKS PARK！実行委員会は、2026年9月2日から「TOKYO BLOCKS PARK！2026 ～路地で夕涼み～」を開催している。開催初日には報道関係者向けの説明会とプレスツアーが実施され、イベントの狙いや八重洲の路地を生かしたまちづくりについて紹介された。会場では、沿道に店を構える老舗や人気店が用意した6種類のフードと、地域にゆかりのあるクラフトビールをひと足早く味わった。 　再開発と路地文化が隣り合う八重洲 説明会には、東京建物株式会社 まちづくり推進部 主任の峰 渉麿氏が登壇し、東京駅東側で進む再開発と路地活用プロジェクトについて説明した。 東京建物は1896年に安田善次郎によって設立され、2026年10月に創業130周年を迎える。同社が創業以来、本拠を置いてきたのが、八重洲・日本橋・京橋からなる「YNKエリア」だ。東京駅西側の丸の内には、江戸時代に大名屋敷が並んでいた。 一方、東側に位置する現在のYNKエリアは、町人や商人が集まる城下町として発展した。小さな街区が連なる都市構造は今も残り、それに伴って数多くの路地が形成されている。 現在の八重洲では、大規模複合施設「TOFROM YAESU」をはじめ、複数の再開発プロジェクトが進んでいる。その一方で、路地に一歩入ると、赤提灯や看板を掲げた老舗飲食店が並び、昔ながらの風情を感じられる。 峰氏は、伝統と最先端が共存することこそ、YNKエリアの特徴だと説明した。大企業やスタートアップ、地域の店舗など、多様な人や事業者が集まり、新たな産業や文化を生み出してきた歴史があるという。 　「暗く入りづらい路地」を新たな公共空間へ 風情を残す八重洲の路地だが、夜間は暗く、初めて訪れる人にとって入りづらいという課題もあった。

目の動きから脳疲労を1分で可視化！ニューラルポート「ZEN EYE Pro」【IVS2026】。 目の動きを解析し、わずか1分で脳疲労や自律神経の状態を可視化する。IVS2026に出展した京都発のスタートアップ、ニューラルポートは、VRとアイトラッキング技術を組み合わせた「ZEN EYE Pro」を披露した。トップアスリートや金融トレーダーのパフォーマンス最適化を支える同システムの可能性と、「京都で100年続く企業」を目指す独自の経営哲学に迫る。 　アイトラッキング技術で脳疲労と自律神経の状態を可視化する「ZEN EYE Pro」 ニューラルポートが提供する「ZEN EYE Pro」は、VRヘッドセット「PICO」に搭載された近赤外線アイトラッキング技術を活用したシステムだ。 眼球の素早い動きであるサッカードや視線の動き、まばたきなどをリアルタイムで計測・解析し、前頭前野に関連する脳疲労を推測する。担当者によれば、この独自アルゴリズムはすでに特許を取得しているという。 測定プロセスは非常にシンプルで、短時間で完了する。体験者はVR空間に広がる森などの自然環境に没入しながら、わずか1分間のセッションを行う。その際、「4秒吸い、4秒止め、4秒吐き、4秒止める」というボックスブリージングを実践する。同社のCEOによれば、この「止める」動作が、副交感神経を優位にするうえで重要だという。 測定が完了すると、結果は「脳疲労スコア（0～100）」と、自律神経の交感・副交感バランスを示す4象限マップとして瞬時に出力される。取材時のデモ体験でも、呼吸前後の変化がスコア（29.6）として可視化され、短時間で状態の変化を確認できた。 　トップパフォーマーの「過集中」を防ぐ個別最適化ツール 現在、「ZEN EYE Pro」は、プロスポーツチームやアスリート、金融トレーダーなど、強いプレッシャーの中で瞬時の判断を求められるトップパフォーマー向けに導入されている。