今日の株式 明日の株式：ストボ！Podcast

12日の東京市場は続伸。TOPIX業種別騰落率は、石油石炭のみ下落。上昇率上位は、不動産、鉄鋼、鉱業、建設、情報通信など。

前日の米国市場は高安まちまち。ハイテク株が買い戻され、ナスダック、SP500は上昇しましたが、ダウは冴えませんでした。

東京市場は日経平均が104円高でスタート。為替相場や中国市場が落ち着いたうえ、岸田政権の経済対策に対する期待も高まり、終始買いが先行しました。

個別銘柄では、トヨタ、NTT、三菱UFJなど主力株がしっかり。東京エレク、レーザーテックなど半導体株も買われました。半面、ENEOS、富士石油など原油関連の一角が弱含み。

11日の東京市場は5日ぶりに反発。TOPIX業種別騰落率は、非鉄、倉庫、卸売、その他金融、ガラス土石など23業種が上昇。石油石炭、鉱業、建設、食品、不動産など10業種が下落。

前日の米国市場は3指数とも続落。10月消費者物価指数が予想以上に強かったうえ、30年債入札が低調で長期金利が1.575％付近まで急伸。株式市場に警戒感が広がりました。

東京市場は日経平均が60円安でスタート。中国恒大集団の債務問題で情報が錯綜する中、上海、香港が概ねプラス圏で推移し、東京も徐々に安心ムードに。売り一巡後は買いが先行し、日経平均、TOPIXとも5日ぶりに反発しました。

個別銘柄では、住友鉱山、DOWAなど非鉄株がしっかり。伊藤忠、丸紅など商社株も強含みました。半面、ENEOS、INPEXなど原油株も買われました。

10日の東京市場は4日続落。TOPIX業種別騰落率は、紙パルプ、海運、その他製品、電力ガス、鉱業など8業種が上昇。ゴム、空運、鉄鋼、非鉄、卸売など25業種が下落。

前日の米国市場は3指数とも反落。連日の最高値更新で利益確定売りが出たうえ、翌日の消費者物価指数待ちのムードもあったようです。

東京市場は日経平均が76円安でスタート。中国で生産者物価指数の対前年上昇率が過去最高となり、インフレ警戒から香港、上海市場が不安定な動き。東京は後場一段安となりました。

個別銘柄では、東京エレク、アドバンテストなど半導体株が冴えず。前日買われたSBGも売られました。半面、郵船、川崎汽船など海運株が強含み。

9日の東京市場は続落。TOPIX業種別騰落率は、情報通信、鉄鋼、鉱業など3業種が上昇。繊維、ゴム、海運、不動産、農林水産など30業種が下落。

前日の米国市場は続伸し、ダウ、SP500、ナスダックとも最高値を更新。ナスダックは11連騰となりました。先週末に1兆ドル規模のインフラ法案が下院を通過し、強気ムードにつながったようです。

東京市場は日経平均が50円高でスタートしましたが、買い一巡後は売りが先行。米株先物が弱含んだうえ、ドル円が112円70銭付近まで円高に振れ、警戒感が台頭。株式市場は下げ幅を拡大しました。

個別銘柄では、トヨタ、パナソニック、コマツなど輸出系が軟調。川崎汽船、商船三井など海運株も売られました。半面、大規模な自社株買いを発表したSBGが急伸。

8日の東京市場は続落。TOPIX業種別騰落率は、空運、海運、鉱業、石油石炭、精密など17業種が上昇。鉄鋼、農林水産、建設、その他製品、薬品など16業種が下落。

前週末の米国市場は続伸し、ダウ、SP500、ナスダックとも最高値を更新しました。雇用統計は非農業部門雇用者数が53.1万人増、失業率は4.6％と市場予想以上に改善しました。

週明けの東京市場は日経平均が124円高でスタートしましたが、買い一巡後は売りが先行。資源価格高騰に伴う国内企業の業績悪化が意識され、じりじりと下げ幅を拡大しました。

個別銘柄では、業績見通しを減額した大林組、決算が予想を下回った清水建設が大幅安。神戸鋼、JFEなど鉄鋼株も売られました。半面、郵船、JAL、JR東など運輸株がしっかり。

5日の東京市場は反落。TOPIX業種別騰落率は、農林水産、その他製品、金属、ゴム、小売など7業種が上昇。海運、鉄鋼、倉庫、ガラス土石、自動車など26業種が下落。

前日の米国市場は小幅まちまち。ダウは下落したものの、SP500は6日続伸、ナスダックは9日続伸でそれぞれ最高値を更新しました。

東京市場は日経平均が46円高でスタートしましたが、買い一巡後は売りが先行。高値圏で戻り売りが意識されたものの、2万9500円付近で下げ渋り。鮮明な強弱感のない週末らしい動きとなりました。

個別銘柄では、川崎汽船、郵船など海運株が軟調。日本製鉄、神戸鋼など鉄鋼株も売られました。半面、東京エレク、レーザーテックなど半導体株の一角が強含み。

4日の東京市場は反発。TOPIX業種別騰落率は、繊維、電機、倉庫、機械、ガラス土石など27業種が上昇。海運、鉱業、その他製品、農林水産、その他金融など6業種が下落。

前日の米国市場は3指数とも続伸し、それぞれ4日連続で最高値を更新。FOMCは予想通り月内のテーパリング開始を決定。インフレについて引き続き「一時的」との見方を示し、テーパリングが利上げに直結しない旨も強調。市場に安心感が広がりました。

東京市場は日経平均が339円高でスタート。米株高を受け、終始買いが先行しましたが、3万円の節目に近づくと戻り売りに押されました。

個別銘柄では、決算や業績見通しが好感された富士フイルム、東レ、三井倉庫などが堅調。東京エレク、ルネサスなど半導体株も買われました。半面、INPEX、三井物産など原油株が冴えませんでした。

2日の東京市場は反落。TOPIX業種別騰落率は、空運、海運、繊維、電機の4業種が上昇。保険、証券、非鉄、鉄鋼、その他金融など29業種が下落。

前日の米国市場は3指数とも続伸し、それぞれ連日で最高値を更新しました。

東京市場は日経平均が185円安でスタート。休日とFOMCの結果発表が控え、持ち高調整の売りが先行。ただ、大きく売り込むほどのネガティブ材料はなく、2万9500円どころで下げ渋りました。

個別銘柄では、野村、みずほ、第一生命など金融株が冴えず。JFE、住友鉱山など鉄鋼・非鉄株も売られました。半面、ANA、JR東など運輸株が強含み。

1日の東京市場は大幅高。TOPIX業種別騰落率は、証券のみ下落。上昇率上位は、精密、機械、電機、食品、海運など。

前週末の米国市場は3指数とも上昇し、それぞれ最高値を更新。ハイテク株が買われ、相場を支えました。

東京市場は日経平均が438円高でスタート。衆院選で自民が絶対安定多数を確保し、金融・財政政策の継続が確定。安心感から、待機資金が一気に流入しました。日経平均は一気に2万9600円台に乗せました。

個別銘柄では、トヨタ、ソニー、みずほなど主力株が堅調。東京エレク、アドバンテストなど半導体関連も買われました。半面、Jパワー、四国電など電力株の一角が弱含み。

29日の東京市場は小幅高。TOPIX業種別騰落率は、海運、紙パルプ、鉄鋼、食品、繊維など16業種が上昇。金属、証券、ガラス土石、小売、不動産など17業種が下落。

前日の米国市場は3指数とも上昇。7-9月期GDPはやや弱かったものの、失業保険申請数は減少。インフラ投資法案の議会通過への期待感も高まり、買い材料となりました。

東京市場は日経平均が1円安でスタート。衆院選での自民低調が報じられ、序盤は345円安まで売られましたが、売り一巡後は戻り歩調。プラス浮上して終えました。

個別銘柄では、商船三井、川崎汽船など海運株が堅調。キーエンス、ソニーなど好決算銘柄も買われました。半面、野村、大和など証券株が冴えず。