今日の株式 明日の株式：ストボ！Podcast

14日の東京市場は反発。TOPIX業種別騰落率は、農林水産、精密、電機、その他製品、化学など21業種が上昇。海運、鉱業、石油石炭、保険、銀行など12業種が下落。

前日の米国市場は3指数とも4日ぶりに反発。9月消費者物価指数はほぼ市場予想通り、FOMC議事録も11月のテーパリング開始が示唆され、想定通りでした。

東京市場は日経平均が124円高でスタート。指数寄与の大きい値がさハイテク株が買われ、じりじりと上値追い。台湾セミコンの好決算が伝わり、後場は一段高でした。

　個別銘柄では、東京エレク、アドバンテスト、信越化学など半導体株がしっかり。村田製、TDKなど電子部品株も買われました。半面、INPEX、出光など原油関連が冴えず。

13日の東京市場は続落。TOPIX業種別騰落率は、不動産、農林水産、建設、食品、非鉄など6業種が上昇。海運、鉄鋼、ゴム、銀行、保険など27業種が下落。

前日の米国市場は3指数とも3日続落。翌日の大手銀行決算や消費者物価指数、小売売上高の発表を前に様子見ムードでした。

東京市場は日経平均が145円安でスタート。国内には強い売買材料がなく、アジア市場も小動き。為替も1ドル＝113円50-60銭付近で膠着し、株式市場は方向感が出ず。日経、TOPIXとも小幅安でした。

　個別銘柄では、郵船、商船三井など海運株が軟調。前日買われたJFE、神戸鋼など鉄鋼株も冴えませんでした。半面、大林組、大成建設など建設株が強含み。

12日の東京市場は下落。TOPIX業種別騰落率は、鉱業、石油石炭、非鉄、鉄鋼、ゴムなど9業種が上昇。電力ガス、空運、小売、陸運、倉庫など24業種が下落。

前日の米国市場は3指数とも続落。原油高によるインフレ懸念を背景にゴールドマン・サックスが成長率見通しを引き下げ、警戒されたようです。

東京市場は日経平均が40円安でスタート。上海、香港、台湾などアジアが軟調に推移し、東京も売りが先行。資源高が企業業績を圧迫するとの見方も台頭し、日経平均は4日ぶり反落でした。

　個別銘柄では、燃料高が逆風となるANA、日通、関電などが軟調。みずほ、三菱UFJなど金融株も冴えませんでした。半面、JFE、住友鉱山など鉄鋼・非鉄株が強含み。

11日の東京市場は上昇。TOPIX業種別騰落率は、電力ガスのみ下落。上昇率上位は、海運、空運、鉱業、自動車、ガラス土石など。

　前週末の米国市場は3指数とも弱含み。雇用統計は非農業部門雇用者数が予想を大きく下回りましたが、失業率が4.8％に低下。10年債利回りは1.612％まで上昇、原油も80ドル台に乗せました。

週明けの東京市場は日経平均が71円安でスタート。中国株が落ち着いた動きをみせたうえ、岸田首相が金融所得増税を急がない方針を示し、東京は買いが先行。後場も高止まりしました。

　個別銘柄では、金利上昇を受け、第一生命、三菱UFJなど金融株が堅調。出光、石油資源などエネルギー株も買われました。半面、清水建設、大林組など建設株が冴えず。

8日の東京市場は上昇。TOPIX業種別騰落率は、鉱業、自動車、サービス、電機、情報通信など27業種が上昇。海運、証券、銀行、電力ガス、空運など6業種が下落。

　前日の米国市場は3指数とも続伸。共和党が提示した債務上限の一時延期に民主党が同調する姿勢をみせ、事態打開への期待感が継続しました。

東京市場は日経平均が353円高と2万8000円台を回復してスタート。為替が1ドル＝112円に迫る円安に振れたうえ、香港、上海も落ち着き、東京は終始買いが優勢でした。

　個別銘柄では、円安を背景にホンダ、SUBARUなど自動車株がしっかり。日立、パナソニックなど電機株も買われました。半面、天然ガス高騰を受け、関電、中国電など電力株が冴えず。

7日の東京市場はまちまち。TOPIX業種別騰落率は、海運、自動車、その他金融、その他製品、情報通信など13業種が上昇。鉱業、石油石炭、電力ガス、空運、陸運など20業種が下落。

　前日の米国市場は3指数とも上昇。債務上限問題で共和党が12月までの適用停止を認め、米国債デフォルトへの警戒感が後退しました。

東京市場は日経平均が137円高でスタート。米株の上昇と前日までの続落の反動から、前場から買いが先行。後場は伸び悩み、TOPIXはマイナス転落。日経は9日ぶりに反発しました。

　個別銘柄では、トヨタ、ソフトバンクG、ソニーなど主力株が強含み。商船三井、川崎汽船など海運株も買われました。半面、原油高一服を受け、INPEX、出光が下落。

6日の東京市場は続落。TOPIX業種別騰落率は、鉱業、石油石炭、銀行、電力ガス、ガラス土石など19業種が上昇。空運、海運、自動車、陸運、薬品など14業種が下落。

　前日の米国市場は3指数とも反発。ISM非製造業PMIが市場予想を上回ったうえ、債務上限問題への警戒感がやや和らぎ、買いが優勢でした。

東京市場は日経平均が211円高でスタートしましたが、買い一巡後は失速。海運や半導体など足元で弱いセクターが売り直され、投資家心理が悪化。2009年7月以来12年3か月ぶりの8日続落となりました。

　個別銘柄では、東京エレク、アドバンテストが続落。減産観測が伝わったトヨタは3％超の大幅安でした。半面、WTIが80ドルに迫る勢いをみせ、INPEX、ENEOSなど原油株が強い動き。

5日の東京市場は下落。TOPIX業種別騰落率は、鉱業、石油石炭、非鉄、銀行、電力ガスなど7業種が上昇。精密、機械、情報通信、薬品、電機など26業種が下落。

　前日の米国市場は大幅反落。10年債利回りが先週末の1.465％から一時1.508％まで上昇し、ハイテク株が軟調。ナスダックは2.1％安と大きく下押しされました。

東京市場は日経平均が394円安でスタート。香港が安く始まると、東京も900円超下げ、2万7500円割れ。後場は下げ渋りましたが、2019年4月26日～5月14日以来2年5カ月ぶりの7日続落となりました。

　個別銘柄では、東京エレク、アドバンテストなど半導体株が軟調。パナソニック、ソニーなど電機株も売られました。半面、OPECプラスの増産見送りを受け、ENEOS、出光などがしっかり。

4日の東京市場は6日続落。TOPIX業種別騰落率は、空運、陸運、その他金融、紙パルプ、不動産など18業種が上昇。海運、電機、ガラス土石、精密、化学など15業種が下落。

　前週末の米国市場は3指数とも大幅反発。メルクが経口型コロナ治療薬の緊急使用を申請すると伝わり、投資家心理が改善しました。

週明けの東京市場は日経平均が273円高でスタートしましたが、香港市場での恒大株の取引停止が伝わり、マイナス転落。新内閣発足も反転材料にならず、指数は底這いでした。

　個別銘柄では、郵船、商船三井など海運株が軟調。先週から225採用の任天堂、キーエンス、村田製も続落しました。半面、ANA、JR東など運輸株がしっかり。

1日の東京市場は下落。TOPIX業種別騰落率は、鉱業のみ上昇。下落率上位は、その他製品、金属、倉庫、卸売、機械など。

　前日の米国市場は3指数とも下落。小売株の決算が悪く、内需系が弱い動き。ハイテクも売られ、ナスダックは5日続落。

東京市場は日経平均が217円安でスタート。序盤から先物主導で売り込まれ、全面安の商状。日銀ETF期待から後場はやや下げ止まったものの、指数は底這いでした。

　個別銘柄では、トヨタ、ソニー、三菱UFJなど主力株が軟調。225銘柄に採用された任天堂、キーエンス、村田製も売られました。半面、NTT、ソフトバンクなど通信株の一角が逆行高。