この文章は、芦田宏直氏が心理学者の市川伸一氏に対し、日本の教育改革がもたらした弊害を論じたものです。
著者は、1990年代以降の**「主体性」や「内発的動機」を重視する風潮が、結果として知識や指導の軽視を招いたと批判しています。こうした「心理学的な個人主義」への傾倒は、教育現場から客観的な評価基準を奪い、家庭環境による教育格差を固定化させたと指摘しています。特に、社会階層の低い子供たちほど、明確な知識習得の機会を失い不利になるという苅谷剛彦氏の理論を援用し、政策的な無自覚さを糾弾しています。
総じて、教育心理学の主流が良かれと思って推進してきた価値観が、皮肉にも教育の不平等**を助長している現状を浮き彫りにした内容です。
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